研究者総覧

中山 徹NAKAYAMA Toruナカヤマ トオル

所属部署名研究院生活環境科学系住環境学領域
職名教授
Last Updated :2024/04/02

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プロフィール情報

  • 中山, ナカヤマ
  • 徹, トオル

学位

  • 工学博士, 京都大学

研究分野

  • 人文・社会, 家政学、生活科学
  • 社会基盤(土木・建築・防災), 建築計画、都市計画

経歴

  • 2010年04月, 奈良女子大学大学院人間文化研究科、教授
  • 2002年04月, 2010年03月, 奈良女子大学大学院人間文化研究科、助教授
  • 1996年04月, 2002年03月, 奈良女子大学生活環境学部、助教授
  • 1991年04月, 1996年03月, 国立明石工業高等専門学校建築学科、助手、講師、助教授
  • 1990年04月, 1991年03月, 日本学術振興会特別研究員

学歴

  • 1989年, 京都大学, 工学研究科, 建築学専攻

担当経験のある科目(授業)

  • パサージュ(28A), 奈良女子大学
  • 修士研究指導, 奈良女子大学
  • 修士研究Ⅰ, 奈良女子大学
  • 修士研究Ⅱ, 奈良女子大学
  • 都市政策論演習, 奈良女子大学
  • キャリアデザインゼミナールB(33), 奈良女子大学
  • キャリアデザインゼミナールB(32), 奈良女子大学
  • 地域のくらしとグローバル社会, 奈良女子大学
  • 女性研究者キャリア論, 奈良女子大学
  • 住環境学修士研究指導Ⅲ, 奈良女子大学
  • 住環境学修士研究指導Ⅱ, 奈良女子大学
  • 住環境学修士研究指導Ⅰ, 奈良女子大学
  • フィールドサーベイ, 奈良女子大学
  • 都市政策論, 奈良女子大学
  • キャリアデザインゼミナールB(10), 奈良女子大学
  • 博士論文執筆指導, 奈良女子大学
  • 住環境学特別研究, 奈良女子大学
  • キャリアデザインゼミナールB(11), 奈良女子大学
  • キャリアデザインゼミナールB(13), 奈良女子大学
  • 女性と社会, 奈良女子大学
  • 卒業研究Ⅱ, 奈良女子大学
  • 卒業研究Ⅰ, 奈良女子大学
  • 住環境学基礎実習, 奈良女子大学
  • 住環境学の技術者倫理, 奈良女子大学
  • 住環境学概論, 奈良女子大学
  • 設計演習Ⅳ, 奈良女子大学
  • 設計演習Ⅰ, 奈良女子大学
  • 住環境学フィールド演習Ⅲ, 奈良女子大学
  • 住環境学フィールド演習Ⅰ, 奈良女子大学
  • 地域居住学, 奈良女子大学
  • 都市計画学, 奈良女子大学
  • 開発計画・制度論演習, 奈良女子大学
  • 開発計画・制度論, 奈良女子大学
  • 地域共生計画学演習, 奈良女子大学
  • 地域共生計画学, 奈良女子大学
  • 都市計画学Ⅱ, 奈良女子大学
  • 住環境学学外実習, 奈良女子大学
  • 都市計画学Ⅰ, 奈良女子大学
  • 情報科学入門, 奈良女子大学
  • 地域空間政策論演習, 奈良女子大学
  • 地域空間政策論, 奈良女子大学

所属学協会

  • 日本学童保育学会
  • 日本保育学会
  • 日本地域経済学会
  • 日本家政学会
  • 日本都市計画学会
  • 日本建築学会

Ⅱ.研究活動実績

論文

  • 査読あり, 日本家政学会誌, クラウドファンディングにより資金を調達した空き家の利活用の実態に関する調査, 2023年年2月, 74, 2, 91, 100
  • 査読あり, 日本建築学会計画系論文集, ギャロンチベット族集落の空間構成について, 2022年年1月2月日, 87, 2418, 2429
  • 査読あり, 日本建築学会計画系論文集, 市外転出入と市内転居の動態傾向に関する研究, 2022年年1月0月日, 87, 1964, 1974
  • 査読あり, 日本家政学会誌, 草原地域におけるダウール族牧畜民の生活様態とバイシンの間取り変容 : フルンボイル市・エヴェンキ族自治旗バヤンタラダウール族民族郷を事例に, 2022年年1月2月日, 73, 12, 715, 730
  • 査読あり, 都市計画論文集, 市民農業団体の関係者への評価調査の分析からみる課題と改善の考察, 2021年10月
  • 査読あり, 日本家政学会誌, 日本家政学会, 空き家管理事業の実態について, 2021年07月
  • 日本語, 日本家政学会誌, 日本家政学会, 障がい児の放課後等の居場所づくり施策の現状と課題, 2020年04月, 71, 4, 240, 248
  • 日本語, 都市計画論文集, 日本都市計画学会, 都市農業における担い手としての市民農業団体の立上げから自立への道筋:奈良県広陵町における公民連携活動の実践記録, 2020年10月, 55, 3, 330, 337
  • 査読あり, その他, 家政学研究, 直売所併設農場における野菜ロスの現状, 中山徹; 田村有香, 2020年03月, 66, 2
  • 査読あり, その他, 家政学研究, 都市周辺部における地場野菜販売店の実態と出荷状況にみる市民農業の可能性, 中山徹; 近江郁子, 2020年03月, 66, 2, 45, 52
  • 査読あり, その他, 日本家政学会誌, 「認定こども園の定員の理想と上限」, 南 泰代; 中山徹, 2019年06月, 70, 6
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 子どもに関する条例と居場所づくり施策, 中山徹, 2019年03月, 65, 2, 43-52
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 自治体の少子化対策に関する研究\nー実施事業の特徴と自治体属性との関係についてー, 中山徹, 2019年03月, 65, 2, 53-60
  • 査読無し, 日本語, 地域経済学研究, 人口減少時代、市街地と公共施設のあり方, 中山徹, 2018年08月, 35
  • 査読あり, その他, 日本家政学会誌, 内モンゴルゴビ草原における牧畜民の固定家屋(バイシン)の現状とその間取り変容, 阿栄 照楽; 中山徹, 2018年06月, 69, 6, 448, 461
  • 査読あり, その他, 日本家政学会誌, 「認定こども園」への移行前と移行後の相違 ―施設長・園長の意識調査から―, 南 泰代; 中山徹, 2018年06月, 69, 6, 429, 438
  • 査読あり, その他, 日本家政学会誌, 定住化が進むモンゴル牧畜民における移動式住居の現状分析 ―内モンゴル自治区のアラシャ草原を事例として―, 阿栄 照楽; 中山徹, 2018年03月, 69, 3, 186, 200
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 内モンゴル・ホルチン地域におけるモンゴル族の住宅平面の変化及び使い方に関する研究, 中山徹, 2018年03月, 64, 2, 73-83
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 中山間地域における住宅使用状況と今後の管理動向、奈良市東部5地域を事例として, 中山徹, 2018年02月, 56, 357-362
  • 査読あり, その他, 日本家政学会誌, ヒンガン盟右翼前旗タブンゲルガチャにおけるモンゴル族の住居に関する研究, 玉 嬌; 中山徹, 2018年01月, 69, 1, 44, 49
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学家政学会, 有料老人ホームで行われる高齢者の音楽療法的活動の評価と療法後の生活の変化, 中山徹, 2017年10月, 64, 1, 33-41, 41
  • 査読無し, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学家政学会, フルンボイル草原地域におけるモンゴル族牧畜民の住居間取りの変容と生活様態について, 中山徹, 2017年10月, 64, 1, 21-32, 32
  • 査読無し, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学家政学会, 通遼市左翼後旗スブンガチャにおけるモンゴル族の住居に関する研究, 中山徹, 2017年10月, 64, 1, 1-12, 12
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会論文集, 日本建築学会, 若年層の転居理由別に見た居住地選択要因に関する研究、奈良市からの転出入者を対象とした調査より, 中山徹, 2017年02月, 732, 732, 423-432, 432
  • 査読あり, 日本語, こども環境学研究, こども環境学会 ; 2005-, 自治体における子育て相談にかかる総合的な窓口と要保護児童対策地域協議会との関連性, 中山徹, 2016年12月, 12, 3, 44-52, 52
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会誌, 圃場併設型直売所におけるキュウリとオクラのロスに関する事例研究, 中山徹, 2016年12月, 67, 12, 692-699
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会論文集, 内モンゴル・ホルチン地域におけるモンゴル族の住居に関する研究-赤峰市ベーリン右旗チャガンオスガチャを事例として-, 中山徹, 2016年10月, 728, 2185-2195
  • 査読あり, 日本語, 人間と生活環境, 人間-生活環境系学会, 高齢者福祉施設で行われる高齢者の音楽療法の評価と療法後の生活の変化, 中山徹, 2016年05月, 23, 1, 17-24, 24
  • 査読無し, 日本語, 政策情報学会誌, 政策情報学会, 城下町村上市における「町屋」を活用したイベントによる商店街活性化に関する一考察, 中山徹, 2016年02月, 9, 1, 55-64, 64
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 都市部と農村部におけるウィグル族の生活実態について、新疆ウィグル自治区カシュガル地区を対象に, 中山徹, 2015年11月, 717, 2015-2024
  • 査読あり, 日本語, 都市計画論文集, The City Planning Institute of Japan, アメリカ・ミシガン州フリント市における人口減少下での総合計画“MasterPlanforaSustainableFlint”の策定と新たなゾーニングの導入, 中山徹, 本研究は人口が減少する都市が策定した総合計画を調査したものである。調査対象はアメリカ・ミシガン州フリント市である。フリント市では人口がピーク時の半分まで減少している。そのような市において、これから20年間の市のあり方を示したのが今回の総合計画である。その中でも特に、土地利用計画と用途地域に着目をした。得られた結果を以下に示す。1)総合計画策定にあたっては多くの住民と協議し、ゾーニングコードの改定と資本整備計画の策定も同時に進めた。2)人口は大幅に減少しているが、縮小化計画にはしなかった。3)Green InnovationとGreen Neighborhoodという住宅を規制する新たな用途地域を導入した。4)ミシガン州では総合計画を議会で承認する前に周辺自治体に計画案を報告しなければならない。この制度により、広域での調整が可能となっている。, 2015年11月, 50, 3, 1258-1265, 1265, 10.11361/journalcpij.50.1258
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 商店街活性化イベントのインターナル・ブランディングに関する研究、山形市七日町・酒田市今町を中心として, 中山徹, 2015年10月, 49, 1229-1234
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学家政学会, 都市開発による失地農民の移転実態に関する研究 中国遼寧省朝陽市を事例として, 劉 丹; 中山 徹, 2015年10月, 62, 1, 44-51, 51
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学家政学会, 市町村合併を契機とした地域自治組織の「地域主導型」再編過程に関する一考察 : 広島県庄原市「自治振興区」を事例として, 山田 知子; 中山 徹, 2015年10月, 62, 1, 32-43, 43
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学家政学会, 広島県における市町村合併後の地域自治組織の設置動向に関する一考察, 山田 知子; 中山 徹, 2015年10月, 62, 1, 21-31, 31
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学家政学会, 商店街活性化イベント「100円商店街」の実態調査, 清水 裕子; 中山 徹, 2015年10月, 62, 1, 12-20, 20
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会誌, 中国東北部近郊農村における失地農民の就労状況及びその問題点に関する研究\n―朝陽市龍城区の実態調査―, 中山徹, 2015年08月, 66, 8, 428-438
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, Architectural Institute of Japan, 内モンゴル沙漠地域における牧畜民の固定式住居及びその間取りの変容に関する研究、アラシャ右旗バダインジャランガチャを事例として, 中山徹, The purpose of this paper is to document changes of traditional pastoral dwelling house of Badain Jaran Village famers of Alxa Right Banner in Inner Mongolia. As the influence of government policies, life environment, economic environment and so no, the pastoral people's dwelling house was changed from the shift to fixed, the traditional dwelling house culture of pastoral people has been lost at the same time. I tried to analyze the change of pastoral dwelling house in following ways.
     1. Which the connection between the grazing and dwelling house of pastoral people.
     2. By using interview survey and field measurement of 38 families, the living actuality and patterns of housing form of pastoral people was become clearly., 2015年05月, 711, 711, 1095-1104, 1105, 10.3130/aija.80.1095
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, Architectural Institute of Japan, チャレンジショップ事業の効果及び問題点に関する研究、全国調査及び奈良市「夢CUBE」を事例として, 中山徹, The existence of vacant stores are one of the major reasons caused the decline of shopping district. Challenge shop project is becoming more remarkable as the solutions to the issue such as the lack of successors and vacant stores in revitalization of shopping districts. we will separate Challenge shop project conducting as revitalization of shopping districts into five stages and systematize them based on the innovation-decision process. Once the five stages have been established, we will compare the state of measures by the mature stage as classification criteria, and points that are problems or issues of each stage., 2015年05月, 711, 711, 1127-1136, 1137, 10.3130/aija.80.1127
  • 査読あり, 日本語, 人間と生活環境, 人間-生活環境系学会, まちづくりにつながる特定プロジェクトを持たない「対話の場」の一考察, 中山徹, 我が国では、大都市でも地方都市でも少子高齢化社会を迎え、様々な問題が山積しているが、特に地域のコミュニティの崩壊が問題視されている。地域のことは住民自らが主体となり、問題解決する必要があるが、地域に関心を持たない住民が増えている。そのため、一般住民の地域への関心を呼び起こし、地域コミュニティを新しい形で再生するためには、常にオープンな、上下関係のない「対話の場」の設定が必要である。次いで、その「場」での話し合いを通じ、人と人とのネットワーキングが形成された後に、時間を掛けてまちづくり活動に発展すると考える。本研究では、特定プロジェクトを持たない「対話の場」に着目し、それを継続的に設けている3団体についてアンケート調査および聞き取り調査を行い、それぞれの「対話の場」の現状を比較し、それぞれの「場」を持続可能にする共通あるいは固有の条件を解析した。地域に無関心な住民、或は自分の活動以外に関心のない人達が、この様な「対話の場」に複数回以上参加することで、人とのつながりや地域について学ぶ機会を得て、地域に対する関心が少しずつ高まる過程を明らかにした。, 2015年05月, 22, 1, 39-55, 55
  • 査読あり, その他, 日本家政学会誌, 中国·失地農民に対する社会保障の現状と典型的なモデル比較-北京、上海、広州を事例として, 劉丹 中山徹, 2015年04月, 66, 4, 167, 173
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学家政学会, 高齢福祉施設の音楽療法空間の現状と音楽指導者の評価, 大江 宮子; 中山 徹, 2015年03月, 61, 2, 72-81, 81
  • 日本語, 日本建築学会技術報告集, 日本建築学会, 商店街活性化イベントのインターナル・ブランディングに関する研究:あるくん奈良まちなかバルを事例として(その2), 清水 裕子; 中山 徹, In this study, it assume "Nara Bar" case study. And we made "area Branding tool kit". As one of the means of Internal Branding, We reported a past questionnaire result. It carried it out for the purpose of canceling a gap. The following became clear. (1) Will for the event rose by a shopkeeper understood the purpose of the event, and confirming an effect. (2) Will to wrestle with because a shopkeeper grasped the evaluation of the participant precisely rose. Internal Branding is important in a revitalization of shopping district activation event., 2015年, 21, 49, 1229, 1234, 10.3130/aijt.21.1229
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会誌, 賃貸住宅における賃借人による住宅改修に関する研究―賃借人による賃借建物改 修紛争の判例を事例として―, 中山徹, 2015年01月, vol.65、No.7, 176-173
  • 査読あり, 日本語, 情報コミュニケーション学会誌, 経年化した郊外団地での「情報共有」によるコミュニティ活動に関する考察, 中山徹, 2015年01月, Vol.10、No.2
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学家政学会, 社区居民委員会事務所が提供する高齢者向け在宅サービスに対する利用者の評価について, 中山徹, 2014年10月, vol.61、No.1, 1, 13-25, 25
  • 査読無し, 日本語, 都市住宅学, 都市住宅学会, 奈良市中心市街地の現状と今後の方向性, 中山徹, 2014年10月, 87, 87, 46-49, 49
  • 査読あり, 日本語, 都市計画論文集, The City Planning Institute of Japan, アメリカの人口減少都市における非営利組織CDCの地域改善活動とその役割 \n -ミシガン州フリント市Salem Housingを事例として, 中山徹, 本研究は、人口減少都市において地域改善の支援組織として活動する非営利組織、特にCommunity Development Corporationsという組織に着目した。その事例としてSalem Housingの活動実態を把握し、活動内容の変化、役割を明らかにすることを目的とした。(1)アメリカでは人口が減少している都市はまだ少なく、Salem Housingは人口減少都市で活動する数少ないCDCである。(2)その背景にはフリント市の人口減少がある。人口減少により、CDCの主な事業であった住宅の供給のニーズは低くなっており、替わって地域の質の向上への支援が求められている。(3)Salem Housingでは人材と財源の確保が大きな課題となっている。財源は企業や連邦政府などの補助金などを活用しているが、安定した財源が少ない。また、市の人口が減少している状態はCDCへの協力者も減少させている。人口減少は地域を支えるCDCにも影響を及ぼしている。, 2014年06月, NO.49-3, 3, 777-782, 782, 10.11361/journalcpij.49.777
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学, 大阪府東大阪市における要保護児童対策地域協議会と連動した保育所での支援に関する研究, 中山徹, 2014年03月, 60, 2, 63-72, 72
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学, 奈良市内の公民館で実施された子育て支援事業の変化について, 中山徹, 2014年03月, 60, 2, 73-80, 80
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 日本建築学会, 継続的な商店街活性化イベントのありかたに関する研究, 中山徹, 2014年02月, 44, 44, 285
  • 査読無し, 日本語, 日本家政学会誌, 都市計画区域外で開発された郊外住宅地の生活環境の現状と住民の居住意向 : 大阪府能勢町・京都府亀岡市の5住宅地を事例として, 中山徹, 2014年02月, 65, 2, 82-92
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会誌, 日本家政学会, 社区居民委員会事務所による高齢者在宅サービスに関する研究 中国・長春市を事例として, 中山徹, 2013年12月, 63, 12, 797-810, 810
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会誌, The Japan Society of Home Economics, 公民館で実施されている家庭教育支援事業の実態について 先駆的な事業を実施している公民館の事例, 中山徹, Between July 2 and August 1 2011, we selected 75 Community Centers from throughout Japan that had been active in support for Education in the Home, and issued them with a questionnaire. The aims of this research were as follows: to gain an understanding of the actual situation of the educational support activities in the home carried out by Community Centers from the perspective of cooperation between the organizations involved, to establish the contents of the services provided and the effects of their implementation, to identify what they had achieved, and to provide background information to Community Centers on how to improve their activities. The results of this research were: Cooperation with PTAs (Parent-Teacher Associations) is the most important aspect, followed by the child care support circles. The services provided mainly consist of lectures, hands-on experience, and workshops. The main themes are dietary education, health, and discipline. As regards to the best effects of implementation, as a result of the cooperation between the organizations and bodies involved, it is clear that Community Centers have been able to meet the needs of their users. Secondly, they have enhanced parental communication and have also provided a comfortable place for those who need help with home education., 2013年11月, 63, 11, 733-742, 742, 10.11428/jhej.64.733
  • 査読無し, 日本語, 地域経済学研究, 日本地域経済学会, 転換期を迎えた日本の都市計画, 中山徹, 2013年06月, 26, 26, 6, 11
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, アメリカLand Bankの取組と滞納空き家物件の活用-ミシガン州・オハイオ州の事例-, 中山徹, 2012年10月, 40, 1051-1056
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学, 中国東北部における都市近郊失地農民の生活様態の変化について 中国遼寧省朝陽市を事例として, 中山徹, 2012年10月, 59, 1, 1-6, 6
  • 査読あり, 日本語, 保育の研究, 公立保育所運営費の一般財源化に伴う保育行政の変化および民営化政策に関する研究, 中山徹, 2012年06月, 24, 76-4
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会誌, 家政会社による高齢者向け在宅サービスに関する研究\n ー中国・長春市を事例としてー, 中山徹, 2012年05月, 63, 5, 317-328
  • 査読あり, 日本語, 学童保育, 日本学童保育学会, 全児童対策との連携における学童保育の現状と課題\n -放課後子どもプランの利用者・指導者の活動実態と評価からの考察, 中山徹, 2012年05月, 2, 29-37, 37
  • 査読無し, 日本語, 都市計画, 都市計画研究の現状と展望-市街地整備・住宅問題-, 中山徹, 2011年12月, 294
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 台湾の農用地土壌汚染対策に関する研究-東アジアの稲作地域における土壌汚染対策と土地利用について、その2-, 中山徹; 黄 エイ恵, 2011年02月, 35, 319-324
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会誌, 日本家政学会, 京都市の民間賃貸住宅における助成制度を利用した身体障害者・高齢者の住宅改造の実態, 中山徹; 藤原ひとみ, 2010年12月, 61, 12, 827-834, 834
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 中国の社区における要介護高齢者の生活実態に関する研究, 中山徹; 張 秀敏, 2010年10月, 656, 2277-2286
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学, 小規模型地域子育て支援センターの社会資源を生かした子育て支援, 中山徹; 井野よし子, 2010年10月, 57, 1, 9-17, 17
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学, 地域住民や企業などによるコミュニティバス事業に関する研究-事業の検討経過・各機関の関わりについて-, 中山徹; 天野圭子, 2010年10月, 57, 1, 18-25, 25
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学, 賃貸住宅入居者による高齢者向け住宅改修に対する貸主側の意向-高齢者円滑入居賃貸住宅登録者(貸主)を対象として-, 中山徹; 藤原ひとみ, 2010年10月, 57, 1, 26-34, 34
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 日本建築学会, 学童保育と全児童対策事業の連携のあり方に関する研究, 中山徹; 松本歩子, 2010年09月, 655, 655, 2115-2124
  • 査読無し, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 年間を通じたゲルと固定家屋の利用実態, 中山徹; 野村理恵, 2010年08月, 654, 1917-1923
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 日本の農用地土壌汚染対策に関する研究-東アジアの稲作地域における土壌汚染対策と土地利用について、その1-, 中山徹; 黄 エイ恵, 2010年06月, 33, 33, 675-676, 676
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 牧畜民の定着化過程における「ホト」の形成と居住形態の変化, 中山徹; 野村理恵他, 2010年04月, 651, 1141-1149
  • 査読あり, 日本語, 都市計画論文集, ドイツにおける郊外型団地の改造計画に関する事例研究, 中山徹; 清水 陽子, 2010年04月, 45, 1, 33-38
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学, 中国内モンゴル自治区沙漠地域におけるモンゴル族の生活様態とその変化(第1報), 中山徹, 2010年03月, 56, 2, 69-78, 78
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学, 中国内モンゴル自治区沙漠地域におけるモンゴル族の生活様態とその変化(第2報), 中山徹, 2010年03月, 56, 2, 79-87, 87
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学, 中国内モンゴル自治区沙漠地域におけるモンゴル族の生活様態とその変化(第3報), 中山徹, 2010年03月, 56, 2, 88-94, 94
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学, 北京都市総合計画における「両軸・両帯・多中心」の変容について, 中山徹, 2010年03月, 56, 2, 95-101, 101
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 北京の中心都市における都市総合計画と詳細計画の内容及び方法について, 中山徹, 2009年10月, 31, 915-920
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学, 子育て中の母親の育児ストレスとサポート源の実態, 中山徹, 2009年10月, 56, 1, 18, 22
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 韓国の大都市におけるバス交通の準公営事業政策に関する研究, 中山徹, 2009年06月, 30, 535-540
  • 査読無し, 日本語, 日本家政学会誌, 日本家政学会, 単身で生活する大学生と町内会を単位とする地域コミュニティとの関係, 中山徹, 2009年05月, 60, 5, 499-509, 509
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学, ぎふまちづくりセンターにおける活動期ネットワーキング事例, 中山徹; 柳井妙子, The local residents' participation is essential in a community forum for community design that reflects the residents' will. For that purpose, it is necessary to have a platform for networking among residents, administrative offices, private enterprises and experts. The Gifu Community Design Center is one of the regional intermediate level community organizations that support various activities of NPOs, groups and citizens. We conducted an interview survey with the members of the Association for Community Design at the Center and examined the role of the Gifu Community Design Center as of 2004. Our survey clearly indicated that the Center played an important role as the platform for networking, and that the active networking was established and facilitated by the members' relationships based on trust., 2009年03月, 55, 2, 103-110, 110
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 一般社団法人日本建築学会, 「放課後子どもプラン」実施における学童保育のあり方に関する研究-一体化事業における保育機能の現状から-, 中山徹; 松本歩子, (Objectives) 1) To examine the present conditions of after-school childcare in the integrated "After-School Child Plan" program. 2) To determine the ideal model of a childcare program. (Methods) 1) We classified the present condition of childcare offered by 13 local government programs on the basis of our analysis of the data obtained through hearings, observations, and questionnaires. 2) We analyzed the results that were revealed through the classification. (Results) 1) Based on the analysis, we classified the integrated programs into eight types. 2) We concluded that among these eight integrated program models program type 2 was the most desirable., 2009年01月, 635, 635, 33-40, 40, 10.3130/aija.74.33
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 一般社団法人日本建築学会, フランスにおける工場閉鎖に伴う雇用喪失と地域経済への対応策に関する事例研究, 中山徹; 清水陽子, This study investigated the system of the factory closedown in France. There are three procedures in the factory closedown. That, dismissed person with the enterprise concludes a social plan. And, the region in which factory closedown influences it concludes the revitalization plan with the enterprise. The enterprise bears cost necessary for these plans.
    The result of the survey is brought together as follows. (1)The procedure of the factory closedown is clear. (2)Information is shared and disclosed. (3)The influence of the factory closedown is investigated, and forecast. (4)The enterprise supports the reinvigoration to the region., 2008年12月, 28, 28, 583-587, 588, 10.3130/aijt.14.583
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会誌, 日本家政学会, 子どもの戸外遊びの実態と遊びに対する子どもと保護者の意識-中国・内モンゴル呼和浩特市の小学校を事例として-, 中山徹; ヤル他, Inner Mongolia in northern China has been achieving remarkable development in economy and urbanization. Accordingly, the conditions involving children's play have been changing heavily, affecting their lives. In this study, we took up Hohhot, the center of politics, economy and culture of Inner Mongolia. Two average six-year elementary schools were selected for study. The targets of our questionnaire survey were the second and fifth graders as well as their guardians. The purpose of the investigation was two-fold; 1) to grasp the actual condition of the outdoor play after school as well as on Saturdays and Sundays, and 2) to grasp the attitudes of children and their guardians toward the play. The actual conditions including play time, play group and play space as well as the attitudes of children and their guardians toward the play led us to believe that the problems, which had been pointed out in Japan, such as the decrease of play time, the downsizing of play group, and the increase of indoor play had eventuated also in Hohhot in Inner Mongolia. Furthermore, we found that the downsizing of play group there was more serious than in Japan and that the participation of the guardians in the play of children was quite large there. We think that we need to continue our study of the children's play more in detail., 2008年10月, 59, 10, 837-846, 846
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究, 奈良女子大学, 日常生活圏域ごとの介護サービス整備を実施する自治体の現状, 中山徹; 奥山純子, 2008年10月, 55, 1, 55-65, 65
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 一般社団法人日本建築学会, 定住生活における移動住居ゲルの利用実態と用途変化-中国・内モンゴル自治区シリンゴル盟の牧畜民を事例として-, 中山徹; 野村理恵他, In this study, I tried to understand the actual use situation as well as the change of its usage purpose, of the Mongolian Yurt by stock farmers in Xilinguole of Inner Mongolia. Farther, I brought to light how the shift to fixed, stationary housing and the change in stock farming form are related. 1) With the shift to permanent residency, the use and function of the Mongolian Yurt tend to be simplified. 2) The constant shift to permanent residency of livestock owners and the shift of stock farmers to stationary housing are not proportional and uniform. Rather, there are examples where increase of mobility is observed. And the increased demands of fixed the Yurt created by impacts of policies are bringing diversity in the patterns of housing form and pasturing form., 2008年08月, 630, 630, 1735-1743, 1742
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 北京の都市開発とその計画-衛星都市から新都市への展開に関する研究-, 中山徹; 王飛雪, 2008年07月, 629, 1521-1529
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会誌, 日本家政学会, コミュニティバス事業形態へ及ぼす地域特性, 中山徹; 天野圭子, This study aims to grasp the local background of some areas where the community bus has been operated since the Road Transport Act was revised in 2002. Twelve characteristic areas studied include the successful cases, the cases where attempts were made as to the selection of new models of vehicle as well as new service routes, and the cases where the operation was assigned to non-governmental organizations. The results of the study are as follows : 1. In a large urban area where a number of different public transportations had been in service, efforts were made to improve the transportation network by connecting some of the existing services, to wit, the efforts to fill the gap where the public transportation had not been easily available. The new service was designed not as an independent body but as part of the entire network. 2. In some local cities, the community bus was introduced to substitute the public service, which had been abrogated on account of the cost performance being below break-even, and to improve the public transportation as a whole. The local government, however, had to cover a deficit when it showed. It is to be noted, on the contrary, that, in some of these cities, the coefficient of utilization often rose thanks to the efforts, for instance, to remodel the bus on the basis of the responses to a questionnaire which the local administration distributed from time to time. 3. In majority of the areas where population had continued to decrease, the local administration had to reorganize its public transportation system when the theretofore bus service was no longer available. As there were no bus companies to turn to, the administration assigned the newly organized bus service to various bodies such as a local business association, NPO, and/or a taxi company. In other words, the bus service pattern became richer than in other areas owing to a scheme contrived to meet the need of respective areas., 2008年04月, 59, 4, 255-262, 262
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学, 外国人旅行者受入政策・事業における地域主体の連携関係の考察, 中山徹; 小松牧, 2008年03月, 54, 2, 105-114, 46
  • 査読あり, 英語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学, 大阪府各自治体が策定した次世代育成支援地域行動計画の現状と課題, 中山徹; 畑鶴乃, 2008年03月, 54, 2, 94-104, 36
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会誌, 日本家政学会, 在宅高齢者の食生活を支える草の根型配食サービスの利点と課題, 中山徹; 小伊藤亜希子他, The meal delivery service for elderly people, which has been popularized recently in Japan, is what is termed 'a community-rooted service.' In order to help the meal delivery service to grow in Japan, it will be effective to devise plans to develop this type of service into a sound business. This study purposes to deal with two subjects. (1) Advantages of the community-rooted meal delivery service, (2) Problems and other issues in its field of service. Six cases in Tokyo were investigated along the line of five operations of food delivery: (1) First contact with the user, (2) Planning a menu, (3) Cooking, (4)Delivery, and (5) Checking the user's welfare. Apart from these basic operations, studies were made on how to expand the human network, to set up the amount of subsidy as well as the service rate, and to establish a delivery center. The community-rooted delivery service has maintained hearty linkage with the elderly people and with the community network, but there exist a number of difficulties such as the user assessment, adequate menus for a variety of illness, adequate time of delivery as well as the number of meals, and necessary measures in emergency. Also included in this report are the financial difficulty and the difficulty of arranging the necessary delivery centers, which calls for the public support both from the community and the government., 2007年12月, 58, 12, 781-793, 793
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学, 中国・内モンゴル自治区草原地域におけるモンゴル民族の生活様態とその変化(第1報)ーシリンゴル盟の移民村における牧畜民の生活様態ー, 中山徹; 野村理恵他, 2007年10月, 54, 1, 35-45, 45
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学, 中国・内モンゴル自治区草原地域におけるモンゴル民族の生活様態とその変化(第2報)ーシリンゴル盟における固定家屋に住む牧畜民の生活様態ー, 中山徹; 黒崎未侑他, 2007年10月, 54, 1, 46-53, 53
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学, 中国・内モンゴル自治区草原地域におけるモンゴル民族の生活様態とその変化(第3報)ーシリンゴル盟の都市部と都市近郊におけるモンゴル民族の生活様態ー, 中山徹, ヤル他, 2007年10月, 54, 1, 54-61, 61
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学, 住民参加型まちづくりのためのネットワーキングに関する研究ー東大阪市若江岩田・瓜生堂地区における初動期ネットワーク事例, 中山徹; 柳井妙子, It is difficult to establish community networking among residents for community design projects and to maintain their participation in the projects,especially at the initial stages of plannlng. We have investigated how a community network is established through a series of activities directed by an NPO in the Higashi Osaka Wakae-Iwata Uryudo region. The networking process started with recruiting key-persons to take leadership roles. Through such activities as town-watching, photo contests and workshops, the residents started to organize meetings to discuss community issues.In addition to recruiting the key-persons, it is important to make use of the local resources available in their area and to design and provide a platform in which residents can exchange their views and at the initial stages of networking., 2007年10月, 54, 1, 62-68, 68
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 神戸市長田区西代耕地整理組合に関する考証 その2 田園小都市での権利関係者及びコミュニティの変遷より, 中山徹; 澤田洋子他, 2007年09月, 619, 85-92
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会誌, 日本家政学会, 住工混在地における用途地域変更と土地利用用途の変化について, 中山徹; 清水陽子, This paper aims to examine how the change in land-use was undertaken in some of the residential-industrial area. The land-use analysis, which compared the features of the target regions, was made on the basis of the existing land-use maps. The analytical results may be summed up by three types of change; a change to a residential area, a change to a semi-industrial area, a change to an industrial area. The results of the observations and analysis indicate that the region had been changed to a residential area was naturally welcomed by residents, while the region that had been changed to an industrial area had to restrict the increase of the number of houses, and the region that had been changed to a semi-industrial area brought about complications. In the meantime, the number of vacant lots increased by all three types of change, which may not benefit the environment. There is another trend observed, i.e., the decrease of factories which would not turn into an increase. Such being the case, there is a need to take into consideration the inevitable formation of vacant lots in planning a change of land-use in region where both the residential use and the industrial use coexist., 2007年07月, 58, 7, 25-35, 423, 10.11428/jhej.58.413
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会誌, 日本家政学会, 奈良市における訪日外国人旅行者の旅行背景・意識・行動の実態, 中山徹; 小松牧, This study aims to investigate the travel backgrounds and attitude of the visitors from overseas as well as how Nara's tourism-related facilities and services are used and evaluated. Responses were obtained from 679 multinational visitors by questionnaires filled in at Chumon Gate of Todaiji Temple as well as at various overnight accommodations. Major findings may be summarized as follows: 1) Firsttime visitors on sightseeing tour of Japan tended to include Nara in their itinerary. 2) Major reasons to stay in Nara were their interest in and love for what this historic city can offer, while major reasons of a day trip to Nara were mostly on account of their tight tour schedule in Japan. 3) Some of their positive images of Nara were its history/culture, friendly people, nature/landscape, and tranquil atmosphere, while some of their negative images included a variety of attractions and shopping environment much to the disappointment of those involved in this sector of services. 4) Overall evaluation of the tourism-related facilities and services showed higher marks of the tourist information center and lower marks of the multinational signs and expository comments available at bus and tourist spots. 5) The differences of travel backgrounds, attitude, and use of tourism-related services were identified by nationality, age, gender, type of travel, and travel experiences., 2007年06月, 58, 6, 29-41, 355, 10.11428/jhej.58.343
  • 査読あり, 日本語, 都市計画論文集, 介護サービス基盤における日常生活圏域に関する研究-平成17年度地域介護・福祉空間整備等交付金(市町村交付金)の分析より-, 中山徹; 奥山純子, 2007年04月, 42, 1, 81-86
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学, 奈良市での外国人旅行者受入環境の課題と回遊実態の特性, 中山徹; 小松牧, 2007年03月, 53, 2, 73-83, 83
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学, 神戸市長田区<旧須磨町>"西代耕地整理組合"に関する考証--土地の動きについて, 中山徹; 澤田洋子他, 2007年03月, 53, 2, 136-144, 92
  • 査読あり, 日本語, 日本国際観光学会論文集, インバウンド旅行サービスにおける通訳案内業の実態と養成体制のあり方, 中山徹; 小松牧, 2007年03月, 14, 20-26
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 日本建築学会, 住工混在地の事業者と工場跡地に建てられた住宅に住む住民の意識と住工共存のまちづくりに関する研究, 中山徹; 清水陽子, This research is an investigation of consideration to the entrepreneur and the resident who lives in the house built on the old factory site. The resident is answering that the noise at the factory and going of the car in and out are anxious, and the entrepreneur is answering that it is anxious that the number of residents has increased. However, 80% or more answered that the coexistence of the house and the factory was possible. In the future, the factory must restrict the activity and the resident must deepen the understanding against the factory. Moreover, it is also important to prevent the clearance and the development of disorder in the old factory site., 2007年02月, 612, 612, 71-78, 78, 10.3130/aija.72.71_1
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 一般社団法人日本建築学会, 介護サービス基盤の圏域設置計画とその整備手法 -地方自治体における高齢者福祉施設の配置計画その2-, 中山徹; 奥山純子他, In this paper, we attempt to grasp an area setting plan of a care service infrastructure and the method of implementation. The candidates for investigation are 6 local governments. It was found that they have two kinds of plans. (1) The area for care service is the same as that for a home care support center, and the local government has the leadership (for development). (2) The area for care service is newly set for location planning of welfare facilities for the elderly, and an entrepreneur of care service has the leadership., 2006年12月, 24, 24, 381-386, 386
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学, 北京の都市開発とその計画-1949年?1953年の行政中心地区の立地をめぐって-, 中山徹; 王飛雪, 2006年10月, 53, 1, 33-41, 41
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学, 中国・内モンゴルにおける居住環境から見た子どもの屋外遊び場に関する研究-呼和市の新・旧住宅区を事例として-, 中山徹; ヤル他, 2006年10月, 53, 1, 42-51, 51
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会誌, 日本家政学会, 幼保総合施設の全国的現状調査, 中山徹; 丸井寧子他, It is evident that the present framework of kindergartens and nurseries are not capable of coping with the increasingly diversified needs of early childhood education and childcare facilities. Under such circumstances, there have been cases of combining kindergarten and nursery into a single facility aiming at prompting early childhood education, supporting parents in childcare, and solving various problems involving kindergartens and nurseries including helping decrease the number of those working parents in the waiting list of the nurseries of their choice. An overall pattern of how the kindergarten and the nursery are unified into one institution and how it is operated was studies. The subject of this study was those public institutions which have been established and managed at various places in this country. As a result of the unification, the stuff are positive about the advantage of diversification of functions and expansion of activities thanks to an increase of children in their facilities. The expanded facility has brought about, on the other hand, the difficulty in personnel and institution management., 2006年09月, 57, 9, 23-32, 650
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 一般社団法人日本建築学会, 民間企業の工場閉鎖に関する研究-跡地に関する手法について-, 中山徹; 清水陽子, 2006年06月, 23, 23, 379-384, 539
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 一般社団法人日本建築学会, コミュニティバス運行取組状況に関する研究ー全国自治体の実施状況把握と分析ー, 中山徹; 天野圭子, 2006年06月, 23, 23, 415-420, 541
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会誌, 日本家政学会, 業種間連携による地域材を活用した家づくりと組織体制, 中山徹; 高鴨沙里, This study aims to grasp the outline of the organizational structure and the housing production in the sector of housing industry that focuses public attention on the use of local wood. A questionnaire was distributed to 325 organizations and responses were received from 110 businesses. The survey clarified the following five items:(1) Organizational structure (cooperation or coordination, leadership, constituent members and scale or size), (2) Purpose and content of activity, (3) Housing supply and cost, (4) House definition and wood used, and (5) Problems. Seventy-two point seven percent are managed in cooperation of businesses of different types: the majority of the constituent members are design offices, construction companies and sawmills. Those members are mostly small or medium scale businesses. Leadership-wise, the respondents may be divided into two types: those by the housing industry and those by the forestry or wood producing industry. They aim to conserve natural environment while trying to create closeness between producers and customers. It is to be noted that the number of houses respectively supplied by 68.2% of the organizations in a year averaged only less than ten. More than 60% of the wood used by many respondents were locally produced, but about half of the organizations used imported wood either limited by budget or otherwise. A problem cited by 60.4% was the difficulty of obtaining customers. The direct participation by wood producers in the housing industry may lead to an increased use of domestic wood. However, the organizations are divided into those led by the housing industry and those by the wood producers. Therefore, it will be necessary to clarify the commonness as well as the differences between the two in terms of their structure and housing philosophy., 2006年06月, 57, 6, 53-62, 430
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会誌, 日本家政学会, 社会福祉協議会による毎日型配食サービスの地域別検討と類型化ー高齢者の食関連サービスのあり方に関する研究(第2報), 中山徹; 立松麻衣子, 2006年04月, 57, 4, 51-59, 257
  • 査読あり, 日本語, 日本国際観光学会論文集, 外国人旅行者受入政策における観光ボランティアガイド組織の役割と課題ー全国善意通訳組織を対象としてー, 中山徹; 小松牧, 2006年03月, 13, 17-23
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 日本建築学会, 民間賃貸住宅に居住する高齢者世帯の住宅改修に関する研究, 中山徹; 藤原ひとみ, This paper deals with the actual condition of housing modification of the household where the elderly people who live in a privately rented houses. The research conducted in interviews with the elderly people who live in rented dwelling from private owner in Osaka-shi. The results are summarized as follows: It turned out that the housing modification of rented dwelling from private owner is permitted only by a lender's discretion. Even if the tenant is using the long-term care insurance, needs housing modification, It is impossible to repair a house without a lender's permission., 2005年12月, 598, 598, 145-152, 152, 10.3130/aija.70.145_4
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 地方自治体における高齢者福祉施設の配置計画, 中山徹; 奥山純子他, 2005年12月, 22, 445-450
  • 査読あり, 日本語, 都市計画論文集, 日本都市計画学会, 自然環境再生手法に関する研究ー自然再生緑地整備事業を対象としてー, 中山徹; 阿波根あずさ, 2005年10月, 40, 3, 811-816, 816
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学, 工場の閉鎖・撤退が地域社会に及ぼす影響に関する研究ー尼崎市における事業者から見た影響についてー, 中山徹; 清水陽子, 2005年10月, 52, 1, 1-11, 11
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 日本建築学会, 神戸市長田区須磨町西代区、西代耕地整理組合に関する考証的考察ーその1.耕地整理組合の経緯と財政についてー, 中山徹; 澤田洋子他, This paper analyses of the method and all the details of applying the Readjustment of Arable Land Act through a report on the closing accounts. It was big changing time about the social system & landscape, by industrial development. It makes clear the method of the aid system to development community through the valance sheet of semi-administration financial system of arable land union. On a stone monument of 'Nishidai arable land union' was written and engraved on "all funds for business were covered the contribution by 'Nishidai inhabitants'. The main contribution was the dealing in the pond. By the filling up a pond, they could put it on sale and the result it was able to reduce the land owner's load. It makes sure to establish the bottom up power of residential independent activity. We can bring up the spirit of loving our community by independent activity and self responsibility., 2005年09月, 595, 595, 149-156, 156, 10.3130/aija.70.149_3
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会誌, 日本家政学会, 全国の自治体における地域子育て支援センター事業の設置運営体制, 中山徹; 大谷由紀子, The object is a child care center established by local government, and its activities were studied. The findings are as follows : (1) 90% of the local governments run child care centers within their nursery schools, while 10% of the local governments provide the centers with independent facilities for child care. (2) Some private nursery schools are commissioned by local government to offer their services. (3) In most cases, a child care center is established in an area where a junior high school is located. In some cases, however, the said area is larger than a junior high district. (4) Most of full-time workers are child care specialists. (5) With 20% of those local governments that run a child care center together with a nursery school, the facilities specifically for child care are not provided. (6) The services or events offered by child care centers include nursery consultations, parent classes, and space and occasion for children to play at. (7) In most cases, the child care services centering around the center are not run in coordination with other organs; it is only less than half of the local governments that have coordinate partners. It is desirable that they will expand their services in that direction., 2005年09月, 56, 9, 661-672, 672
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学, 企業の閉鎖・撤退に対する自治体の対応に関する研究ー全国の状況と自治体の制度について, 中山徹; 清水陽子, 2005年03月, 51, 2, 6-14, 58
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学, 武庫群須磨町役場と区民による大正時代の地区計画についての研究ー西代村所蔵資料[陳情書・歳入出決算書]考察よりー, 中山徹; 澤田洋子他, 2005年03月, 51, 2, 28-36, 80
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会誌, 日本家政学会, 社会福祉協議会による毎日型配食サービスに関する調査ー高齢者の食関連サービスのあり方に関する研究ー, 中山徹; 立松麻衣子, The results of our survey may be outlined as follows: (1) The daily delivery of meal by social welfare conference (S.W.C.) is divided into two types: one is part of the administrative service consigned to S.W.C. and the other is the S.W.C. business. In either case, the delivery business is divided again into two types; one is the delivery directly controlled by S.W.C. and the other is the delivery relegated to private enterprises or social welfare organizations. (2) The greater part of the delivery is made once a day supplying fifty servings. Whether or not some special menu for users such as therapeutic diet or porridge is provided depends on the deliverers managerial policy. Many deliverers under direct control of S.W.C. possess their own cooking facilities. (3) Volunteers are mostly assigned to the delivery service. Those assigned to this service are also responsible for checking the user's safety as well as collecting the requests from the users. (4) An average cost of one serving ranges from 600 yen to 700 yen, about half of which is paid by the users. (5) For the delivery service to continue to expand, it is important for the deliverers to be able to cope with the needs of their users as well as the trend of the time in respective areas. Furthermore, efforts must be made to make the service replete as well as more efficient in order to advance this business., 2004年11月, 55, 11, 885-894, 894
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会誌, 日本家政学会, オーストラリアにおける配食サービスについて, 中山徹; 増淵千保美, The delivery meal services of three communities in Australia have been studied a view to contributing to the development of the similar services in Japan. The above-mentioned services in Australia are implemented under Home And Community Care ACT 1985 (HACC). The stable supply of meals is ensured and the food hygiene is strictly standardized by the organizations that receive the HACC grant. It should be pointed out that the services are developing in conformity to the respective needs of each community. Volunteers play an important role for the success of this system. The voluntary activities are coordinated by the pain staff employed by respective organizations. It is to be noted that the local government of the three communities under study supports the meal delivery services by allowing the organizations to use the operational space at minimal rate. It is safe to state that the federal government in cooperation with the state government has been assisting the development of the services. The authors renew their belief that this study of the delivery meal services in Australia will help develoo the similar services in laoan., 2004年11月, 55, 11, 895-902, 902
  • 査読あり, 日本語, 日本都市計画学会都市計画論文集, 公益社団法人 日本都市計画学会, 大型店撤退への対応の現状と今後の施策展開に関する研究, 中山徹; 井上芳恵, 本研究では、民事再生法等、法的な手続きによる大型店撤退事例を取り上げ、段階別の行政・地元の対応状況を分析した。九州の事例では、民事再生法申請の直後から、雇用、融資面での迅速な対策がとられている。一方、跡地利用に関しては、比較的早期に後継店が決定している事例では、行政、商工会・会議所による関与はあまり見られず、民間で解決している事例が多い。また、全国の事例からは、再生計画が提出されるまでは地元では具体的な動きが取れないが、計画案が出され閉鎖店舗として発表された時点では、既に撤退を避けられない状況であることが明らかとなった。最後に、今後大型店撤退に対して取るべき対応策について、段階別、手法別に検討した。, 2004年10月, 39, 2, 57-66, 66, 10.11361/journalcpij.39.2.57
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 一般社団法人日本建築学会, 英国のコミュニティフォレスト事業に関する研究-地域再生の視点より-, 中山徹; 阿波根あずさ, 2004年06月, 19, 19, 265-270, 388
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 日本建築学会, イギリス・マンチェスターの自然環境の修復とパートナーシップによる管理に関する研究, 中山徹; 宮川智子他, This paper aims to examine the process of rehabilitation and regeneration of natural environment, and to clarify the partnership patterns and characteristics on management of Mersey Valley Countryside Warden Service(MVCWS) in Manchester, the U.K. From the findings, it became clear that rehabilitation and regeneration have been completed and opened to the public as parks or open space, so that present focus has shifted to conservation. Management of these open spaces in Mersey valley is undertaken by MVCWS by partnership. This makes clear of responsibilities and roles of management, and can contribute to efficient management by sharing resources. Current tasks are obtaining funding and planning for future management by making balance between nature conservation and meeting with the needs of the users., 2004年03月, 577, 577, 111-117, 117, 10.3130/aija.69.111_1
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学, 都市に居住する住民のみどり行動の現状とみどりの保全・維持管理に対する参加について, 中山徹; 今津乃理子, 2004年03月, 50, 2, 129-138, 138
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 一般社団法人日本建築学会, イギリスのグランドワークによる都市近郊の大規模な自然の回復に関する研究, 中山徹; 宮川智子他, 2003年12月, 18, 18, 287-292, 449
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 日本建築学会, イギリス・マンチェスター東部における都市再生と連携した環境再生に関する研究, 中山徹; 宮川智子他, Due to the shift in the socio-economic and industrial changes, declining and losing of natural environment in the cities are becoming more apparent. This study aims to clarify the processes and methods, and to evaluate the partnership patterns and its roles on environmental regeneration with urban regeneration in East Manchester, the U.K. The results showed that area based initiatives and regeneration planning are the two main streams to proceed the regeneration in the area. During the implementation, it is also necessary to build an equal partnership, which can also be promoted by an environmental regeneration within the approach., 2003年11月, 573, 573, 85-93, 91, 10.3130/aija.68.85_6
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 日本建築学会, イギリス・マンチェスター北部における地域と都市の再生と連携した自然環境の創造・回復に関する研究, 中山徹; 宮川智子他, The aim of this study is to illustrate the characteristics of the processes and methods, and to evaluate the partnership patterns and its roles by investigating integrated approach on creation/rehabilitation of natural environment with regional and urban regeneration in North Manchester, the U.K. From the results, a comprehensive approach is practiced to maximize the effect to tackle with complex urban issues. Then, gradual outputs may be important for residents to understand and cooperate, thus short, medium, long term approach and implementation would be necessary. Lastly, the roles of residents are becoming more focused, from participation to manage the projects., 2003年10月, 572, 572, 91-97, 97, 10.3130/aija.68.91_2
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学, 民事再生法による大型店撤退と地域の対応に関する研究, 中山徹; 井上芳恵, 2003年10月, 50, 1, 39-47, 47
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会学会誌, 日本家政学会, 大型店撤退が買い物行動に及ぼす影響に関する研究ー熊本県人吉市における事例よりー, 中山徹; 井上芳恵, This paper aims to analyze the impacts on consumers by the closure of large-scale shopping stores. Studied were how their shopping behavior changed, to what degree they got satisfaction from shopping after the closure, and what types of consumers were most affected. 1) Most affected may be the elderly people living near the city center who used to frequent the closed large-scale shopping center that was within walking or cycling distance from their homes. 2)The consumers had to change their shopping place to supermarkets or suburban shopping centers, and their choice of stores changed from preference to convenience; in other words, some consumers have only limited choice. 3)The elderly consumers living near the city center must feel inconvenience and their shopping satisfaction should be much less than before. 4)It should be pointed out that the opening of suburban large-scale shopping centers are often linked with their closure in the city center. If businesses have their mind on the interests of customers, they should investigate in what way a closure of their business at one place would affect their customers; they should try to balance their interest against their customers' interest., 2003年07月, 54, 7, 53-61, 581
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 一般社団法人日本建築学会, 都市部における大規模な自然環境の修復に関する研究, 中山徹; 阿波根あずさ, 2003年06月, 17, 17, 409-414, 596
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 日本建築学会, 跡地利用・再開発と連携した土壌汚染対策の計画の検討 工場跡地等の土壌汚染対策と再開発に関する研究 ―その2―, 中山徹; 宮川智子, This study aims to examine the integrated long-term approach on treating contaminated land and reusing or redeveloping the land. This paper (Part 2) investigated approaches to treat and reuse contaminated land in the Netherlands, Germany, the United Kingdom and the United States. The aims are to examine and evaluate the approaches, and to clarify the key elements which influences the plan for treatment. The result showed that four main factors to influence the plan : landuse condition, contamination condition, and types of landuse after treatment. In addition, these factors were inter-related to effect each other., 2003年03月, 565, 565, 209-217, 216, 10.3130/aija.68.209_1
  • 査読あり, 日本語, 環境情報科学論文集, シニアボランティアの指導による街区公園での自然環境学習実施に関する研究, 中山徹; 今津乃理子, 2002年11月, 16, 45-50, 50
  • 査読あり, 日本語, 日本都市計画学会論文集, 公益社団法人 日本都市計画学会, 大型店撤退に関する研究-撤退大型店の特徴及び行政の対応策-, 中山徹; 井上芳恵, 本研究は、大型店撤退の特徴を分析すること、及び大型店撤退への行政の対応策を把握することを目的とする。本研究より得られた結果は以下の通りである。1.半数以上の自治体で大型店の撤退が見られ、半数以上の事例では撤退により消費者の買物行動や周辺の小売業に影響を及ぼしている。大型店撤退後の跡地の利用状況は約3割はまだ未定である。2.大型店撤退に対する行政の対応策は今のところ情報収集が中心であり、法的な対応策はほとんど取られていない。, 2002年10月, 37, 739-744, 744, 10.11361/journalcpij.37.739
  • 査読あり, 日本語, 日本都市計画学会論文集, 公益社団法人 日本都市計画学会, アメリカの工場跡地等の汚染のある土地の土壌汚染対策と再開発における住民対応に関する研究, 中山徹; 宮川智子, 本研究は、アメリカの工場跡地等汚染のある土地の土壌汚染対策と再開発を連携して行った事例における住民対応に焦点をあてて10事例に対する調査を行った。アメリカは、連邦法と州法に基づいて土壌汚染対策を行っているが、その際、都市計画や住民と連携した計画決定等にも関連して対策を行っている。本研究は、工場跡地等の土壌汚染対策と再開発のプロセスにおいて法的な対応と法的に規定のない対応の双方を関連づけることを目的としている。結果から、全体的な対策は法的な規定によって行われていながらも、法的に規定のない住民への対応についても重要視して対応していることがわかった。また、住民への説明会の実施や住民の存在がより一層の住民の参加を促していることが明らかになった。, 2002年10月, 37, 1081-1086, 1086, 10.11361/journalcpij.37.1081
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学, 高齢者の緑行動の変化が日常生活に及ぼす効果, 中山徹; 今津乃理子, 2002年10月, 49, 1, 29-42, 42
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, アメリカの工場跡地等における土壌汚染対策と再開発の事例研究, 中山徹; 宮川智子, 2002年06月, 15, 257-262
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 市内狭域行政区におけるまちづくりの現状と課題, 中山徹; 西英子, 2002年06月, 15, 289-294
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 日本建築学会, オランダ・ハーレム市の都市計画事業における住民参加に関する行政の責務, 中山徹; 西英子, The purpose of this paper is to analyze the 'preliminary consultation and public participation (1996)' policy in Haarlem in the Netherlands. It explains the original policy and focuses on a specific redevelopment project by applying the policy. It could be said that public participation in Haarlem is advanced by following reasons; (l)Various participation ways are authorized especially in the early stage of planning, (2)The city council has made decisions based on the original policy, (3)lnformation is exchanged in each stage, (4)The organizational public participation system has promoted transparent and appropriate decision making process., 2002年03月, 553, 553, 231-238, 238, 10.3130/aija.67.231_2
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学, オランダ・アムステルダム市における都市計画決定手続き, 中山徹; 西英子, 2002年03月, 48, 2, 29-35, 119
  • 査読あり, 日本語, 地域経済学研究, 日本地域経済学会, 住民参加の現状から見た中心市街地活性化に関する研究, 中山徹; 井上芳恵, 2002年03月, 12, 12, 73-89, 89
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, オランダの工場跡地における土壌汚染対策と再開発の事例研究, 中山徹; 宮川智子, 2001年12月, 14, 285-290
  • 査読あり, 日本語, 日本都市計画学会論文集, 公益社団法人 日本都市計画学会, オランダ・ドイツの工場跡地等汚染のある土地の土壌汚染対策と再開発における住民対応に関する研究, 中山徹; 宮川智子, This paper aims to investigate twenty cases of treatment and redevelopment of contaminated land from the view of care for the public in the Netherlands and Germany. These countries have national laws to treat land contamination, however the approaches are also linked with planning and decision making with the public. This research tries to incorporate both of the statutory and non-statutory process to treat land contamination and redevelopment. The results showed that overall approaches has been done by the statutory procedure, as well as to undertake non-statutory approaches. It became also clear that undertakings of public inquires and public consultation, and the presence of residents to be the promoting elements to further involvement of the public., 2001年10月, 36, 85-90, 90, 10.11361/journalcpij.36.85
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 日本建築学会, 日本・オランダ・ドイツ・イギリスの土壌汚染対策に関する法制度の比較 工場跡地等の土壌汚染対策と再開発に関する研究―その1―, 中山徹; 宮川智子, This study aims to compare the application of laws to treat land contamination, and to consider the long-term approach to include information openings, care for the public, and redevelopment. This paper (Part 1) aims to compare the application of national acts to treat land contamination in Japan, the Netherlands, Germany, and the United Kingdom. It concludes that the Japanese national acts have limitations on applicable types of land and stages of the land contamination treatment process, whereas in the Netherlands, Germany, the U.K. have national acts are applicable for any types of land and a number of stages., 2001年09月, 547, 547, 117-183, 183, 10.3130/aija.66.177_3
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, ドイツの工場跡地等における土壌汚染対策と再開発の事例研究, 中山徹; 宮川智子, 2001年07月, 13, 195-200
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, イギリスの炭鉱跡地における土壌汚染対策と再開発の事例研究, 中山徹; 宮川智子, 2001年07月, 13, 201-206
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 公共事業評価制度に関する研究, 中山徹; 西英子, 2001年07月, 13, 207-212
  • 査読無し, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 日本建築学会, 都市計画事業における情報公開と住民の把握に関する研究ー八尾市南久宝寺土地区画整理事業を事例としてー, 中山徹; 西英子, The purpose of this paper is to analyze the present condition of disclosure of information in land readjustment project in Minami-kyuhouji area, Yao-city and its recognition by residents. The result of this paper is; 1) there is a time-lag, between disclosure of information by local government and understanding it by residents. This time-lag is due to holding less public meetings with all residents and no disclosure of information about all procedures and performances. 2) Local government didn't disclose information for residents claims. 3) Residents obtained a number of information by citizen council, not by local government., 2001年06月, 544, 544, 217-223, 223, 10.3130/aija.66.217_2
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学家政学会, 中心市街地衰退要因による都市の類型化と施策展開の基本方向に関する研究, 中山徹; 井上芳恵, 2001年03月, 47, 2, 32-39, 107
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 一般社団法人日本建築学会, イギリスの廃棄物処理場跡地における土壌汚染対策と再開発の事例研究, 中山徹; 宮川智子, Due to the increase of wastes in recent years, problems associated with treatment of wastes are happening in Japan. This paper aims to clarify the procedures by undertaking case study of former landfill sites to treat land contamination and redevelopment in the U. K. It investigated eight cases by interviews to local governments and government organizations and site visits. It is found that landfill sites are generally treated by encapsulation to cover the whole site of filled with wastes, thus, public open space is frequently used as the land use after the treatment. And in some cases where need to be developed into other uses in relation to land use plan, it then requires to treat in the different methods., 2000年12月, 11, 1464, 191-196, 196
  • 査読あり, 日本語, 日本都市計画学会論文集, イギリスの工場跡地等汚染のある土地の土壌汚染対策と再開発における住民対応に関する研究, 中山徹; 宮川智子, 2000年11月, 35, 253-258
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会技術報告集, イギリスの工場跡地における土壌汚染対策と再開発の事例研究, 中山徹; 宮川智子, 2000年06月, 10
  • 査読あり, 日本語, 日本家政学会学会誌, 日本家政学会, 都市に居住する高齢者の緑行動を促進させる要因―自然環境に関する学習・活動支援を行う組織の重要性―, 中山徹; 今津乃理子, Focusing on the role of the Action for Green Environment(AGE)as part of leisure activities considered instrumental for the elderly to derive pleasure in learning about and actively taking part in the protection of natural environment, this study aims to clarify the efficacy for the senior citizens living in urban areas to work with the AGE organization. The results are as follows: 1)The course for natural environment seems to have increased the elderly consciousness and prompted their paticipation in the AGE.Their speciality and group activities are especially noted. 2)The foremost factor preventing their activities was personal or their inability to find time for participation.The other factors included no knowledge of communicating with the natural environment and no friends to start work with. 3)The largest factor for encouraging their activities, on the other hand, was the course offered to provide the elderly with technical knowledge and skills for preservation of natural envirnment. 4)The elderly who have attended the course fine themselves more active in the line of their daily activities as well;what they have learned for preservation of natural environment also contributed to their positive way of life. 5)It is found that the elderly living in urban areas who have worked with the organization which supports them in acquiring knowledge and skills to be acquainted with natural environment admits that they are able to find ways to eradicated factors preventing their AGE., 2000年06月, 51, 6, 509-519, 519
  • 査読あり, 日本語, 家政学研究(奈良女子大学家政学会), 奈良女子大学, 都市計画分野における情報公開の現状と課題, 中山徹; 西英子, 2000年03月, 46, 2, 78-85, 85
  • 査読あり, 日本語, 日本都市計画学会論文集, 工場跡地等汚染のある土地の土壌汚染対策―先駆的な取り組みの事例研究―, 中山徹; 宮川智子, 1999年11月, 34, 727-732, 732
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 日本建築学会, 生産緑地法改正に伴う農地転用の変化と住宅供給に関する研究、生産緑地法に関する研究(その1), 中山徹; 二武恭子, We investigated a tend of the conversion of agricultural land and housing supply. The results are as follows: 1. Many of the agricultural land were conversed as soon as the amendment to the law of productive green tract system. Many of them conversed to parking lots. Those will be changed another buildings after that. 2. The supply of rental apartments has increased. But, those are below the targeted housing standard and many residents are not contented with the apartments. 3. The agricultural land in the city area will be converted more slowly. We need to build up a new system for the conversions., 1999年05月, 519, 519, 163-170, 170, 10.3130/aija.64.163_1
  • 査読あり, 日本語, 日本都市計画学会論文集, 工場跡地等再開発を行う際の土壌汚染対策―自治体の要綱・条例による取り組みの分析―, 中山徹; 宮川智子, 1998年11月, 33, 805-810
  • 査読あり, 日本語, 日本都市計画学会学術研究論文報告集, 市民的享受を高めるための緑地空間としての溜め池の保全・活用に関する研究, 中山徹, 1987年06月, 22, 22, 7-12, 12
  • 査読あり, 日本語, 日本都市計画学会学術研究論文報告集, 市民農園の利用実態及び利用希望者意識に関する研究, 中山徹, 1986年06月, 21, 397-402
  • 査読あり, 日本語, 日本建築学会計画系論文集, 日本建築学会, 年間を通じたゲルと固定家屋の利用実態―中国, 内モンゴル自治区東ウジュムチン旗における牧畜民の定着化と居住環境変化, 野村理恵; 中山徹, 2010年08月, 75, 654, 1917, 1923, 研究論文(学術雑誌), 10.3130/aija.75.1917
  • 査読あり, その他, 日本家政学会誌, クラウドファンディングにより資金を調達した空き家の利活用の実態に関する調査, 玉井 香里; 中山 徹, 2023年02月, 74, 2, 91, 100
  • 査読あり, その他, 日本家政学会誌, 草原地域におけるダウール族牧畜民の生活様態とバイシンの間取り変容, 斯琴 托亜; 中山 徹, 2022年12月, 73, 12, 715, 730
  • 査読あり, その他, 日本建築学会計画系論文集, ギャロンチベット族集落の空間構成について, 王 雪桔; 中山 徹, 2022年12月01日, 87, 802, 2418, 2429, 研究論文(学術雑誌), 10.3130/aija.87.2418
  • 査読あり, その他, 日本建築学会計画系論文集, 市外転出入と市内転居の動態傾向に関する研究, 清水 陽子; 中山 徹; 清水 裕子; 森田 尋子, 2022年10月01日, 87, 800, 1964, 1974, 研究論文(学術雑誌), 10.3130/aija.87.1964
  • 査読あり, その他, 都市計画論文集, 市民農業団体の関係者への評価調査の分析からみる課題と改善の考察, 近江 郁子; 中山 徹, 2021年10月25日, 56, 3, 688, 695, 研究論文(学術雑誌), 10.11361/journalcpij.56.688
  • 査読あり, その他, こども環境学研究, 障がい児の放課後等の居場所づくり施策からみるインクルーシブな居場所の可能性, 宮地 由紀子; 中山 徹, 2021年08月, 17, 2, 60, 67
  • 査読あり, その他, 日本家政学会誌, 空き家管理事業の実態について, 崔 銀淑; 中山 徹; 清水 陽子, 2021年07月, 72, 7, 431, 442
  • その他, 一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集, 一般社団法人 日本家政学会, 高学年児童の放課後生活に関する実態調査—留守家庭児童の生活拠点についての考察, 松本 歩子; 小伊藤 亜希子; 齋藤 功子; 藤井 伸生; 中山 徹, 【目的】児童福祉法の改正に伴い、これまでおおむね10歳までであった学童保育の対象年齢が2015年4月より6年生まで引き上げられることが明文化された。女性の社会進出や核家族化の進行にともなう留守家庭児童の増加、子どもを狙った犯罪や非行の問題、TVゲーム・塾や習い事の過剰利用等の現状をうけ、放課後に安全安心に過ごせる居場所の重要性が高まっている中、学童保育の対象に高学年が位置づけられたことの意味は大きい。ただし、小学校高学年に至る9・10 歳という時期は低学年とは異なった発達段階を踏んでいるため、放課後事業としても当然、その違いを考慮することが必要である。本研究では、高学年児童の放課後生活に着目し、高学年児童の安定的な居場所となる生活拠点をいかにつくることができるか検討することを目的とする。
    【方法】高学年対策に特徴のある7自治体を対象に、放課後事業の実態調査(訪問ヒアリング調査・観察調査)を実施した。
    【結果】高学年の生活拠点を成立させる要因は5観点からまとめられた。(1)活動内容:自分たちで企画できる、専門的、リーダー的存在になれる、高学年のみ対象、(2)空間:高学年だけ利用できる場がある、施設だけでなく地域の資源を活用した空間、(3)時間:コマ切れでない、まとまった時間の確保、(4)大人:子どもが憧れる専門家、口出ししすぎず適確にアドバイスできる者、話し相手になる存在、(5)親:ともに育つ環境、一定の居場所が分かる安心感。, 2015年, 67, 99, 10.11428/kasei.67.0_99
  • 査読あり, その他, 家政学研究, 内モンゴル自治区の民族学校における民族教育と地域連携に対する教員による評価と課題, サラナ; 中山徹, 2023年03月, 137, 63, 72
  • 査読あり, その他, 家政学研究, ムヤチベット族集落の空間構成について, 王雪桔; 中山徹, 2023年03月, 137, 41, 52
  • 査読あり, その他, 家政学研究, 小学校学習指導要領における「地域」に関する学習の継続性, 富永弥生; 中山徹, 2023年03月, 137, 33, 40
  • 日本語, 都市計画報告集, 公益社団法人 日本都市計画学会, 東の都市改造助成から見る効果と都市規模による傾向—ドイツ ザクセン州諸都市を事例として, 清水 陽子; 中山 徹, 本稿はStadtsumbau Ostの実績と効果について調べたものである。ザクセン州の7都市を比較し、その傾向を明らかにすることを目的とする。ザクセン州ではこれまでのような人口減少は落ち着きつつある。西側への流出はほぼ見られなくなり、移動の傾向は州内の大都市へとなっている。州内の大都市では既に人口は増加し、中規模都市も安定傾向にある。これまでの人口移動の傾向は、州内から州外の流出であったが、その後大都市へ人口が集中するようになり、近年は州内大都市周辺へと移行している。しかし、人口動態についてはドイツ国内での人口は減少傾向である。人口増加は他都市からの人口流入によるものである。 国だけでなくEUも含めた支援の充実は各自治体の活動を牽引し、推進力となっている。また、補助金を獲得ことで民間の投資への動機づけとなり、地域改善の加速させることにもつながっている。, 2020年03月05日, 18, 4, 292, 298, 10.11361/reportscpij.18.4_292
  • 日本語, 一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集, 一般社団法人 日本家政学会, 景観規制による既存不適格建築に関する研究―奈良市中心部を対象として―, 李 林遥; 中山 徹; 清水 陽子, 【目的】 日本の都市開発は,経済成長以降,土地利用や機能性が優先され,建築物の容積規制をはじめ,都市全体に統一感の無い無秩序な景観を形成する結果となった.また貴重な景観を多数保有する奈良市においても建物の中・高層化など景観の乱れが問題となっている.そこで,以下3点を本研究の目的とする.
    1.全国において独自に高さ規制を行っている自治体を把握 (アンケート調査)
    2.奈良市の景観計画について把握(文献調査・ヒアリング).
    3.奈良市において高さ規制の物理的な可能性を検討(シミュレーション)
    【方法】 目的3について,既存不適格建築の発生予測・処理方法の検討を行い,奈良市における高さ規制の物理的な可能性を明らかにした.シミュレーションでは全域3階建て以下の低層規制を基準に設定し,建物階数等のデータはゼンリンが発行する電子地図ソフト「デジタウン」を用いた.地図上に4階建以上の建物をマークし,既存不適格建築に該当する建物棟数,その分布,規制を超えた分の容積を求め,更に,規制を超えた既存不適格部分の処理を4つの方法から検討した.
    【結果】 既存不適格面積は約378,018_m2_であった.
    1. 対象地域全体における建築容積を推定し,人口に比例して減少すると仮定すると,不適格分の容積が不要となる事が分かった.
    2. 1階部分をそのまま駐車場とし,2・3階を容積転用し,空き地の場合は3フロアすべてを容積転用すると約303,943_m2_まで処理できることが分かった.
    3. 残りの既存不適格分(約74,175_m2_)は不要となる事が分かった.
    4. 既存不適格分は駐車場と空き地スペースですべて処理できることが分かった., 2011年, 63, 259, 259, 10.11428/kasei.63.0.259.0
  • 日本語, 一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集, 一般社団法人 日本家政学会, 大学生の町内会・地域に対する意識に関する研究ー奈良女子大学生を事例としてー, 清水 陽子; 中山 徹, 調査の背景と目的これまで地域で暮らす上でのルールやマナーなどは町内会を単位とするその地域の住民同士で教えあい、学んできた。しかし、町内会への加入は年々減少し、組織の維持・存続が難しくなってきている。これは住民の地域への所属意識や町内会活動への理解が低下しているためだと考えられる。そこで本研究では、奈良女子大学の1~4回生を対象に、町内会や地域活動へどのような認識を持っているのか、またゴミ出しや駐輪の仕方、生活音などの社会ルールをどの程度理解しているのかを調査した。
    調査方法本研究では奈良女子大学在学生を調査対象とし、アンケートによる調査を行った。回収数は1回生140名、2回生49名、3回生12名、4回生28名、合計229名であった。それぞれの所属学科は文学部49名、理学部71名、生活環境学部109名であった。調査時期は2009年4月である。
    結果町内会という組織に対してはどの学年も「知っている」という回答が半数を超えていた。しかし、各学年とも約3割の学生は「知らない」と答えていた。町内会のイメージは「地域の防犯に役立ちそうな組織」「住みよいまちづくりに必要な組織」「住民の親睦をはかる組織」への回答が多く見られた。しかし「学生は参加しにくい雰囲気の組織」には4回生の約45%がそう思うと回答した。町内会に対しては「地域の防犯・防災」「住みよいまちづくり」という項目に各学年とも半数以上が期待していることが分かった。普段の生活については「部屋からの音について」「生活時間の違いについて」「指定日時にゴミを出す」「指定場所にゴミを出す」「ゴミの分別について」「自転車の止め方について」の6項目について自宅生と寮・下宿生、さらに学年別の分析を行った。, 2010年, 62, 147, 147, 10.11428/kasei.62.0.147.0
  • 日本語, 一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集, 一般社団法人 日本家政学会, 北海道歌志内市における人口減少の現状と取組, 清水 陽子; 中山 徹, 目的
    これまで都市政策は拡大を前提に行われてきた。しかしながら、日本では2005年より人口が減少をはじめ、経済的はこれまでのような成長をつづけることは困難であると考えられている。今後は、拡大を続けてきた都市を適切な規模に縮小していく必要がある。本研究は炭鉱都市として栄えたが、現在では住民がピーク時の1割にまで減少している北海道歌志内市を対象に、市の現況と取組について調査する。
    方法
    北海道歌志内市総務財政課および産業建設課の担当者へのヒアリングと現地視察を行った。 調査時期は2008年12月である。
    結果
    市内人口は昭和23年(1948年)がピークで46,171人で世帯数は8,424世帯あったが、現在は4,792人(2008年12月)、世帯数は2,510世帯となっている。炭鉱都市であったが平成7年(1995年)に閉山し、現在は露天掘りが一部で行われている。
    現在、市内には990戸の改良住宅、468戸の公営住宅がある(市が管理する住宅は合計で1,458戸)。そのうち改良住宅では74戸、公営住宅では225戸の空き家が発生している。そのほかにも改良住宅で110戸、公営住宅で46戸(合計156戸)の政策的空家もある。入居率は79.4%である。
    現在の歌志内市は財政状況が非常に厳しく、学校の統廃合をせざるを得ない(小学校は5校から2校へ、中学校は2校から1校へ、高校は1校あったが現在は廃校)など、人口減少が市民生活に与える影響は大きい。また市内での雇用が難しく、職を求めて市外へ転居する人も多い。
    今後の対策として、ロードヒーティングや管理コストを削減するために、地区の集約や住宅供給の集約を検討している。平成13年度マスタープランを策定し、市内を6つの地区を5つにゾーニングし、計画を実施している。平成22年度には新しい計画を策定予定である。
    ※本研究は小寺寛子さん(奈良女子大学生活環境学部4回生)にご協力頂きました。, 2009年, 61, 74, 74, 10.11428/kasei.61.0.74.0
  • 日本語, 一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集, 一般社団法人 日本家政学会, 大学生のコミュニティ市民化に関する研究, 清水 陽子; 中山 徹, 目的・方法
    本研究は、中心市街に居住する大学生をどのようにすれば地域コミュニティに参加させることができるのかを調査したものである。地域住民として大学周辺の自治会会長106名にアンケートによる調査を行い、78名(回収率73.6%)から回答を得た。また、進学のために奈良に来た学生を対象としたため、大学の寮に住む学生(149名)と、下宿生(101名)からもアンケートの回答を得た。調査時期は2007年12月である。
    結果
    調査より、自治会長の84%は現在の住まいに20年以上居住しているが、大学生との接点は「全くない」という回答が70%となった。また、下宿する大学生を自治会の加入対象としている自治会は合わせて59%あるが、そのうち32%は「大家が一括して加入」することになっていた。また、「自治会の加入対象とならない」という回答も25%あり、自治会と学生が交流を持てない状況であることも分かった。しかし、自治会の活動に大学生が参加することに対し「とても良いことだ」という回答が35%、「きちんとやってくれるなら良い」という回答が45%であり、受け入れる意思があることも明らかになった。
    また、学生を対象とした調査から、地域活動について見てみると、寮生・下宿生とも今の地域での活動にはほとんど参加できていないが、実家のある地元では地域の清掃活動や回覧板、お祭り、運動会と様々な行事参加をしている。また、今の地域でもお祭りなどの行事には寮生の53%、下宿生では91%が参加したいと回答している。
    今の状況ではお互いにその存在を意識しながらも、コミュニケーションがとれていないことが明らかになった。地域の活動の情報をもっと学生にも周知できるような仕組みや、学生も積極的に地域と関わる機会を作るべきである。, 2008年, 60, 103, 103, 10.11428/kasei.60.0.103.0
  • 査読無し, 日本語, 日本建築学会技術報告集, 一般社団法人 日本建築学会, 民間企業の工場閉鎖に関する研究 : 跡地に関する手法について(都市計画), 清水 陽子; 中山 徹, This paper aims a process of factory closedown of an enterprise. (1) Activity and the content by related organization from the announcement to selling in lots when large-scale factory is closed and (2) About the attraction of enterprises of the site. This case used the technique and the agreement book on an existing city planning. The site was developed dividing into the residential land and the site for business use. The housing & bisiness land was separated based on city planning act. Also housing construction in business site was restricted, therefore the enterprises who acquired the sites were affricated by those restriction., 2006年, 12, 23, 379, 384, 10.3130/aijt.12.379
  • その他, 一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集, 一般社団法人 日本家政学会, 住工混在地の住民の意識と住工共存に向けての課題について, 清水 陽子; 中山 徹, 目的 工場閉鎖・撤退跡地への住宅進出によって住工の混在が発生している。今までは住工の混在は工場からの振動や騒音等が住民の生活環境を脅かすものとされ、混在の解消が各自治体の課題とされてきた。しかし近年の工場は生産機械の向上や生産物の変化等により、都市型工場と呼ばれるものも増えてきている。このような工場であれば住宅との共存も可能だと考えられる。そこで住工混在地において住工共存に向けての現状の把握と課題を探ることを目的とする。方法 兵庫県尼崎市を対象とし、_丸1_用途地域変更により準工業地域に指定されている、_丸2_尼崎市のガイドラインにより「住工共存維持ゾーン」に指定されている、_丸3_工場跡地に住宅が建てられている、この3つの条件を満たす地域を選定した。該当地域から尼崎市水堂町、尼崎市尾浜町、尼崎市長洲東通り、尼崎市御園町の4カ所を調査対象地とした。対象地域地の工場跡地に建てられた集合住宅・戸建て住宅の住民に対しアンケートによる調査を行った。アンケートの実施は2006年1月。配布数は763、回収数は102、回収率は13.4%であった。結果 調査対象は工場跡地に建てられた住宅に住む住民であり、何らかの理由により転居してきている。周辺の工場に対して感じていることは、隣接する工場の生産状況により異なる(振動が気になる地域や臭いが気になる地域は異なっている)が、入居当初「とても気になっていた」ものが現在になると「あまり気にならない」というように変化している。工場との共存についても「何らかの対策が取られれば共存できる」という回答が多く見られ、共存を受け入れる住民の姿勢が見られた。共存に向けてはその状況に応じた対策と住民・事業者によるルールづくりが必要である。, 2006年, 58, 47, 47, 10.11428/kasei.58.0.47.0

MISC

  • 査読無し, 経済, 「デジタル田園都市国家構想」と地方自治, 2023年年2月, 329, 69, 76
  • 査読無し, 建設政策, 「国土形成計画、中間とりまとめ」の概要と問題点, 2022年年1月1月日, 206, 18, 21
  • 査読無し, 住民と自治, 新たな国土計画としてのリニア中央新幹線とスーパー・メガリージョンを問い直す, 2022年年9月, 713, 14, 17
  • 査読無し, 法と民主主義, 地域経済を疲弊させる維新の略奪型経済対策, 2022年年4月, 567, 17, 19
  • 査読無し, 建築とまちづくり, インバウンドバブルに固執した大阪の開発計画, 2021年12月
  • 査読無し, 住宅会議, 新自由主義的な公共施設統廃合計画からの転換方向, 2021年10月
  • 査読無し, 住民と自治, スーパーシティによるデジタル化は市民と公共、企業の関係をどう作り替えるのか, 2021年05月
  • 査読無し, おおさかの住民と自治, どうすれば住民運動が新たな地域、自治体を築くことができるのか, 2021年05月
  • 査読無し, 子ども白書2021, 新子育て安心プランの問題点と課題
  • 日本語, 住民と自治, 自治体問題研究所, 大阪都構想、否決後の動き, 2021年02月
  • 日本語, 奔, 新型コロナ感染症から学ぶこれからのまちづくり, 2021年01月, 6号
  • 日本語, 自治と分権, 地方自治問題研究機構, 新自由主義による地域の再編とそれへの対抗軸, 2020年12月
  • 日本語, 保育情報, 保育研究所, コロナ禍から見えた保育関係者の課題, 2020年11月
  • 日本語, 福祉の広場, 総合社会福祉研究所, 無料化と引き換えに福祉そのものを解体してきた維新の福祉施策, 2020年10月
  • 日本語, 月間民商, 全国商工団体連合会, アフターコロナを展望した地域と自治体のあり方, 2020年09月
  • 日本語, 住民と自治, 自治体研究社, 自治体のデジタル化は自治体をどう変質させるのか, 2020年09月
  • 日本語, 保育情報, 保育研究所, 新型コロナ感染症が浮き彫りにした新自由主義的施策の問題点と見直しの視点, 2020年08月, 525
  • 査読無し, その他, 生活協同組合研究, 幼児教育・保育無償化のとらえ方と抜本的改善の方向性, 2020年02月, 529
  • 査読無し, その他, 経済, 産業構造転換と新たな都市戦略, 中山徹, 2019年12月, 291
  • 査読無し, その他, おおさかの住民と自治, 子どもの発達を保障するコミュニティ・デザイン, 中山徹, 2019年09月
  • 査読無し, その他, 建設政策, 国土強靱化の新たな段階と再考の視点, 中山徹, 2019年09月, 186, 14, 17
  • 査読無し, その他, Re(環境保全センター), 公共施設の統廃合、長寿命化と財政負担の関係, 中山徹, 2019年07月, 202
  • 査読無し, その他, 住民と自治, 政府・自治体が進める保育制度「改革」の全体像と対抗軸, 中山徹, 2019年05月
  • 査読無し, 日本語, 士會奈良, 人口減少時代の都市計画, 中山徹, 2019年01月, 623, 6-7
  • 査読無し, その他, 学習の友, 地域と市民生活を守り、発展させるためにはどうすればいいのか, 中山徹, 2018年12月, 784, 14, 19
  • 査読無し, 日本語, 自治と分権, 人口減少問題をどうとらえ、地域自治体でなにをとりくむか, 中山徹, 2018年10月, 73
  • 査読無し, 日本語, 住民と自治, 幼児教育無償化が地域に与える影響, 中山徹, 2018年09月
  • 査読無し, 日本語, 政経研究, 新自由主義に基づく地域再編とそれへの対抗軸, 中山徹, 2018年06月, 110
  • 査読無し, 日本語, 保育情報, 保育施設のあり方を考える, 中山徹, 2018年06月, 499
  • 査読無し, 日本語, 中小商工研究, 市民共同自治体への展望ー地域再編の対抗軸を考えるー, 中山徹, 2018年04月, 135, 9-17
  • 査読無し, 日本語, 住民と自治, 政府が進める「空き家」対策の特徴と危険性, 中山徹, 2018年02月, 8-12
  • 査読無し, 日本語, 都市と自然, 人口減少時代における自然環境の再生, 中山徹, 2018年01月, 4-7
  • 査読無し, 日本語, 太成学院大学紀要, 子ども子育て支援新制度の小規模保育における先取り事業の実態調査, 中山徹, 2018年01月, 20, 85-92
  • 査読無し, 日本語, 建設政策, 人口減少時代における国土・まちづくりと建設産業のあり方, 中山徹, 2018年01月, 177, 2-7
  • 査読無し, 日本語, 住民と自治, 自治体研究社, コンパクトで進み出した大規模開発, 中山徹, 2017年04月, 648, 11-14, 15
  • 査読無し, 日本語, 建築とまちづくり, 新建築家技術者集団, 地域の再編と小中学校の統廃合, 中山徹, 2017年03月, 461, 6-11, 11
  • 査読無し, 日本語, おおさかの住民と自治, 人口減少時代の地域公共交通計画と都市計画, 中山徹, 2017年02月, 8-11
  • 査読無し, 日本語, 建築とまちづくり, 新建築家技術者集団, 国土と地域の再編、建築技術者の役割, 中山徹, 2017年01月, 459, 459, 6-9, 9
  • 査読無し, 日本語, おおさかの住民と自治, 人口減少と国土・地域の再編, 中山徹, 2017年01月, 1-2
  • 査読無し, 日本語, 経済, 新日本出版社, アベノミクスによる国土と地域の再編成, 中山徹, 2016年10月, 256, 253, 105-115, 115
  • 査読無し, 日本語, おおさかの住民と自治, 地方創生による国土・地域の再編性と大阪府内の動向, 中山徹, 2016年08月, 5-8
  • 査読無し, 日本語, 女性&運動, 新日本婦人の会, 防災という視点から地方創生を考える, 中山徹, 2016年07月, 256, 256, 11-14, 14
  • 査読無し, 日本語, 住民と自治, 自治体研究社, 47都道府県人口ビジョンと総合戦略の特徴、見えてきた課題, 中山徹, 2016年06月, 638, 638, 25-29, 29
  • 査読無し, 日本語, OCOS, 大阪の文化施策を考える, 中山徹, 2016年01月, 208, 9
  • 査読無し, 日本語, 建築とまちづくり, 奈良県野迫川村、復旧から復興・再生へ, 中山徹, 2015年12月, 447, 6-9
  • 査読無し, 日本語, おおさかの住民と自治, 一点共闘から新たな自治体建設へ, 中山徹, 2015年11月, 444, 26-29
  • 査読無し, 日本語, 建設労働のひろば, 東京土建一般労働組合, 地方創生のねらいと自治体が取り組む視点, 中山徹, 2015年10月, 96, 96, 5-13, 13
  • 査読無し, 日本語, 住宅会議, 日本住宅会議, 大阪都構想後のまちづくり, 中山徹, 2015年10月, 95, 95, 52, 55
  • 査読無し, 日本語, 住民と自治, 自治体研究社, 大阪都構想後の課題, 中山徹, 2015年09月, 629, 629, 31-35, 35
  • 査読無し, 日本語, おおさかの住民と自治, 地方創生・二面性をふまえた対応を, 中山徹, 2015年08月, 441, 6-9
  • 査読無し, 日本語, 自治と分権, 大月書店, 公共施設再編整備計画と東大阪での市民的取り組み, 中山徹, 2015年07月, 60, 60, 69, 78
  • 査読無し, 日本語, 法と民主主義, 日本民主法律家協会, 地方再編成戦略としての地方創生, 中山徹, 2015年05月, 498, 498, 12, 15
  • 査読無し, 日本語, 2014大阪の保育問題資料集, 大阪都構想で保育と子どもがどのような影響を受けるのか, 中山徹, 2015年02月, 11-13
  • 査読無し, 日本語, 法学館憲法研究所報, 法学館憲法研究所, 政府が進める地方創生をどう考えるか, 中山徹, 2015年01月, 12, 12, 78-81, 81
  • 査読無し, 日本語, 女性と運動, 新日本婦人の会, 人口減少時代に向けた自治体のあり方, 中山徹, 2015年01月, 389, 238, 22-25, 25
  • 査読無し, 日本語, 住民と自治, 自治体研究社, 人口減少社会に向けた農村・都市・国土計画, 中山徹, 2015年01月, 621, 621, 15-20, 20
  • 査読無し, 日本語, 経済, 新日本出版社, 人口減少社会に向けた国土計画のあり方, 中山徹, 2014年11月, 230, 230, 35-45, 45
  • 査読無し, 日本語, おおさかの住民と自治, 新自由主義的改革に対して自治体は何ができるのか, 中山徹, 2014年11月, 432, 2-5
  • 査読無し, 日本語, 自治と分権, 大月書店, 人口減少社会の国土・まちづくり, 中山徹, 2014年10月, 57, 57, 77-87, 87
  • 査読無し, 日本語, 住宅会議, 日本住宅会議, アベノミクスと大阪都構想, 中山徹, 2014年10月, 92, 92, 47-50, 50
  • 査読無し, 日本語, 人間と教育第81号, 旬報社, 子ども・子育て支援新制度で幼稚園・保育所はどう変わるか, 中山徹, 2014年03月, 81, 81, 28, 35
  • 査読無し, 日本語, おおさかの住民と自治, 人口減少時代における持続的発展とまちづくり, 中山徹, 2013年08月, 417
  • 査読無し, 日本語, 経済, 新日本出版社, 「大阪維新の会」の地域戦略批判, 中山徹, 2013年02月, 209, 63-68, 68
  • 査読無し, 日本語, 住民と自治, 自治体研究社, 市政改革の名の下で進む地域福祉破壊, 中山徹, 2012年09月, 593, 593, 26-29, 29
  • 査読無し, 日本語, 住宅会議, 日本住宅会議, 上海における農民工住宅の現状, 中山徹, 2012年06月, 85, 85, 43-45, 45
  • 査読無し, 日本語, おおさかの住民と自治, 自治体研究社, 大阪維新の会の開発戦略, 中山徹, 2012年06月, 590, 590, 21-25, 25
  • 査読無し, 日本語, おおさかの住民と自治, 防災計画の現状と課題, 中山徹, 2012年05月, 5-7
  • 査読無し, 日本語, 都市計画報告集, The City Planning Institute of Japan, 人口減少都市で地域改善を行うNPO組織-アメリカCDCs-の活動- ミシガン州Salem Housingの事例, 中山徹, 本研究はSalem Housing (CDCs)について活動内容と組織の実態を明らかにする。そして活動事例をもとに報告することを目的とする。CDCsはアメリカで発足から50年を経て、更に現在も様々な地域で活躍している。住民主導で地域改善を行うために、今後日本でも参考とすべき組織であると考える。アメリカではNPOという組織形態も認知され、助成金などそれを支える制度や環境が整っている。また、地域に対する危機感、行政任せにしない姿勢など地域コミュニティの自立の高さが感じられた。しかし、全ての住民が協力的というわけではない。活動を知っていても住宅を改修しようとしなかったり、荒れたままで放置したりしている。そのような住民に対し、根気よく説明をし、理解を求めることもCDCsの活動の一つである。, 2012年03月, 10, 155, 159, 10.11361/cpijreports.10-4.0.155.0
  • 査読無し, 日本語, 2011大阪の保育問題資料集, 子ども・子育て新システムは何をもたらすか, 中山徹, 2011年11月, 4-5
  • 査読無し, 日本語, 人権と部落問題, 部落問題研究所, 構造改革と貧困、今後の展開, 中山徹, 2011年11月, 63, 13, 15, 21
  • 査読無し, 日本語, 経済, 人口減少と都市計画の方向転換, 中山徹, 2011年04月, 187, 66-73
  • 査読無し, 日本語, 議員NAVI, 第一法規, こども園の概要と問題点, 中山徹, 2011年03月, 24, 12-15, 15
  • 査読無し, 日本語, 学童保育研究, 学童保育指導員専門性研究会, 子ども・子育て新システムのねらいと問題点, 中山徹, 2010年11月, 11, 11, 60-65, 65
  • 査読無し, 日本語, 2010大阪の学童保育, 子ども・子育て新システムのねらいと問題点, 中山徹, 2010年10月, 80-82
  • 査読無し, 日本語, 都市計画報告集, アメリカにおける空き家対策事業に関する研究-ミシガン州フリント市・オハイオ州ヤングスタウン市について, 中山徹, 2010年06月, 9, 27, 30
  • 査読無し, 日本語, 建設政策, 建設政策研究所, 地域における総合交通政策のあり方, 中山徹, 2010年05月, 131, 131, 6-8, 8
  • 査読無し, 日本語, 医療福祉建築, 地域で豊かな放課後を保障するために放課後施策に求められるもの, 中山徹; 松本歩子, 2010年04月, 167, 14-15
  • 査読無し, 日本語, 住宅総合研究財団研究論文集, 住宅総合研究財団 ; 東京, 中国内モンゴル自治区東ウジュムチンにおけるゲルの調査, 中山 徹; 武藤 康弘; 山本 直彦, 2009年, 36, 36, 59, 69
  • 査読無し, 日本語, 2009大阪の保育問題資料集, 地域主権、道州制と保育の関係, 中山徹, 2009年12月, 8-9
  • 査読無し, 日本語, 学童保育研究, 学童保育指導員専門性研究会, 保育及び学童保育の制度改革について, 中山徹, 2009年11月, 10, 10, 73-78, 78
  • 査読無し, 日本語, 経済, 新日本出版社, 関西経済活性化策の新しさと古さ, 中山徹, 2009年06月, 165, 165, 82-88, 88
  • 査読無し, 日本語, おおさかの住民と自治, 橋下改革・関西州構想で関西は活性化するのか, 中山徹, 2009年02月, 363
  • 査読無し, 日本語, 2008大阪の保育問題資料集, 橋下改革で保育・子育て支援施策はどのように変わるのか, 中山徹, 2008年12月, 16-17
  • 査読無し, 日本語, 福祉のひろば, 大阪維新プログラム案の本質は大阪府解体計画, 中山徹, 2008年08月, 22
  • 査読無し, 日本語, 建設政策・関西交流ニュース, 堺市・シャープ新工場の誘致政策をどう評価すべきか, 中山徹, 2008年05月, 150, 3-6
  • 査読無し, 日本語, 2007大阪の保育問題資料集, 国の保育政策を巡る状況, 中山徹, 2007年11月, 4-5
  • 査読無し, 日本語, 住宅会議, 日本住宅会議, ミニバブルを乗り越えて21世紀型都市計画の確立を, 中山徹, 2007年10月, 71, 71, 22-25, 25
  • 査読無し, 日本語, 大阪の保育実践, 公立保育所民営化の行き着く先, 中山徹, 2007年04月, 9, 72-73
  • 査読無し, 日本語, 住宅総合研究財団研究論文集, 住宅総合研究財団 ; 東京, 個人住宅を公費で改修する政策的意義と財政・経済効果, 中山徹, 2007年03月, 33, 33, 323-334, 334
  • 査読無し, 日本語, 第13回研究助成成果報告書, 地元産木材を活用した産直住宅のシステム設計, 中山徹, 2007年03月, 13
  • 査読無し, 日本語, おおさかの住民と自治, 構造改革と市民の安全・安心, 中山徹, 2007年02月, 338, 22-24
  • 査読無し, 日本語, 2006大阪の保育問題資料集, 国の保育政策をめぐる状況, 中山徹, 2006年12月, 4-5
  • 査読無し, 日本語, ちいさいなかま, 認定こども園から見る保育制度改革, 中山徹, 2006年11月, 491, 34-39
  • 査読無し, 日本語, 経済, 新日本出版社, 構造改革と少子化支援の避けがたい矛盾, 中山徹, 2006年09月, 132, 132, 61-71, 71
  • 査読無し, 日本語, 大阪自治体問題研究所研究年報9, 自然環境の再生とサスティナブル・シティ, 中山徹, 2006年09月, 48-54
  • 査読無し, 日本語, 住まいと電化, 住まい方の新たな可能性ーコレクティブハウスー, 中山徹, 2006年07月, 10-12
  • 査読無し, 日本語, 生活福祉研究, 明治安田生活福祉研究所, 幼保総合施設の現状と課題, 中山徹, 2006年04月, 15, 1, 23-26, 36
  • 査読無し, 日本語, おおさかの住民と自治, 地方自治をめぐる日韓交流シンポジウム2005年の成果と今後の進め方, 中山徹, 2006年02月, 326, 20-21
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  • 日本語, 学術講演梗概集, 一般社団法人日本建築学会, 5158 ニュージーランドにおける児童の放課後空間に関する事例調査(学童保育等の地域計画,建築計画,2013年度日本建築学会大会(北海道)学術講演会・建築デザイン発表会), 松本 歩子; 齋藤 功子; 立松 麻衣子; 中山 徹, 2013年08月30日, 2013, 339, 340
  • 日本語, 学術講演梗概集, 一般社団法人日本建築学会, 5157 留守児童サービスセンターの効果に関する研究 : 中国・四川を事例として(学童保育等の地域計画,建築計画,2013年度日本建築学会大会(北海道)学術講演会・建築デザイン発表会), 劉 蓬; 中山 徹, 2013年08月30日, 2013, 337, 338
  • 日本語, 学術講演梗概集, 一般社団法人日本建築学会, 7408 景観計画における既存不適格建築物の位置づけと対応方法について, 李 林遥; 中山 徹; 清水 陽子, 2013年08月30日, 2013, 869, 870
  • 日本語, 学術講演梗概集, 一般社団法人日本建築学会, 6107 カシュガルにおけるウィグル族の生活に関する研究 : 中国・新疆ウィグル自治区カシュガル市を事例として(海外生活実態,農村計画,2013 年度日本建築学会大会(北海道)学術講演会・建築デザイン発表会), タジグリ エリキン; 中山 徹, 2013年08月30日, 2013, 223, 224
  • 日本語, 学術講演梗概集, 一般社団法人日本建築学会, 6110 中国における失地農民の社会保障制度の現状及び典型的なモデルに関する研究(海外生活実態,農村計画,2013 年度日本建築学会大会(北海道)学術講演会・建築デザイン発表会), 劉 丹; 中山 徹, 2013年08月30日, 2013, 229, 230
  • 日本語, 学術講演梗概集, 一般社団法人日本建築学会, 6109 農民工の住環境と生活実態に関する研究 : 中国・上海市を事例として(海外生活実態,農村計画,2013 年度日本建築学会大会(北海道)学術講演会・建築デザイン発表会), 徐 帥; 中山 徹, 2013年08月30日, 2013, 227, 228
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7028 商店街活性化イベントの効果に関する研究 : あるくん奈良まちなかバルを事例として(都市計画), 清水 裕子; 中山 徹, 2013年05月24日, 53, 501, 504
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 6020 中国・新疆ウィグル自治区におけるウィグル族の生活変化に関する研究 : カシュガル地区を事例として(農村計画), タジグリ エリキン; 中山 徹, 2013年05月24日, 53, 377, 380
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 6017 農民工の住環墳と生活実態に関する研究 : 中国・上海市を事例として(農村計画), 徐 帥; 中山 徹; 劉 暁翠; 張 春曉, 2013年05月24日, 53, 365, 368
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 6008 大規模災害が発生した中山間地域における集落再建のあり方に関する研究 : 奈良県南部地域を事例として(農村計画), 濱川 真衣; 中山 徹, 2013年05月24日, 53, 329, 332
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 5048 留守児童の生活変化に着目した留守児童サービスセンターの効果(建築計画), 劉 蓬; 中山 徹, 2013年05月24日, 53, 189, 192
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 5041 在宅知的障害児の生活実態に関する研究 : 中国内モンゴル・オルドス市を事例に(建築計画), アラタンタナ; 中山 徹, 2013年05月24日, 53, 161, 164
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7075 景観計画における既存不適格建築物の扱いに関する研究(都市計画), 李 林遥; 清水 陽子; 中山 徹, 2013年05月24日, 53, 689, 692
  • 日本語, 学術講演梗概集, 一般社団法人日本建築学会, 5286 スウェーデンストックホルムおける小学生の放課後空間に関する事例調査(学童保育施設(2),建築計画,2012年度大会(東海)学術講演会・建築デザイン発表会), 松本 歩子; 中山 徹, 2012年09月12日, 2012, 613, 614
  • 日本語, 学術講演梗概集, 一般社団法人日本建築学会, 7058 住民主体のまちづくりにおける住民の意識向上に関する研究 : 芥見東自治会連合会の事例(住民意識・満足度,都市計画,2012年度大会(東海)学術講演会・建築デザイン発表会), 柳井 妙子; 中山 徹, 2012年09月12日, 2012, 173, 174
  • 日本語, 学術講演梗概集, 一般社団法人日本建築学会, 6026 中国・失地農民の発生要因について(海外居住,農村計画,2012年度大会(東海)学術講演会・建築デザイン発表会), 劉 丹; 中山 徹, 2012年09月12日, 2012, 51, 52
  • 日本語, 学術講演梗概集, 一般社団法人日本建築学会, 7493 郊外戸建住宅地の土地利用の変化に関する研究 : 大阪北部地域を事例として(市街空間の変容,都市計画,2012年度大会(東海)学術講演会・建築デザイン発表会), 清水 陽子; 前根 美穂; 中山 徹, 2012年09月12日, 2012, 1065, 1066
  • 日本語, 学術講演梗概集, 一般社団法人日本建築学会, 7252 景観的な観点からの高さ規制による既存不適格(開発協議・規制誘導,都市計画,2012年度大会(東海)学術講演会・建築デザイン発表会), 李 林遥; 中山 徹; 清水 陽子, 2012年09月12日, 2012, 561, 562
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7023 大阪北部郊外住宅地の生活環境と土地利用の変化に関する研究 その2 : 土地利用の実態(都市計画), 清水 陽子; 前根 美穂; 中山 徹, 2012年05月25日, 52, 449, 452
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7066 高さ規制による既存不適格建築物 : 景観的な観点からの提言(都市計画), 李 林遥; 中山 徹; 清水 陽子, 2012年05月25日, 52, 621, 624
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7021 人口減少・高齢化が進む郊外住宅地における住民生活の現状把握と今後の課題に関する研究 : 大阪府豊能郡豊能町ときわ台を事例として(都市計画), 岡田 由美; 田中 美帆; 中山 徹; 清水 陽子; 前根 美穂, 2012年05月25日, 52, 441, 444
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7022 大阪北部郊外住宅地の生活環境と土地利用の変化に関する研究 その1 : 住民の生活環境の分析(都市計画), 前根 美穂; 清水 陽子; 中山 徹, 2012年05月25日, 52, 445, 448
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7029 商店街活性化事業バルイベントの継続的効果に関する研究 : あるくん奈良まちなかバルを事例として(都市計画), 濱川 真衣; 中山 徹, 2012年05月25日, 52, 473, 476
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 5025 戸外あそび場における子どもの防犯意識と防犯対策に関する研究 : 中国・広州市を事例として(建築計画), 劉 蓬; 中山 徹, 2012年05月25日, 52, 97, 100
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 5047 老人ホームの共用空間における高齢者の余暇生活の実態 : 中国・長春市を事例として(建築計画), 張 秀敏; 中山 徹; 劉 順姫, 2012年05月25日, 52, 185, 188
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎, 一般社団法人日本建築学会, 5066 全児童対策事業との連携における学童保育の現状と課題 : S市5事例の実態からの考察(学童保育,建築計画I), 松本 歩子; 中山 徹, 2011年07月20日, 2011, 165, 166
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7030 景観的な観点による既存不適格建築に関する研究 : 奈良市中心部を対象として(景観法,都市計画), 李 林遥; 清水 陽子; 中山 徹, 2011年07月20日, 2011, 97, 98
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7547 人口減少社会における縮小型まちづくりについて : 炭鉱都市・北海道歌志内市公営住宅を事例として(市街地変容:人口動向,都市計画), 清水 陽子; 中山 徹, 2009年07月20日, 2009, 1163, 1164
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7504 継続的な商店街活性化事業のあり方に関する研究 : 生駒駅前100円商店街を事例として(市街地変容:商店街,都市計画), 大竹 梓; 中山 徹, 2009年07月20日, 2009, 1077, 1078
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7116 中国における要介護高齢者の地域居住の実態に関する研究 : 長春市の十委社区を事例として(中国の都市と住宅(2),都市計画), 張秀 敏; 中山 徹, 2009年07月20日, 2009, 285, 286
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7123 地域組織によるコミュニティバス事業への取り組みに関する研究(コミュニティモビリティ,都市計画), 天野 圭子; 中山 徹, 2009年07月20日, 2009, 299, 300
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎, 一般社団法人日本建築学会, 5013 公立保育所の民営化の現状とその影響に関する研究(保育所計画,建築計画I), 奈良岡 緑; 中山 徹, 2009年07月20日, 2009, 49, 50
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎, 一般社団法人日本建築学会, 5031 放課後の居場所づくり事業「放課後子どもプラン」における学童保育機能の実態把握 : 連携事業である事例からの考察(放課後の居場所,建築計画I), 松本 歩子; 中山 徹, 2009年07月20日, 2009, 85, 86
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育, 一般社団法人日本建築学会, 6115 振興山村における廃校施設の利用に関する研究 : 奈良県宇陀市の事例を中心として(地域施設,農村計画), 河合 由香里; 中山 徹, 2009年07月20日, 2009, 629, 630
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7045 大学生のコミュニティ参加による都市再生に関する研究(都市計画), 清水 陽子; 中山 徹, 2008年05月23日, 48, 541, 544
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 5053 放課後子どもプラン実施における学童保育のあり方に関する考察 : 一体化事業における保育機能に着目して(建築計画), 松本 歩子; 中山 徹, 2008年05月23日, 48, 209, 212
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7055 第3期介護保険事業計画における日常生活圏域の設定 : 日常生活圏域と地域包括支援センターに関する研究 その1(都市計画), 大高 牧子; 奥山 純子; 中山 徹, 2007年05月22日, 47, 609, 612
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7056 全国の自治体における地域包括支援センターの設置状況 : 日常生活圏域と地域包括支援センターに関する研究 その2(都市計画), 津崎 貴子; 奥山 純子; 中山 徹, 2007年05月22日, 47, 613, 616
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 8002 地域材を活用した木造住宅に対する自治体の助成事業について(建築経済・住宅問題), 長崎 愛; 中山 徹, 2007年05月22日, 47, 701, 704
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7007 工場閉鎖と地域社会の関わりに関する研究 : フランスについて(都市計画), 清水 陽子; 中山 徹, 2007年05月22日, 47, 417, 420
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7017 韓国釜山広域市の公共交通政策の現状(都市計画), 天野 圭子; 中山 徹, 2007年05月22日, 47, 457, 460
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7022 外国語観光ボランティアガイド組織の課題に関する研究 : 全国善意通訳組織を対象として(都市計画), 小松 牧; 中山 徹, 2007年05月22日, 47, 477, 480
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部報告書, 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 北京亦庄における都市開発の変遷関する研究, 王飛雪; 中山 徹, 2007年, 47, 397, 400
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7049 生駒駅前商店街における子育て支援のあり方(都市計画), 小室 桂; 中山 徹, 2006年05月23日, 46, 529, 532
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7002 在日外国人を対象とした奈良市観光バリアに関する研究(都市計画), 小松 牧; 日下部 智美; 中山 徹, 2006年05月23日, 46, 341, 344
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7003 留学生を対象とした商店街の買い物調査(都市計画), 津崎 貴子; 小松 牧; 中山 徹, 2006年05月23日, 46, 345, 348
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 8023 主導者別比較による地域材を活用した家づくりに関する研究(建築経済・住宅問題), 高鴨 沙里; 中山 徹; 進士 善啓, 2006年05月23日, 46, 721, 724
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 8012 若者の求職活動と住居に対する意識 : 若年単身者に対する住宅政策に関する研究 その2(建築経済・住宅問題), 野村 理恵; 中山 徹, 2006年05月23日, 46, 677, 680
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7037 住工混在地における事業者と住民の住工共存に関する意識に関する研究(都市計画), 清水 陽子; 中山 徹, 2006年05月23日, 46, 481, 484
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7055 混在地における用途地域変更の効果について : 兵庫県尼崎市を事例として(都市計画), 清水 陽子; 中山 徹, 2005年05月23日, 45, 593, 596
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7004 コミュニティバス運用の効果と可能性について : 先行事例の調査分析、及び大阪府羽曳野市バスへの応用検討(都市計画), 天野 圭子; 中山 徹, 2005年05月23日, 45, 389, 392
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 5017 入居者が行う住宅改修に関する供給者側の意識に関する研究(建築計画), 藤原 ひとみ; 中山 徹, 2005年05月23日, 45, 65, 68
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 6002 砺波散村における住宅団地開発に関する研究(農村計画), 出村 亜希子; 中山 徹, 2004年05月24日, 44, 493, 496
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7003 工場閉鎖・撤退による影響に関する研究 : 事業者から見た影響とその傾向(都市計画), 清水 陽子; 中山 徹, 2004年05月24日, 44, 517, 520
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7008 都市公園における自然環境再生手法の一考察 : 自然再生緑地整備事業を対象として(都市計画), 阿波根 あずさ; 中山 徹, 2004年05月24日, 44, 537, 540
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7036 まちづくり初動期における学生参加のあり方に関する研究 : 奈良県生駒市を事例として(都市計画), 隈部 裕子; 中山 徹, 2004年05月24日, 44, 649, 652
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7041 在宅高齢者の食生活を支える地域密着型配食サービスの役割と課題(都市計画), 小伊藤 亜希子; 中山 徹; 斎藤 功子; 田中 智子; 藤井 伸生; 立松 麻衣子; 増淵 千保美; 辻本 乃理子, 2004年05月24日, 44, 669, 672
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7042 地方版エンゼルプランに関する研究 : 全国の自治体を対象として その1(都市計画), 丸井 寧子; 中山 徹; 瀬渡 章子; 大谷 由紀子, 2004年05月24日, 44, 673, 676
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集計画系, 一般社団法人日本建築学会, 民間賃貸住宅に居住する高齢者世帯に関する研究-住宅改修の動向について-, 藤原ひとみ; 中山 徹, 2004年, 44, 113, 116
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7068 富田林市における子育て環境についての研究(都市計画), 矢野 文子; 中山 徹, 2003年05月26日, 43, 677, 680
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7062 つながりから生まれるまちづくり : 長崎県島原市を事例として(都市計画), 隈部 裕子; 西田 徹; 中山 徹, 2003年05月26日, 43, 653, 656
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7074 高齢者に対する食生活支援に関する研究 : 毎日型配食サービス実施団体への調査より(都市計画), 久保田 磨子; 田中 智子; 村田 光史; 辻本(今津) 乃理子; 池添 大; 中山 徹; 小伊藤 亜希子; 森田 尋子; 齋藤 功子; 藤井 伸生; 立松 麻衣子; 増淵 千保美, 2003年05月26日, 43, 701, 704
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7035 高齢者の緑行動を促進するための支援に関する研究 : 自然環境に関する学習・活動支援組織への調査より(都市計画), 辻本(今津) 乃理子; 中山 徹, 2003年05月26日, 43, 545, 548
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7004 パートナーシップによる地域再生に関する研究 : 英国のコミュニティ・フォレスト事業から(都市計画), 阿波根 あずさ; 中山 徹, 2003年05月26日, 43, 421, 424
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7002 企業の工場閉鎖・撤退が地域経済に及ぼす影響に関する研究 : 京都府宇治市の事例(都市計画), 清水 陽子; 中山 徹, 2003年05月26日, 43, 413, 416
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7070 ドイツの工場跡地等の土壌汚染対策と再開発に関する研究 : 処理対策と周辺住民への対応を行った3事例(都市計画), 宮川 智子; 中山 徹, 2001年05月25日, 41, 661, 664
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7023 オランダ・ハーレム市における都市計画決定プロセスに関する研究(都市計画), 西 英子; 中山 徹, 2001年05月25日, 41, 473, 476
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7019 公共事業評価とアカウンタビリティに関する研究(都市計画), 佐藤 民枝; 中山 徹; 西 英子, 2001年05月25日, 41, 457, 460
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7020 中心市街地活性化に対する自治体の取り組みと今後の施策展開の方向に関する研究 : 住民参加と郊外開発規制に対する取り組みの現状(都市計画), 井上 芳恵; 中山 徹, 2001年05月25日, 41, 461, 464
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7010 中部、近畿地方における空港の需要予測調査に関する研究 : 空港が地域社会に与えるインパクトについての検討(都市計画), 藤森 麻子; 中山 徹, 2001年05月25日, 41, 421, 424
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7011 生活圏にあわせた高齢者福祉施設の配置に関する研究(都市計画), 森田 尋子; 中山 徹, 2001年05月25日, 41, 425, 428
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7014 消費者のニーズと買物行動に関する研究 : 京都西新道商店街を事例として(都市計画), 稲葉 知子; 中山 徹, 2001年05月25日, 41, 437, 440
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7093 地方自治体の公共事業評価制度実施状況(都市計画), 佐藤 民枝; 中山 徹; 西 英子, 2000年05月25日, 40, 773, 776
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7078 ニュータウンにおける生活支援施設の変遷(都市計画), 森田 尋子; 中山 徹, 2000年05月25日, 40, 713, 716
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7036 中心市街地活性化に関する研究(その2) : 計画策定及び推進における住民参加について(都市計画), 井上 芳恵; 中山 徹, 2000年05月25日, 40, 545, 548
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7035 中心市街地活性化に関する研究(その1) : 中心市街地活性化基本計画書提出自治体の衰退要因とその背景について(都市計画), 中山 徹; 井上 芳恵, 2000年05月25日, 40, 541, 544
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7073 工場跡地等汚染のある土地の土壌汚染対策と再開発に関する研究 : 住民対応から見たイギリスの事例(都市計画), 宮川 智子; 中山 徹, 2000年05月25日, 40, 693, 696
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7092 都市計画情報の公開と住民の把握に関する研究(都市計画), 西 英子; 中山 徹, 2000年05月25日, 40, 769, 772
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7038 高齢社会における緑とのふれあいに関する研究(都市計画), 今津 乃里子; 中山 徹, 1999年05月25日, 39, 617, 620
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7079 所有者意識と土地状況からみた農地転用の現状と今後の動向(都市計画), 二武 恭子; 中山 徹, 1999年05月25日, 39, 781, 784
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7080 土地利用と社会構造の動向から見た自然保護・回復の可能性に関する研究(都市計画), 井上 芳恵; 中山 徹, 1999年05月25日, 39, 785, 788
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7073 都市計画分野における情報公開の現状分析(都市計画), 西 英子; 中山 徹, 1999年05月25日, 39, 757, 760
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7075 大規模開発における住民参加のあり方について : 駅前再開発事業と港湾再開発事業を事例として(都市計画), 西 英子; 中山 徹, 1998年05月25日, 38, 677, 680
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7007 工場跡地等の再開発における土壌汚染対策の研究 : 先駆的な自治体の実態調査(都市計画), 宮川 智子; 中山 徹, 1998年05月25日, 38, 405, 408
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7072 公的宅地開発の動向に関する研究 : 特に大阪府を事例として(都市計画), 今津 乃里子; 中山 徹, 1997年05月26日, 37, 589, 592
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7075 生産緑地法改正に伴う住宅供給の変化に関する研究 : 大阪府吹田市を事例として(都市計画), 二武 恭子; 中山 徹, 1997年05月26日, 37, 601, 604
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7063 衰退した工業地域の再生事業に関する研究 : IBAエムシャーパークを事例として(都市計画), 西 英子; 中山 徹, 1997年05月26日, 37, 553, 556
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 780 大阪における駅前再開発の現状(都市計画), 中山 徹, 1995年06月13日, 35, 857, 860
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7067 大阪北部地域における開発計画の動向と特徴(都市計画), 中山 徹, 1992年06月02日, 32, 797, 800
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7033 戸外休養利用からみた地域緑地計画について(都市計画), 中山 徹, 1989年05月01日, 29, 561, 564
  • 日本語, 学術講演梗概集, 一般社団法人日本建築学会, 7318 若年層の転出入傾向と居住地選択に関する研究 : 奈良市を事例として(住環境と多様な居住者構成,都市計画,学術講演会・建築デザイン発表会), 清水 陽子; 中山 徹, 2015年09月04日, 2015, 693, 694
  • 日本語, 学術講演梗概集, 一般社団法人日本建築学会, 7053 テーマ型まちづくりにおけるネットワーキングについての考察 : 岐阜市における「食といのちの感謝祭」の事例(子どもと参加,都市計画,学術講演会・建築デザイン発表会), 柳井 妙子; 中山 徹, 2015年09月04日, 2015, 113, 114
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7072 平和観光からみたハルピンの戦争遺跡の現状について(都市形成,アジア・アフリカ,都市計画), 蔡 柏玲; 中山 徹, 2008年07月20日, 2008, 143, 144
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7026 大学生のコミュニティ参加に関する研究 その1(地域組織と参加,都市計画), 清水 陽子; 花輪 由樹; 中山 徹, 2008年07月20日, 2008, 51, 52
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎, 一般社団法人日本建築学会, 5099 放課後の居場所づくり事業「放課後子どもプラン」における学童保育機能の実態把握 : 一体化事業である事例からの考察(学童保育等,建築計画I), 松本 歩子; 中山 徹, 2008年07月20日, 2008, 223, 224
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育, 一般社団法人日本建築学会, 6061 地域材振興のために自治体が行う公共施設等への助成事業について(地域施設・資源活用,農村計画), 長崎 愛; 中山 徹, 2008年07月20日, 2008, 521, 522
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7027 大学生のコミュニティ参加に関する研究 その2 : 住民としての学生の意識を探る(地域組織と参加,都市計画), 花輪 由樹; 清水 陽子; 中山 徹, 2008年07月20日, 2008, 53, 54
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7018 長春市十委社区と沿河社区における高齢者の状況について(高齢者と地域まちづくり,都市計画), 張 秀敏; 中山 徹, 2008年07月20日, 2008, 35, 36
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7017 日常生活圏域及び地域包括支援センターのあり方に関する研究 : 吹田市を事例として(高齢者と地域まちづくり,都市計画), 津崎 貴子; 中山 徹, 2008年07月20日, 2008, 33, 34
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7495 地方都市における郊外団地での住民主体のまちづくり : 岐阜市芥見東自治会連合会の事例(住民参加(1),都市計画), 柳井 妙子; 中山 徹, 2008年07月20日, 2008, 1049, 1050
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育, 一般社団法人日本建築学会, 6049 農山村地域における住民生活の検討 : 奈良県吉野郡川上村(自治組織・コミュニティネットワーク,農村計画), 河合 由香里; 中山 徹, 2008年07月20日, 2008, 497, 498
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7204 地方自治体における高齢者福祉施設の配置計画 : 生活圏を意識した取組に関して(高齢者福祉(1),都市計画), 奥山 純子; 中山 徹; 小伊藤 亜希子; 斉藤 功子; 立松 麻衣子; 田中 智子, 2005年07月31日, 2005, 469, 470
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 8048 地域材を利用した住宅供給ネットワークに関する研究(住宅生産供給ネットワーク,建築経済・住宅問題), 高鴨 沙里; 中山 徹; 進士 善啓, 2005年07月31日, 2005, 1379, 1380
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7448 計画策定段階からの地域参加による自然環境再生に関する研究(土地利用・ビジョンづくりへの参加,都市計画), 阿波根 あずさ; 中山 徹, 2005年07月31日, 2005, 957, 958
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7295 尼崎市における混在地への用途地域変更の効果について(土地利用(1),都市計画), 清水 陽子; 中山 徹, 2005年07月31日, 2005, 651, 652
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 8146 若年単身者に対する住宅政策のあり方に関する研究 : その1 若年単身者の自立と住宅問題(世帯構造と住宅事情,建築経済・住宅問題), 野村 理恵; 中山 徹, 2005年07月31日, 2005, 1575, 1576
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7330 1919年都市計画法制定迄の"神戸の街づくり"について : 市町村合併と耕地整理による近代都市神戸の誕生(都市史・都市計画史(2),都市計画), 澤田 洋子; 中山 徹, 2005年07月31日, 2005, 721, 722
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7320 自治体によるコミュニティバス運行の研究 : 現状の全国的把握と将来の可能性について(都市交通,都市計画), 天野 圭子; 中山 徹, 2005年07月31日, 2005, 701, 702
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7045 自治体における地域子育て支援センター事業の取り組みに関する研究 : 全国の自治体を対象として その2(制度と行政(地方公共団体・NPO),都市計画), 大谷 由紀子; 中山 徹; 瀬渡 章子; 丸井 寧子, 2004年07月31日, 2004, 145, 146
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7054 社会福祉協議会による毎日型配食サービスについて(高齢者とまちづくり,都市計画), 立松 麻衣子; 中山 徹; 小伊藤 亜希子; 齋藤 功子; 田中 智子; 辻本 乃理子, 2004年07月31日, 2004, 163, 164
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7352 地域主導のまちづくり初動期における学生参加のあり方に関する研究 : 奈良県生駒市を事例として(地区まちづくりを支える仕組み,都市計画), 隈部 裕子; 中山 徹, 2004年07月31日, 2004, 759, 760
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7044 地方版エンゼルプランへの取り組みに関する研究 : 全国の自治体を対象として その1(制度と行政(地方公共団体・NPO),都市計画), 丸井 寧子; 中山 徹; 瀬渡 章子; 大谷 由紀子, 2004年07月31日, 2004, 143, 144
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7053 在宅高齢者の食生活を支える地域密着型配食サービスの役割と課題(高齢者とまちづくり,都市計画), 奥山 純子; 小伊藤 亜希子; 中山 徹; 斎藤 功子; 田中 智子; 立松 麻衣子; 辻本 乃理子, 2004年07月31日, 2004, 161, 162
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7344 地域参加による自然環境再生手法に関する一考察(参加と協働の仕組み,都市計画), 阿波根 あずさ; 中山 徹, 2004年07月31日, 2004, 743, 744
  • 日本語, 日本建築学会大会学術講演梗概集、E-2分冊, 2004.9, 一般社団法人日本建築学会, 民間賃貸住宅に居住する高齢者世帯に関する研究-住宅改修の動向について-, 藤原ひとみ; 中山 徹, 2004年, 327, 328
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育, 一般社団法人日本建築学会, 6023 家政会社の概要と提供する地域福祉サービスについて : 中国・長春市を事例に(海外事例研究:中国(2),農村計画), 張 秀敏; 中山 徹, 2010年07月20日, 2010, 417, 418
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育, 一般社団法人日本建築学会, 6022 中国における失地農民の生活実態に関する考察 : 遼寧省朝陽市を事例として(海外事例研究:中国(2),農村計画), 劉 丹; 中山 徹, 2010年07月20日, 2010, 415, 416
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎, 一般社団法人日本建築学会, 5279 地域における公立保育所の民営化政策の現状に関する研究(保育所(2),建築計画I), 奈良岡 緑; 中山 徹, 2010年07月20日, 2010, 603, 604
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎, 一般社団法人日本建築学会, 5281 放課後の居場所づくり事業「放課後子どもプラン」における学童保育機能の実態把握その3 : 全国の自治体を対象としたアンケート調査からの考察(学童保育(1),建築計画I), 松本 歩子; 中山 徹, 2010年07月20日, 2010, 607, 608
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7104 大学生の町内会・地域への参加意識に関する研究 : 奈良女子大学在学生を対象として(地域運営・担い手,都市計画), 清水 陽子; 中山 徹, 2010年07月20日, 2010, 247, 248
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7042 ランドバンクを活用した都市政策に関する研究 : アメリカ ジェネシー郡を対象として(海外の都市像と都市政策,都市計画), 前根 美穂; 中山 徹; 清水 陽子, 2010年07月20日, 2010, 123, 124
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7192 「こどものまち」における地域学習の現状 : 学習指導要領における地域学習を指標に(子どもと景観,都市計画), 花輪 由樹; 中山 徹, 2010年07月20日, 2010, 423, 424
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7212 カナダオンタリオ州における保健医療制度に関する研究 : 地域ごとの計画策定に着目して(高齢者・福祉,都市計画), 池添 純子; 中山 徹; 斉藤 功子; 立松 麻衣子; 田中 智子, 2010年07月20日, 2010, 463, 464
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 8007 賃貸住宅紛争の判例からみた入居者による住宅改修の可能性(建築社会システム), 藤原 ひとみ; 中山 徹, 2011年05月25日, 51, 697, 700
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7005 長崎市における空き家対策事業について(都市計画), 清水 陽子; 中山 徹; 前根 美穂, 2011年05月25日, 51, 413, 416
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7011 イベントを通した商店街活性化に関する研究 : あるくん奈良まちなかバルを事例として(都市計画), 長廣 那津弥; 上山 千佳; 中山 徹, 2011年05月25日, 51, 437, 440
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7023 社区活動室の現状と高齢者の利用状況 : 中国・チチハル市を事例として(都市計画), 張 秀敏; 中山 徹; 郭 琳晶, 2011年05月25日, 51, 485, 488
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7058 景観規制による既存不適格建築に関する研究 : 奈良市中心部を対象として(都市計画), 李 林遥; 辻 永梨香; 中山 徹; 清水 陽子, 2011年05月25日, 51, 625, 628
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7014 高齢者の生活交通に関する研究 : 奈良市大安寺西地区を事例として(都市計画), 駒田井 智永子; 川上 裕加; 中山 徹; 牟禮 佳奈子, 2011年05月25日, 51, 449, 452
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 5035 地域における公立保育所の民営化について : 実施自治体例、及び受託法人・保護者の意識調査による民営化政策の検討(建築計画), 奈良岡 緑; 中山 徹, 2010年05月25日, 50, 137, 140
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 6017 都市化による失地農民の生活実態に関する研究 : 遼寧省朝陽市を事例として(農村計画), 劉 丹; 中山 徹, 2010年05月25日, 50, 377, 380
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 6004 奈良県における地域材活用のための取り組みについて(農村計画), 山岸 真奈; 中山 徹, 2010年05月25日, 50, 325, 328
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7024 町内会・地域への参加意識に関する研究 : 奈良女子大学在学生を対象として(都市計画), 清水 陽子; 中山 徹, 2010年05月25日, 50, 477, 480
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7066 コスト面のシミュレーションによる縮小型都市計画の検証 : 人口減少に伴う都市のあり方(都市計画), 前根 美穂; 中山 徹; 清水 陽子, 2010年05月25日, 50, 645, 648
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7017 生駒駅前における『100円商店街』の実践とその効果の検証(都市計画), 大竹 梓; 中山 徹, 2010年05月25日, 50, 449, 452
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 5011 放課後子どもプラン実施における学童保育のあり方に関する考察 : 連携事業の実態に着目して(建築計画), 松本 歩子; 中山 徹, 2009年05月22日, 49, 41, 44
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7014 長春市の十委社区における要介護高齢者の生活実態に関する研究(都市計画), 張 秀敏; 中山 徹, 2009年05月22日, 49, 341, 344
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 6005 農用地にあける土壌汚染対策の実施に関する事例調査(農村計画), 黄 〓惠; 中山 徹, 2009年05月22日, 49, 249, 252
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 6002 奈良県における地産地消型林業の確立に向けた実践的研究(農村計画), 長崎 愛; 中山 徹, 2009年05月22日, 49, 237, 240
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 6004 振興山村における廃校施設の利用と地域の関わりに関する研究 : 奈良県宇陀市の事例を中心として(農村計画), 河合 由香里; 中山 徹, 2009年05月22日, 49, 245, 248
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7030 コミュニティバス事業への地域住民・商店組織の取り組みに関する研究(都市計画), 天野 圭子; 中山 徹, 2009年05月22日, 49, 405, 408
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7031 住民主体のまちづくりにおける自治会連合会のネットワーキングに関する研究 : コミュニティバス本格導入への岐阜市芥見東自治会連合会の事例(都市計画), 柳井 妙子; 中山 徹, 2009年05月22日, 49, 409, 412
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7085 炭鉱都市・北海道歌志内市の人口減少とまちづくりについて(都市計画), 清水 陽子; 中山 徹, 2009年05月22日, 49, 625, 628
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7029 企業の閉鎖・撤退と自治体のまちづくりに関する研究, 藤森 麻子; 中山 徹, 2002年05月24日, 42, 593, 596
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7078 判例から見る、公共政策と住環境に関する研究, 矢野 文子; 中山 徹, 2002年05月24日, 42, 789, 792
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7024 マスタープラン策定過程における職員参加が果たす役割に関する考察 : 市町村職員による策定への参加, 末次 亜希子; 坪原 紳二; 中山 徹, 2002年05月24日, 42, 573, 576
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7025 市区内の狭域行政区におけるまちづくりに関する研究, 西 英子; 中山 徹, 2002年05月24日, 42, 577, 580
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7051 跡地利用と土壌汚染対策を連携した計画に関する研究, 宮川 智子; 中山 徹, 2002年05月24日, 42, 681, 684
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集, 一般社団法人日本建築学会, 都市部における大規模な自然環境の再生 回復について, 阿波根あずさ; 中山 徹, 2002年, 42, 761, 764
  • 日本語, 都市計画, 日本都市計画学会, 市街地整備・住宅問題, 中山 徹, 2011年12月25日, 60, 6, 83, 87
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 都市内分権とまちづくりへの住民参加に関する研究(2002年度大会 (北陸) 学術講演梗概集), 西 英子; 中山 徹, 2002年06月30日, 2002, 945, 946
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, マスタープラン策定過程における職員参加が果たす役割に関する考察 : 市町村職員による策定への参加(2002年度大会 (北陸) 学術講演梗概集), 末次 亜希子; 坪原 紳二; 中山 徹, 2002年06月30日, 2002, 903, 904
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 土壌汚染対策と跡地利用を連携した対策計画に関する研究(2002年度大会 (北陸) 学術講演梗概集), 宮川 智子; 中山 徹, 2002年06月30日, 2002, 791, 792
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 京都市東九条におけるケーススタディー : 高齢者に対する生活支援に関する研究 その3(2002年度大会 (北陸) 学術講演梗概集), 齋藤 功子; 今津 乃理子; 森田 尋子; 村田 光史; 小伊藤 亜希子; 田中 智子; 中山 徹, 2002年06月30日, 2002, 717, 718
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7363 工場跡地等汚染のある土地の土壌汚染対策と再開発 : イギリスの対策事例における住民対応, 宮川 智子; 中山 徹, 2000年07月31日, 2000, 725, 726
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7383 公共事業評価システムに関する研究 : 地方自治体の実施状況, 佐藤 民枝; 中山 徹; 西 英子, 2000年07月31日, 2000, 765, 766
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7236 生活支援施設の変遷に関する研究 : ニュータウンにおける事例, 森田 壽子; 中山 徹, 2000年07月31日, 2000, 471, 472
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7150 都市計画事業における住民参加に関する研究 : 情報公開と住民の把握の現状, 西 英子; 中山 徹, 2000年07月31日, 2000, 299, 300
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7482 所有者意識からみた農地転用の動向に関する研究, 二武 恭子; 中山 徹, 1999年07月30日, 1999, 963, 964
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7377 都市計画・まちづくりにおける情報公開に関する研究, 西 英子; 中山 徹, 1999年07月30日, 1999, 753, 754
  • 日本語, 学術講演梗概集. F, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 建築歴史・意匠, 一般社団法人日本建築学会, 7225 生産緑地師弟の特徴と農地転用の実態について, 中山 徹, 1994年07月25日, 1994, 449, 450
  • 日本語, 学術講演梗概集. F, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 建築歴史・意匠, 一般社団法人日本建築学会, 7228 生産緑地指定の特徴について, 中山 徹, 1993年07月25日, 1993, 455, 456
  • 日本語, 学術講演梗概集. F, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 建築歴史・意匠, 一般社団法人日本建築学会, 7116 大阪北部地域における開発計画の動向と特徴, 中山 徹, 1992年08月01日, 1992, 231, 232
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7137 再開発事業における住民参加のあり方について : 駅前再開発事業と港湾再開発事業を事例として(参加型まちづくり(1)), 西 英子; 中山 徹, 1998年07月30日, 1998, 273, 274
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7190 特定市街化区域内農地の転用状況に関する研究(土地利用・空間像), 二武 恭子; 中山 徹, 1998年07月30日, 1998, 379, 380
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7444 工場跡地等の再開発に適用可能な要綱・条例による土壌汚染対策 : 地方自治体による先駆的な取り組みについて(都市環境), 宮川 智子; 中山 徹, 1998年07月30日, 1998, 887, 888
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7351 総合的な地域再生事業に関する研究 : ドイツ・IBAエムシャーパークを事例として, 西 英子; 中山 徹, 1997年07月30日, 1997, 701, 702
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7306 公的機関による住宅・宅地開発と人口集中地区との関係に関する研究 : 特に大阪府を事例として, 今津 乃里子; 中山 徹, 1997年07月30日, 1997, 611, 612
  • 日本語, 建築学会学術梗概集, 1997, 一般社団法人日本建築学会, 生産緑地法改正に伴う農地転用と住宅供給の変化-大阪吹田市を事例に-, 二武恭子; 中山 徹, 1997年, 679, 680
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7416 バブル経済崩壊後の駅前再開発の状況について, 中山 徹, 1995年07月20日, 1995, 831, 832
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 大規模な自然の回復に関する研究 : 都市周辺部での事例より(2002年度大会 (北陸) 学術講演梗概集), 阿波根 あずさ; 中山 徹, 2002年06月30日, 2002, 355, 356
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 市街地再開発事業の現状と課題に関する研究 : 泉州地域の調査分析より(2002年度大会 (北陸) 学術講演梗概集), 清水 陽子; 中山 徹, 2002年06月30日, 2002, 91, 92
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 大型店撤退に関する研究 その2 : 大型店撤退への行政の対応策(2002年度大会 (北陸) 学術講演梗概集), 中山 徹; 井上 芳恵, 2002年06月30日, 2002, 103, 104
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 企業の閉鎖・撤退に伴う自治体の政策に関する研究(2002年度大会 (北陸) 学術講演梗概集), 藤森 麻子; 中山 徹, 2002年06月30日, 2002, 81, 82
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 判例から見る、公共政策と住環境に関する研究(2002年度大会 (北陸) 学術講演梗概集), 矢野 文子; 中山 徹, 2002年06月30日, 2002, 99, 100
  • 日本語, 学術講演梗概集. F, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 建築歴史・意匠, 一般社団法人日本建築学会, 7068 松原市総合計画と自然環境について, 中山 徹, 1990年09月01日, 1990, 135, 136
  • 日本語, 日本建築学会技術報告集 : journal of architecture and building science, 一般社団法人日本建築学会, 市区内狭域行政区におけるまちづくりの現状と課題, 西 英子; 中山 徹, The purpose of this paper is to analyze the present state and tasks of town planning in small districts, especially public participation and disclosure of information. Because of decentralization and the merger of towns and villages, the responsibility of local government has been changing and expanding. Now town planning in small districts in Fujisawa-shi and Setagaya-ku is unique because residents can exchange information and opinions with local officers and other residents. In conclusion, residents can participate more in town planning because of small districts., 2002年06月20日, 117, 1490, 289, 294
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7404 外国人旅行者に対する観光ボランティアガイド組織の課題に関する研究(観光・イベント,都市計画), 小松 牧; 中山 徹, 2007年07月31日, 2007, 865, 866
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7181 1991年都市計画法制定前後の"神戸の街づくり"について : 人の動きより見る新しいコミュニティの形成(地方都市の計画史,都市計画), 澤田 洋子; 中山 徹; 西村 一郎, 2007年07月31日, 2007, 419, 420
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7135 工場閉鎖に関わる制度に対する研究 : フランスを事例として(低・未利用地,都市計画), 清水 陽子; 中山 徹, 2007年07月31日, 2007, 327, 328
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7101 北京亦庄における都市計画の変遷に関する研究(ニュータウン,都市計画), 王 飛雪; 中山 徹, 2007年07月31日, 2007, 231, 232
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7096 人口減少社会における成熟期を迎えた郊外ニュータウンの現状と今後の展開について : その1 大阪府豊能郡豊能町を調査対象として(ニュータウン,都市計画), 日高 香織; 中山 徹, 2007年07月31日, 2007, 221, 222
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7456 住民参加型まちづくりのネットワーキングの研究 : 新潟・村上での町屋イベントによるまちおこしの事例(協働の形態(3),都市計画), 柳井 妙子; 中山 徹, 2007年07月31日, 2007, 969, 970
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7420 韓国釜山広域市の公共交通政策に関する研究(交通,都市計画), 天野 圭子; 中山 徹, 2007年07月31日, 2007, 897, 898
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7269 都市計画分野における市町村合併の影響・総合計画の比較より(広域都市圏,都市計画), 末次 亜希子; 中山 徹, 2003年07月30日, 2003, 567, 568
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7087 企業の工場閉鎖による地域経済への影響について : 京都府宇治市の事例(都市経営,都市計画), 清水 陽子; 中山 徹, 2003年07月30日, 2003, 203, 204
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7344 自律的なまちづくりの継続 : 長崎県島原市を事例として(参加のプロセス,都市計画), 隈部 裕子; 西田 徹; 中山 徹, 2003年07月30日, 2003, 717, 718
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7315 英国における地域環境再生事業に関する研究 : コミュニティフォレスト事業より(住民参加方法論,都市計画), 阿波根 あずさ; 中山 徹, 2003年07月30日, 2003, 659, 660
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7007 大型店撤退と行政・地域の対応に関する研究(地方都市の将来像を見据えて,都市計画), 井上 芳恵; 中山 徹, 2003年07月30日, 2003, 25, 28
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7406 高齢者の食生活の実態と食事支援のニーズ : 京都市の事例(高齢者居住と地域環境,都市計画), 村田 光史; 立松 麻衣子; 池添 大; 田中 智子; 小伊藤 亜希子; 辻本(今津) 乃理子; 久保田 磨子; 中山 徹; 齋藤 功子; 森田 尋子, 2003年07月30日, 2003, 841, 842
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 8079 地域材を活用した木造住宅に対する自治体の助成事業について(地域の木造住宅,建築経済・住宅問題), 長崎 愛; 中山 徹, 2007年07月31日, 2007, 1329, 1330
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 8106 住宅産業と林業・木材関連業による地域材を活用した家づくりに関する研究(住宅供給, 建築経済・住宅問題), 高鴨 沙里; 中山 徹, 2006年07月31日, 2006, 1263, 1264
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7021 住民参加型まちづくりにおけるネットワーキング : 東大阪市若江岩田・瓜生堂地区の事例(多主体による地域まちづくり(3), 都市計画), 柳井 妙子; 中山 徹, 2006年07月31日, 2006, 53, 54
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 8025 都市部に住む障害者世帯の住宅改修希望に関する研究 : 京都市における重度障害者の事例から(住教育・住要求, 建築経済・住宅問題), 池永 ひろみ; 中山 徹, 2006年07月31日, 2006, 1101, 1102
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7486 工場跡地に建てられた住宅の住民における地域に対する意識と評価(住民の意識構造, 都市計画), 清水 陽子; 中山 徹, 2006年07月31日, 2006, 995, 996
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7099 1991年都市計画法制定前後の"神戸の街づくり"について : 市町村合併と耕地整理による近代都市神戸の誕生(都市計画史, 都市計画), 澤田 洋子; 中山 徹; 西村 一郎, 2006年07月31日, 2006, 221, 222
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7472 『日常生活圏域』を設置した介護サービス基盤計画 : 2005年度地域介護・福祉空間整備等交付金より(高齢者・福祉, 都市計画), 奥山 純子; 中山 徹; 小伊藤 亜希子; 斉藤 功子; 立松 麻衣子; 田中 智子, 2006年07月31日, 2006, 967, 968
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7403 自治体によるコミュニティバス運行の地域別特性に関する研究(交通と施設, 都市計画), 天野 圭子; 中山 徹, 2006年07月31日, 2006, 829, 830
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7440 奈良市における外国人モニターツアーを通した観光障壁に関する研究(国内の観光(1), 都市計画), 小松 牧; 中山 徹, 2006年07月31日, 2006, 903, 904
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7067 中心市街地活性化に対する自治体の取り組みと今後の施策展開方向に関する研究 : 住民参加と郊外開発規制に対する取り組みの現状(中心市街地の活性化(1),都市計画), 井上 芳恵; 中山 徹, 2001年07月31日, 2001, 133, 134
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7085 事前協議段階における住民参加に関する研究 : オランダ・ハーレム市を事例として(パートナーシップ,都市計画), 西 英子; 中山 徹, 2001年07月31日, 2001, 169, 170
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7297 ドイツの工場跡地等の土壌汚染対策と再開発に関する事例研究 : 周辺住民への対応と処理対策について(臨海部土地利用,都市計画), 宮川 智子; 中山 徹, 2001年07月31日, 2001, 593, 594
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7260 空港の需要予測調査に関する研究 : 空港が地域社会に与えるインパクトについての検討(都市交通,都市計画), 藤森 麻子; 中山 徹, 2001年07月31日, 2001, 519, 520
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7274 公共事業再評価とアカウンタビリテイ(事業評価,都市計画), 佐藤 民枝; 中山 徹; 西 英子, 2001年07月31日, 2001, 547, 548
  • 日本語, 日本建築学会大会学術講演梗概集 都市計画, 2001, 一般社団法人日本建築学会, 高齢者福祉施設の生活圏を考慮した配置について, 森田尋子; 中山 徹, 2001年, 411, 412
  • 日本語, 児童心理, 金子書房, 「放課後子どもプラン」の実施形態を考える--三自治体の事例より (特集 アフタースクール--放課後の子どもたちの居場所のいま) -- (「放課後子どもプラン」を考える), 松本 歩子; 中山 徹, 2009年02月, 63, 3, 111, 117
  • 日本語, 都市計画, 日本建築学会, 7366 奈良県生駒駅前「100円商店街」に関する研究 : 一般参加者と商店主に対する意識調査, 王 嘯; 清水 裕子; 中山 徹, 2013年08月30日, 2013, 749, 750
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 日本建築学会, 7021 100円商店街の状況と評価に関する研究 : 奈良県生駒駅前商店街を事例として(都市計画), 王 ショウ; 清水 裕子; 中山 徹, 2013年05月24日, 53, 473, 476
  • 日本語, 学術講演梗概集, 一般社団法人日本建築学会, 6039 学校と寺社を対象とした木造建築物の利用状況 : 奈良県野迫川村を事例として(共同空間,農村計画,学術講演会・建築デザイン発表会), 土佐野 美裕; 中山 徹, 2015年09月04日, 2015, 77, 78
  • 日本語, 学術講演梗概集, 一般社団法人日本建築学会, 7031 商店街活性化性化事業に関する研究 : 「いまこいバル」を事例として(中心市街地と商業空間,都市計画,学術講演会・建築デザイン発表会), 藤原 ひとみ; 中山 徹, 2015年09月04日, 2015, 69, 70
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7022 中国上海における「流動人口子女」の教育環境に関する考察(都市計画), 徐 双双; 中山 徹; 童 穎; 朱 き, 2011年05月25日, 51, 481, 484
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 6006 内モンゴル沙漠地域における牧畜民の住居に関する研究 : アラシャを事例として(農村計画), 阿栄照楽; 中山 徹; 野村 理恵, 2011年05月25日, 51, 337, 340
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 6016 中国上海における農民工の子供の放課後生活について(農村計画), 童 穎; 中山 徹; 徐 双双; 朱 き, 2011年05月25日, 51, 377, 380
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7021 北京胡同の観光化に伴う生活変容による住民意識と経営者意識の調査 : 南鑼鼓巷を事例として(都市計画), 王 飛雪; 中山 徹; 楊 為学, 2011年05月25日, 51, 477, 480
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育, 一般社団法人日本建築学会, 5662 民間賃貸住宅における公的助成制度を利用した高齢者・身体障害者の住宅改修に関する研究(住宅の改修,建築計画II), 藤原 ひとみ; 中山 徹, 2010年07月20日, 2010, 131, 132
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7242 一般路線バス廃止に伴う代替交通のはたらきに関する研究(都市の交通(1),都市計画), 牟禮 佳奈子; 中島 熙八郎; 中山 徹, 2010年07月20日, 2010, 531, 532
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 6018 東ウジュムチン旗におけるゲルと固定家屋の利用実態(農村計画), 野村 理恵; 中山 徹, 2010年05月25日, 50, 381, 384
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7115 「両軸・両帯・多中心」の変容 : 『総合計画1993』と『総合計画2005』を比較する(中国の都市と住宅(1),都市計画), 王 飛雪; 中山 徹, 2009年07月20日, 2009, 283, 284
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7371 在宅高齢者が希望する介護・医療サービスの立地に関する研究 : 大阪府吹田市を事例として(都市居住と高齢者サービス,都市計画), 池添(奥山) 純子; 中山 徹; 大高 牧子; 津崎 貴子, 2009年07月20日, 2009, 811, 812
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7013 介護サービスの利用と基盤整備に関する高齢者の意識調査(都市計画), 津崎 貴子; 奥山 純子; 大高 牧子; 中山 徹, 2009年05月22日, 49, 337, 340
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7024 北京都市総合計画における : 「両軸・両帯・多中心」の変容について(都市計画), 王 飛雪; 中山 徹, 2009年05月22日, 49, 381, 384
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7012 高齢者の在宅生活を支援する介護サービスとかかりつけ医の地域連携に関する研究 : 大阪府吹田市を事例として(都市計画), 大高 牧子; 津崎 貴子; 奥山 純子; 中山 徹, 2009年05月22日, 49, 333, 336
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7070 奈良市中心市街地活性化事業からみる商店街活性化事業のあり方に関する研究 その2(都市計画), 大竹 梓; 中山 徹; 井上 芳恵, 2009年05月22日, 49, 565, 568
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7355 奈良市の観光による中心市街地活性化事例の考察 その3 : 対象客層別にみる商店主の意識から(イベントの集客効果,都市計画), 大竹 梓; 中山 徹; 井上 芳恵, 2008年07月20日, 2008, 765, 766
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7015 医療と福祉の連携による高齢者の地域居住を支援する地域ネットワークに関する研究 : 神戸市における地域医療の取り組みについて(高齢者と地域まちづくり,都市計画), 大高 牧子; 中山 徹, 2008年07月20日, 2008, 29, 30
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7016 圏域を設定して介護サービス整備を実施する自治体の現状 : 介護サービス基盤と介護サービス事業者の意識(高齢者と地域まちづくり,都市計画), 奥山 純子; 中山 徹, 2008年07月20日, 2008, 31, 32
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7206 高校生通学時におけるコミュニティバス利用に関する研究 : 三重県鈴鹿市C-BUSを事例として(交通計画,都市計画), 天野 圭子; 中山 徹, 2008年07月20日, 2008, 435, 436
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7510 歴史的市街地に立地する大学による地域密着型教育の成果と評価(参加と組織(1),都市計画), 井上 芳恵; 大竹 梓; 中山 徹; 増井 正哉, 2008年07月20日, 2008, 1079, 1080
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7018 奈良市中心市街地活性化事業からみる商店街活性化事業のあり方に関する研究(都市計画), 大竹 梓; 中山 徹; 井上 芳恵, 2008年05月23日, 48, 433, 436
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7010 高校生通学時におけるコミュニティバス利用の意識調査 : 鈴鹿市C-BUSを事例として(都市計画), 天野 圭子; 中山 徹, 2008年05月23日, 48, 401, 404
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 5040 住民参加による高齢者福祉施設の開設に関する一考察(建築計画), 奥山 純子; 青木 恵美; 中山 徹, 2008年05月23日, 48, 157, 160
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 6004 コミュニティビジネスを核とした地域生活圏の再構築に向けて : 武庫郡須磨町西代村"村落共同体"蔵史料の一考察(農村計画), 澤田 洋子; 中山 徹; 西村 一朗, 2008年05月23日, 48, 309, 312
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育, 一般社団法人日本建築学会, 5669 京都市における公的助成制度を利用した賃貸住宅の住宅改造に関する研究(高齢者・障害者の住宅改修(1),建築計画II), 藤原 ひとみ; 中山 徹, 2007年07月31日, 2007, 169, 170
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7514 中国・内モンゴルにおける子どもの生活様態に関する考察 : シリンゴル盟の東ウジュムチン旗を事例として(地区施設とまちづくり(2),都市計画), 姫茄; 中山 徹; 室崎 生子; 野村 理恵; 咏梅, 2007年07月31日, 2007, 1093, 1094
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7068 奈良市における観光による中心市街地活性化事例の考察 その1 : 「はじまりは正倉院展」イベント参加者の特性と評価(中心市街地活性化(3),都市計画), 井上 芳恵; 中山 徹; 大竹 梓, 2007年07月31日, 2007, 165, 166
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7069 奈良市の観光による中心市街地活性化事例の考察 その2 : 「はじまりは正倉院展」商店主によるイベント評価(中心市街地活性化(3),都市計画), 大竹 梓; 中山 徹; 井上 芳恵, 2007年07月31日, 2007, 167, 168
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎, 一般社団法人日本建築学会, 5034 中国・内モンゴル自治区草原地域におけるモンゴル民族の生活様態と居住空間の変化 : シリンゴル盟の移民村・都市近郊における遊牧民の事例調査から(伝統的住居の変化とライフスタイル,建築計画I), 黒崎 未侑; 今井 範子; 中山 徹; 長坂 大; 野村 理恵; 増井 正哉; 室崎 生子; 姫 茄; 〓 梅; 上野 勝代; 瀬渡 章子; 田中 麻里, 2007年07月31日, 2007, 67, 68
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7438 全国の自治体における地域包括支援センターの設置状況 : 高齢者の地域居住を保障する基盤整備に関する研究 その2(高齢化社会のまちづくり,都市計画), 津崎 貴子; 奥山 純子; 中山 徹, 2007年07月31日, 2007, 933, 934
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7439 日常生活圏域と地域包括支援センターの関係 : 高齢者の地域居住を保障する基盤整備に関する研究 その3(高齢化社会のまちづくり,都市計画), 奥山 純子; 中山 徹; 大高 牧子; 津崎 貴子, 2007年07月31日, 2007, 935, 936
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7437 全国の自治体における日常生活圏域設定の実態 : 高齢者の地域居住を保障する基盤整備に関する研究 その1(高齢化社会のまちづくり,都市計画), 大高 牧子; 中山 徹; 奥山 純子; 津崎 貴子, 2007年07月31日, 2007, 931, 932
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7050 多様な主体による地域活性化事業に関する考察 : 「はじまりは正倉院展」を事例として(都市計画), 井上 芳恵; 中山 徹; 大竹 梓, 2007年05月22日, 47, 589, 592
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 6007 中国内モンゴル自治区草原地域における正月行事と居住空間(農村計画), 野村 理恵; 中山 徹, 2007年05月22日, 47, 373, 376
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7269 戸外における子どもの遊び場に関する研究 : 中国・呼和浩特市を事例として(遊び場, 都市計画), 〓 茹; 中山 徹; 室崎 生子; 上野 勝代, 2006年07月31日, 2006, 561, 562
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎, 一般社団法人日本建築学会, 5046 幼保総合施設における施設の運営と園児の生活に関する調査研究 : 幼保総合施設に関する研究 その3(保育園・幼稚園・学童保育, 建設計画I), 大谷 由紀子; 中山 徹; 丸井 寧子, 2006年07月31日, 2006, 103, 104
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7047 中国・呼和浩特市における子どもの遊び環境に関する研究 : 戸外における子どもの遊び実態(都市計画), 〓 茹; 中山 徹; 室崎 生子; 上野 勝代, 2006年05月23日, 46, 521, 524
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7005 呼和浩特市における自転車駐輪施設の実態について(都市計画), 咏 梅; 加藤 哲男; 中山 徹, 2006年05月23日, 46, 353, 356
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 6006 里山の自然再生・管理活動と地域住民の参加意識に関する研究 : 吹田市紫金山公園を事例として(農村計画), 伊尾木 慶子; 阿波根 あずさ; 中山 徹, 2006年05月23日, 46, 313, 316
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 5054 園児の生活からみた幼保総合施設の運営と施設利用に関する事例研究(建築計画), 大谷 由紀子; 中山 徹; 丸井 寧子, 2006年05月23日, 46, 213, 216
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7007 コミュニティバス運行の地域別特性の把握(都市計画), 天野 圭子; 中山 徹, 2006年05月23日, 46, 361, 364
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7040 介護サービス基盤の圏域設定計画とその整備手法 : 生活圏を意識した高齢者福祉施設の配置に関する研究 その2(都市計画), 奥山 純子; 中山 徹; 小伊藤 亜希子; 斉藤 功子; 立松 麻衣子; 田中 智子, 2006年05月23日, 46, 493, 496
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎, 一般社団法人日本建築学会, 5218 幼保総合施設の現況について : 幼保総合施設に関する研究 その1(幼保・子育て・入所施設,建築計画I), 矢野 文子; 中山 徹; 丸井 寧子, 2005年07月31日, 2005, 469, 470
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育, 一般社団法人日本建築学会, 6080 砺波散居村の営農組織に関する研究(集落営農,農村計画), 出村 亜希子; 中山 徹, 2005年07月31日, 2005, 661, 662
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7512 中国・内モンゴルにおける子どもの遊び場に関する考察 : 新旧住宅区を事例として(子供の遊び場(2),都市計画), ヤル; 中山 徹; 上野 勝代; 室崎 生子, 2005年07月31日, 2005, 1085, 1086
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7045 北京の都市開発とその計画をめぐって : 『バランニコフ提案』と『梁・陳提案』を中心に(海外都市計画(2),都市計画), 王 飛雪; 中山 徹, 2005年07月31日, 2005, 151, 152
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育, 一般社団法人日本建築学会, 5670 公営・民営コレクティブハウスの現状と課題に関する研究 : 公営4事例・民営2事例を通して(コレクティブ(2),建築計画II), 桂樹 明子; 中山 徹; 上野 勝代; 室崎 生子, 2005年07月31日, 2005, 161, 162
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎, 一般社団法人日本建築学会, 5219 幼保総合施設の形状および具体的事例 : 幼保総合施設に関する研究 その2(幼保・子育て・入所施設,建築計画I), 丸井 寧子; 中山 徹; 矢野 文子, 2005年07月31日, 2005, 471, 472
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 5050 幼保総合施設の形態と具体的事例ついて : 幼保総合施設に関する研究 その2(建築計画), 丸井 寧子; 中山 徹; 矢野 文子, 2005年05月23日, 45, 197, 200
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7057 大正期の行政町村と小学校の経営ついて武庫郡須磨町"村落共同体"蔵史料の一考察(都市計画), 澤田 洋子; 中山 徹; 西村 一朗, 2005年05月23日, 45, 601, 604
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7044 都市公園における地域参加の自然環境再生に関する一考察 : 自然再生緑地整備事業を対象として その2(都市計画), 阿波根 あずさ; 中山 徹, 2005年05月23日, 45, 549, 552
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7034 北京の都市開発とその計画をめぐって : 『バランニコフ提案』と『梁・陳提案』を中心に(都市計画), 王 飛雪; 中山 徹, 2005年05月23日, 45, 509, 512
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 8002 地域材を利用した住宅供給に関する研究(建築経済・住宅問題), 高鴨 沙里; 中山 徹; 進士 善啓, 2005年05月23日, 45, 673, 676
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7073 中国・内モンゴルにおける子どもの遊び場に関する研究(都市計画), 〓 茄; 中山 徹; 上野 勝代; 室崎 生子, 2005年05月23日, 45, 665, 668
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 5040 生活圏を意識した高齢者福祉施設の配置に関する研究(建築計画), 奥山 純子; 中山 徹; 小伊藤 亜希子; 斉藤 功子; 立松 麻衣子; 田中 智子, 2005年05月23日, 45, 157, 160
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 5049 幼保総合施設の全国状況について : 幼保総合施設に関する研究 その1(建築計画), 矢野 文子; 中山 徹; 丸井 寧子, 2005年05月23日, 45, 193, 196
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 5013 コレクティブハウスの現状と課題に関する考察 : 公営・民営の6事例を通して(建築計画), 桂樹 明子; 中山 徹; 上野 勝代; 室崎 生子, 2005年05月23日, 45, 49, 52
  • 日本語, 学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育, 一般社団法人日本建築学会, 6061 耕作放棄地の現状と対策に関する研究 : 高知県大豊町を中心に(土地利用,農村計画), 高鴨 沙里; 三浦 要一; 中山 徹, 2004年07月31日, 2004, 659, 660
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7482 京都市市街地の駐車場に関する提言(町並み景観の特性と課題,都市計画), 河原 理絵; 関川 千尋; 中山 徹, 2004年07月31日, 2004, 1019, 1020
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7120 民事再生法による大型店撤退への時期別対応に関する研究 : 九州における大型店撤退を事例として(商業空間の再生・整備,都市計画), 井上 芳恵; 中山 徹, 2004年07月31日, 2004, 295, 296
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 5019 京都市に下宿する大学生の居住空間に対する意識(建築計画), 野村 理恵; 中山 徹, 2004年05月24日, 44, 73, 76
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7088 京都市市街地における駐車場に関する一考察(都市計画), 河原 理絵; 関川 千尋; 中山 徹, 2004年05月24日, 44, 857, 860
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7004 大型店撤退に対する時期別の対応に関する研究 : 九州における大型店撤退を事例として(都市計画), 井上 芳恵; 中山 徹, 2004年05月24日, 44, 521, 524
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 6001 中山間地域における耕作放棄地の現状に関する研究 : 高知県大豊町を中心に(農村計画), 高鴨 沙里; 三浦 要一; 中山 徹, 2004年05月24日, 44, 489, 492
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7040 社会福祉協議会による配食サービスについて : 毎日型配食サービスの特徴的事例より(都市計画), 立松 麻衣子; 藤井 伸生; 中山 徹; 川畑 美智子; 小伊藤 亜希子; 増淵 千保美; 斎藤 功子; 辻本 乃理子; 田中 智子, 2004年05月24日, 44, 665, 668
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7043 地域子育て支援センター事業の取り組みに関する研究 : 全国の自治体を対象として その2(都市計画), 大谷 由紀子; 中山 徹; 瀬渡 章子; 丸井 寧子, 2004年05月24日, 44, 677, 680
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 8120 高齢者の居住の安定確保に関する研究 : 立退き世帯用住宅の事例調査を中心として(ホームレス・公営住宅,都市計画), 藤原 ひとみ; 西島 芳子; 中山 徹, 2003年07月30日, 2003, 1309, 1310
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7061 都市再生と連携した環境の修復・再生に関する研究 : イギリス・マンチェスター北部を事例として(海外都市の規制と保全,都市計画), 宮川 智子; 阿波根 あずさ; 中山 徹; 中林 浩, 2003年07月30日, 2003, 151, 152
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7021 大型店撤退による地域への影響と地元の対応に関する研究 : 九州における大型店撤退を事例として(都市計画), 井上 芳恵; 中山 徹, 2003年05月26日, 43, 489, 492
  • 日本語, 日本建築学会研究報告. 九州支部. 3, 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 748 大型店撤退による地域への影響と地元の対応策に関する研究(都市計画), 井上 芳恵; 中山 徹, 2003年03月01日, 42, 393, 396
  • 日本語, 日本建築学会2003年度大会 (東海) 学術講演梗概集 F-1分冊, 9, 一般社団法人日本建築学会, 自然環境に関する学習 活動支援についての研究 -高齢者の緑行動促進への支援の必要性-, 辻本 (今津) 乃理子; 中山 徹, 2003年, 675, 676
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 大型店撤退に関する研究 その1 : 大型店撤退の傾向及び地域への影響(2002年度大会 (北陸) 学術講演梗概集), 井上 芳恵; 中山 徹, 2002年06月30日, 2002, 101, 102
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 食事支援実施地域における単身高齢者の生活実態からの考察 : 高齢者を対象とした生活支援に関する研究 その4(2002年度大会 (北陸) 学術講演梗概集), 村田 光史; 森田 尋子; 今津 乃理子; 齋藤 功子; 小伊藤 亜希子; 田中 智子; 中山 徹, 2002年06月30日, 2002, 719, 720
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 圏域を考慮した高齡者のための生活支援整備仁関する研究 : 高齡者を対象とした生活支援に関する研究 その1(2002年度大会 (北陸) 学術講演梗概集), 森田 尋子; 今津 乃理子; 小伊藤 亜希子; 齋藤 功子; 田中 智子; 村田 光史; 中山 徹, 2002年06月30日, 2002, 713, 714
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 千里ニュータウンにおけるケーススタディー : 高齢者を対象とした生活支援に関する研究 その2(2002年度大会 (北陸) 学術講演梗概集), 今津 乃理子; 田中 智子; 森田 尋子; 中山 徹; 齋藤 功子; 村田 光史; 小伊藤 亜希子, 2002年06月30日, 2002, 715, 716
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7008 大型店撤退に関する研究 その 1 : 撤退大型店舗の特徴及び地域への影響, 井上 芳恵; 中山 徹, 2002年05月24日, 42, 509, 512
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7009 大型店撤退に関する研究 その 2 : 大型店撤退に対する行政の対応状況, 中山 徹; 井上 芳恵, 2002年05月24日, 42, 513, 516
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7032 京都市東九条におけるケーススタディー : 高齢社会における生活支援に関する研究 その 3, 齋藤 功子; 今津 乃理子; 森田 尋子; 村田 光史; 小伊藤 亜希子; 田中 智子; 中山 徹; 藤井 伸生; 増渕 千保美, 2002年05月24日, 42, 605, 608
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7030 地方自治体における高齢者の生活支援とその圏域に関する研究 : 高齢社会における生活支援に関する研究 その 1, 森田 尋子; 今津 乃理子; 齋藤 功子; 村田 光史; 小伊藤 亜希子; 田中 智子; 中山 徹; 藤井 伸生; 増渕 千保美, 2002年05月24日, 42, 597, 600
  • 日本語, 日本建築学会研究報告. 九州支部. 3, 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 中心市街地活性化における住民参加と郊外開発規制に対する取り組みの現状, 井上 芳恵; 中山 徹, 2002年03月01日, 41, 305, 308
  • 日本語, 日本建築学会技術報告集 : journal of architecture and building science, 一般社団法人日本建築学会, オランダの工場跡地等における土壌汚染対策と再開発の事例研究, 宮川 智子; 中山 徹, The aim of this paper is to examine and clarify the procedures of treatment and redevelopment process by undertaking case study of former factory and landfill sites in the Netherlands. It also tries to find the effect and difficulties of Soil Protection Act 1994. Investigation methods used are interviews and site visits, and ten cases have been investigated. In conclusion, it became clear that the act is effective to apply in the different stages of investigation and remediation of the contaminated sites, and also the application was wide to cover various cases., 2001年12月20日, 116, 1481, 285, 290
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7074 消費者の買物行動に関する研究 : 京都西新道商店街を事例として(中心市街地の活性化(2),都市計画), 稲葉 知子; 中山 徹; 井上 芳恵, 2001年07月31日, 2001, 147, 148
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7123 豊中市における都市公園と地域特性に関する研究(都市公園,都市計画), 阿波根 あずさ; 多治見 左近; 中山 徹, 2001年07月31日, 2001, 245, 246
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7179 高齢者の自然環境に関する社会貢献活動参加についての事例研究 : 小学生への意識調査に基づいて(環境教育,都市計画), 今津 乃理子; 中山 徹, 2001年07月31日, 2001, 357, 358
  • 日本語, 日本建築学会技術報告集 : journal of architecture and building science, 一般社団法人日本建築学会, 公共事業評価制度の現状と課題, 西 英子; 中山 徹, The purpose of this paper is to analyze the present condition of evaluation system in local government. It focuses on disclosure of information for transparency in the process of evaluating projects. In the process, a number of local governments disclosed information at evaluation committee stage. There are various opinions from the public, for example, technical problems and environmental problems etc. It is necessary to think about original evaluating items and views of the public in the real state of local government. For transparency, it is important to discuss in open meeting., 2001年07月20日, 116, 1474, 207, 212
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7077 豊中市における都市公園と地域特性に関する研究(都市計画), 阿波根 あずさ; 多治見 左近; 中山 徹, 2001年05月25日, 41, 689, 692
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7083 自然環境に関する高齢者の社会貢献活動についての研究 : 小学生の自然環境学習を事例に(都市計画), 今津 乃理子; 中山 徹, 2001年05月25日, 41, 713, 716
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7280 高齢者の余暇活動が及ぼす日常生活への影響 : 緑行動の果たす役割について, 今津 乃理子; 中山 徹, 2000年07月31日, 2000, 559, 560
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7034 中心市街地衰退要因とその背景に関する研究, 井上 芳恵; 中山 徹, 2000年07月31日, 2000, 67, 68
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7076 高齢者の緑行動が与える日常生活への影響(都市計画), 今津 乃理子; 中山 徹, 2000年05月25日, 40, 705, 708
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7481 土地利用と社会構造の動向から見た自然保護・回復の可能性に関する研究, 井上 芳恵; 中山 徹, 1999年07月30日, 1999, 961, 962
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7451 緑とのふれあいから見た高齢社会における余暇活動に関する研究, 今津 乃里子; 中山 徹, 1999年07月30日, 1999, 901, 902
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7395 工場跡地等汚染にある土地の土壌汚染対策の先駆的な事例研究, 宮川 智子; 中山 徹, 1999年07月30日, 1999, 789, 790
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7081 工場跡地等の土壌汚染対策の事例研究 : 先駆的な事例の実態調査(都市計画), 宮川 智子; 中山 徹, 1999年05月25日, 39, 789, 792
  • 日本語, 学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 一般社団法人日本建築学会, 7054 住民の緑行動に関する研究(緑空間), 今津 乃里子; 西村 一朗; 中山 徹, 1998年07月30日, 1998, 107, 108
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 一般社団法人日本建築学会, 7057 特定市における宅地化農地の転用状況(都市計画), 二武 恭子; 中山 徹, 1998年05月25日, 38, 605, 608
  • 日本語, 都市計画, 日本建築学会, 7476 ザクセン州における中小都市の現状と都市改造の取り組み, 清水 陽子; 中山 徹; 土佐野 美裕, 2019年07月20日, 2019, 1015, 1016
  • 日本語, 都市計画, 日本建築学会, 7081 産業衰退による人口減少対策と都市再生 中欧ポーランド・ウッジ、チェコ・オストラバの事例について, 清水 陽子; 中山 徹, 2018年07月20日, 2018, 219, 220
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 日本建築学会, 中欧における産業衰退からの再生 ポーランド・ウッジ市、チェコ・オストラバ市について, 清水 陽子; 中山 徹, 2018年06月23日, 58, 377, 380
  • 日本語, 建築計画, 日本建築学会, 5568 奈良市における空き家バンク・町家バンクに関する研究 バンク登録者と利用者を対象とした調査から, 土佐野 美裕; 中山 徹; 清水 陽子, 2017年07月20日, 2017, 1135, 1136
  • 日本語, 都市計画, 日本建築学会, 7090 人口減少都市におけるこれまでの対策と現状 旧東ドイツ地域の都市について, 清水 陽子; 中山 徹; 土佐野 美裕, 2017年07月20日, 2017, 257, 258
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 日本建築学会, 旧東ドイツ地域における人口減少への都市計画的対応の現状, 清水 陽子; 中山 徹; 土佐野 美裕, 2017年06月24日, 57, 457, 460
  • 日本語, 都市計画, 日本建築学会, 空き家対策に関する制度について‐イギリスEDMOなどの取組‐, 清水 陽子; 中山 徹, 2016年08月24日, 2016, 479, 480
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 日本建築学会, イギリスにおける空き家対策制度に関する研究, 清水 陽子; 中山 徹, 2016年06月25日, 56, 429, 432
  • 日本語, 日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系, 日本建築学会, 奈良市における転出入者の傾向 若年層の居住地選択動向について, 清水 陽子; 中山 徹, 2015年06月27日, 55, 481, 484
  • 査読無し, 日本語, 日本家政学会大会研究発表要旨集, モンゴル民族の定住生活における居住空間と生活変化(第2報), 野村理恵; 中山徹; 今井範子; YA R; YONG M, 2008年05月30日, 60th, 63, 10.11428/kasei.60.0.147.0
  • 日本語, 学術講演梗概集, 一般社団法人日本建築学会, 5062 子どもの戸外あそび場における保護者の防犯意識と防犯対策に関する研究 : 中国・広州市を事例として(学校の屋外施設・地域,建築計画,2012年度大会(東海)学術講演会・建築デザイン発表会), 劉 蓬; 中山 徹; 王 飛雪, 2012年09月12日, 2012, 165, 166

書籍等出版物

  • デジタル化と地方自治, 自治体研究社, 日本語
  • 地域居住とまちづくり, 自治体研究社, 日本語
  • 道路の現在と未来, 緑風出版
  • 子どものための保育制度改革, 自治体研究社, 日本語
  • 公共私、広域連携と自治の課題(地域と自治体第39集), 自治体研究社, 日本語, 学術書
  • 誰のための保育制度改革, 自治体研究社, 中山 徹, 2019年05月, その他, その他
  • 公園は誰のもの, 大阪を知り・考える市民の会, 中山徹, 2019年02月, 25-46, 日本語, 査読無し, その他
  • 豪雨災害と自治体, 自治体研究社, 中山徹, 2019年01月, 3-7, 日本語, 査読無し, その他
  • 人口減少時代の自治体政策, 自治体研究社, 中山徹, 2018年11月, 日本語, 査読無し, その他
  • 人口減少と大規模開発, 自治体研究社, 中山徹, 2017年07月, 日本語, 査読無し, その他
  • 人口減少と公共施設の展望, 自治体研究社, 中山徹, 2017年02月, 日本語, 査読無し, その他
  • 人口減少と地域の再編, 自治体研究社, 中山徹, 2016年05月, 日本語, 査読無し, その他
  • 大都市自治を問う、大阪・橋下市政の検証, 学芸出版社, 中山徹, 分担, 2015年11月, 107-114, 日本語, 査読無し, その他
  • 地方消滅論・地方創生政策を問う, 自治体研究社, 中山徹, 分担, 2015年10月, 85-98, 日本語, 査読無し, その他
  • 大阪の都市政策を問う, 自治体研究社, 中山徹, 分担, 2015年09月, 75-88,89-90, 日本語, 査読無し, その他
  • Q&A 保育新制度 保護者と保育者のためのガイドブック, 自治体研究社, 中山徹, 編集, 2015年02月, 10-15,68-75, 日本語, 査読無し, その他
  • 大阪市解体 それでいいのですか? -大阪都構想、批判と対案-, 自治体研究社, 中山徹, 分担, 2015年02月, 69-86,91-101, 日本語, 査読無し, その他
  • 雇用・くらし・教育再生の道, 自治体研究社, 中山徹, 編集, 2014年12月, 9-26, 日本語, 査読無し, その他
  • 保育新制度、子どもを守る自治体の責任, 自治体研究社, 中山徹, 分担, 2014年08月, 5-25, 日本語, 査読無し, その他
  • よくわかる子ども・子育て新制度2 学童保育, かもがわ出版, 中山徹, 分担, 2014年07月, 5-22, 日本語, 査読無し, その他
  • よくわかる 子ども・子育て新制度1 小規模保育, かもがわ出版, 中山徹, 筆頭著者, 2014年03月, 日本語, 査読無し, その他
  • 直前対策 子ども・子育て支援新制度part2, 自治体研究社, 中山徹, 筆頭著者, 2013年11月, 日本語, 査読無し, その他
  • 世代をむすぶ 岸和田再発見, 自治体研究社, 中山徹, 分担, 2013年10月, 日本語, 査読無し, その他
  • みんなつながれ 笑顔の松原, 自治体研究社, 中山徹, 分担, 2013年04月, 日本語, 査読無し, その他
  • 子ども・子育ての支援の新制度, 自治体研究社, 中山徹, 分担, 2012年12月, 日本語, 査読無し, その他
  • 橋下維新が地域の福祉・医療をこわす, 自治体研究社, 中山徹, 2012年11月, 日本語, 査読無し, その他
  • 橋下『大阪維新』と国・自治体のかたち, 自治体研究社, 中山徹, 分担, 2012年09月, 63-82, 日本語, 査読無し, その他
  • これならできる待機児童解消, かもがわ出版, 中山徹, 編集, 2011年08月, 12-20,36-47,60-61, 日本語, 査読無し, その他
  • 大阪大都市圏の再生, 自治体研究社, 中山徹, 分担, 2011年07月, 日本語, 査読無し, その他
  • 学童保育と子ども・子育て新システム, かもがわ出版, 中山徹; 丸山啓史他, 分担, 2011年04月, 45-64, 日本語, 査読無し, その他
  • 大阪維新改革を問う, せせらぎ出版, 中山徹; 鶴田広巳他, 分担, 2011年01月, 日本語, 査読無し, その他
  • よくわかる子ども・子育て新システム, かもがわ出版, 中山徹, 2010年11月, 日本語, 査読無し, その他
  • 人口減少時代のまちづくり, 自治体研究社, 中山徹, 2010年08月, 日本語, 査読無し, その他
  • ゆらぐ自治のまち、岸和田, 自治体研究社, 中山徹, 分担, 2009年09月, 129-133, 日本語, 査読無し, その他
  • みんなで変えよう! 堺, 自治体研究社, 中山徹, 分担, 2009年08月, 1-6, 日本語, 査読無し, その他
  • 岐路に立つ保育園, かもがわ出版, 中山徹, 分担, 2009年06月, 43-68, 日本語, 査読無し, その他
  • 地方自治体と企業誘致, せせらぎ出版, 中山徹, 2008年08月, 53-57, 日本語, 査読無し, その他
  • 橋下知事への対案, せせらぎ出版, 中山徹, 2008年07月, 5-15, 日本語, 査読無し, その他
  • 放課後子どもプランと学童保育, 自治体研究社, 中山徹, 2007年11月, 112-139, 日本語, 査読無し, その他
  • 指定管理者としてのNPOによる公共サービス供給の課題, NIRA助成研究報告書0754, 中山徹; 尾形清一他, 編集, 2007年06月, 日本語, 査読無し, その他
  • 障害者自立支援法と人間らしく生きる権利, かもがわ出版, 中山徹, 2007年04月, 367-380, 日本語, 査読無し, その他
  • 幼保一元化と認定こども園, かもがわ出版, 中山徹, 2006年09月, 90-133, 日本語, 査読無し, その他
  • 市民の環境安全白書, 自治体問題研究所, 中山徹, 2006年05月, 120, 日本語, 査読無し, その他
  • 子育て支援システムと保育所・幼稚園・学童保育, かもがわ出版, 中山徹, 2005年12月, 日本語, 査読無し, その他
  • 地域の力を日本の活力に, 全国信用金庫協会(信用金庫双書), 中山徹, 2005年11月, 214-220, 日本語, 査読無し, その他
  • 市民自治への展望, 自治体研究社, 中山徹, 2005年09月, 日本語, 査読無し, その他
  • 地域居住とまちづくり, せせらぎ出版, 中山徹, 2005年05月, 161-168, 日本語, 査読無し, その他
  • 住民主権の府政へ, 自治体研究社, 中山徹, 2005年02月, 27-41, 日本語, 査読無し, その他
  • 住まいの辞典, 朝倉書店, 中山徹, 2004年11月, 339-340,340-341,348,355-356, 日本語, 査読無し, その他
  • これからの配食サービス, かもがわ出版, 中山徹, 2004年10月, 167-199, 日本語, 査読無し, その他
  • 地域社会と経済の再生, 新日本出版社, 中山徹, 2004年09月, 日本語, 査読無し, その他
  • 新版「家政学事典」, 朝倉書店, 中山徹, 2004年07月, 802-803, 日本語, 査読無し, その他
  • 幼保一元化ー現状と課題ー, 自治体研究社, 中山徹, 2004年02月, 日本語, 査読無し, その他
  • 岐路にたつ大東市政, 自治体研究社, 中山徹, 2004年02月, 5-10, 日本語, 査読無し, その他
  • どうする日本の保育, 草土文化, 中山徹, 2003年07月, 11-15, 日本語, 査読無し, その他
  • 保育所の第三者評価、どこが問題か, 自治体研究社, 中山徹, 2003年02月, 日本語, 査読無し, その他
  • 富田林・定住の都市の発展をめざして, 自治体研究社, 中山徹, 2003年02月, 日本語, 査読無し, その他
  • 民間社会福祉事業と公的責任, かもがわ出版, 中山徹, 2003年02月, 41-61, 日本語, 査読無し, その他
  • 市場化と保育所の未来, 自治体研究社, 中山徹, 2002年08月, 日本語, 査読無し, その他
  • 市民がつくる21世紀の日本国憲法, かもがわ出版, 中山徹, 2002年05月, 169-185, 日本語, 査読無し, その他
  • 循環型社会の構築に向けて, 総合研究開発機構, 中山徹, 2002年05月, 329-351, 日本語, 査読無し, その他
  • どこへゆく高石市政, 自治体研究社, 中山徹, 2002年02月, 45-51, 日本語, 査読無し, その他
  • どこへゆく大阪府行財政計画, 自治体研究社, 中山徹, 2001年12月, 71-84, 日本語, 査読無し, その他
  • 公共事業改革の基本方向, 新日本出版社, 中山徹, 2001年11月, 日本語, 査読無し, その他
  • とびだせ、おひさまっ子, シイーム出版, 中山徹, 2001年08月, 10-12, 日本語, 査読無し, その他
  • 保育所への企業参入、どこが問題か, 自治体研究社, 中山徹, 2001年04月, 日本語, 査読無し, その他
  • 保育市場化のゆくえーアメリカ保育調査報告ー, 自治体研究社, 中山徹, 2001年02月, 1-11, 日本語, 査読無し, その他
  • 保育市場化のゆくえーアメリカ保育調査報告ー(資料編), 自治体研究社, 中山徹, 2001年02月, 日本語, 査読無し, その他
  • みどり・福祉・自治のまちへ, 自治体研究社, 中山徹, 2000年11月, 3-13,154-157, 日本語, 査読無し, その他
  • 女性が活躍する地域社会, 総合研究開発機構, 中山徹, 2000年05月, 541-555, 日本語, 査読無し, その他
  • 公立保育所の民営化、どこが問題か, 自治体研究社, 中山徹, 2000年01月, 日本語, 査読無し, その他
  • 関空、通過都市からの再生を求めて, 自治体研究社, 中山徹, 2000年01月, 1-16,201-209, 日本語, 査読無し, その他
  • 地域経済は再生できるか, 地域経済は再生できるか, 中山徹, 1999年03月, 日本語, 査読無し, その他
  • 関空、開港はしたけれど, せせらぎ出版, 中山徹, 1999年03月, 38-50,60-63, 日本語, 査読無し, その他
  • よくわかる大阪府財政再建プログラム, 自治体研究社, 中山徹, 1998年12月, 41-58, 日本語, 査読無し, その他
  • 大阪湾・埋立てゼロへの挑戦, せせらぎ出版, 中山徹, 1998年08月, 17-22, 日本語, 査読無し, その他
  • 地域共生のまちづくり, 学芸出版, 中山徹, 1998年08月, 179-188, 日本語, 査読無し, その他
  • 公共事業依存国家, 自治体研究社, 中山徹, 1998年02月, 日本語, 査読無し, その他
  • ともに生きるまち岸和田, 自治体研究社, 中山徹, 1997年10月, 49-97, 日本語, 査読無し, その他
  • 日本型パートナーシップ構築のために, 総合研究開発機構, 中山徹, 1997年08月, 日本語, 査読無し, その他
  • 公社・第三セクターの改革課題, 自治体研究社, 中山徹, 1997年07月, 157-175, 日本語, 査読無し, その他
  • 建設産業の現在, 東信堂, 中山徹, 1997年07月, 246-256, 日本語, 査読無し, その他
  • 大阪湾の白い象, せせらぎ出版, 中山徹, 1996年09月, 6-9,45-47, 日本語, 査読無し, その他
  • 行政の不良資産, 自治体研究社, 中山徹, 1996年08月, 日本語, 査読無し, その他
  • 新自治体防災計画, せせらぎ出版, 中山徹, 1996年06月, 126-132, 日本語, 査読無し, その他
  • 大震災と地方自治, 自治体研究社, 中山徹, 1996年01月, 65-76, 日本語, 査読無し, その他
  • 自治と参加のまちづくり, 自治体研究社, 中山徹, 1995年12月, 7-27,48-57,181-187, 日本語, 査読無し, その他
  • ニュー・スポットは大阪を救えるか, せせらぎ出版, 中山徹, 1995年11月, 3-7,43-47, 日本語, 査読無し, その他
  • 大阪の国際化とリストラ, 自治体研究社, 中山徹, 1995年04月, 33-45, 日本語, 査読無し, その他
  • 検証・大阪のプロジェクト, 東方出版, 中山徹, 1995年03月, 日本語, 査読無し, その他
  • 生きづくまち、門真の歴史を道しるべに, 自治体研究社, 中山徹, 1994年07月, 91-111, 日本語, 査読無し, その他
  • 大阪の緑を考える, 東方出版, 中山徹, 1994年06月, 日本語, 査読無し, その他
  • 住みつづけたい町ー交野, 自治体研究社, 中山徹, 1994年04月, 57-73, 日本語, 査読無し, その他
  • 岐路に立つ和泉, 自治体研究社, 中山徹, 1994年04月, 61-83, 日本語, 査読無し, その他
  • 関西ははばたけるか, せせらぎ出版, 中山徹, 1993年10月, 日本語, 査読無し, その他
  • 現代の地方自治と公私混合体, 自治体研究社, 中山徹, 1992年11月, 132-146, 日本語, 査読無し, その他
  • 住環境を整備する, 彰国社, 中山徹, 1991年09月, 32-51, 日本語, 査読無し, その他
  • 若者の意識・行動と地域活性化, 総合研究開発機構, 中山徹, 1991年06月, 569-588, 日本語, 査読無し, その他
  • 失われた海浜都市、高石の再生を求めて, 自治体研究社, 中山徹, 1991年03月, 70-169, 日本語, 査読無し, その他
  • 世界都市とリバブル都市, 自治体研究社, 中山徹, 1991年03月, 132-143, 日本語, 査読無し, その他
  • 生活環境論, 朝倉書店, 中山徹, 1989年11月, 60-74, 日本語, 査読無し, その他
  • 都市ビジョンの科学, 三省堂, 中山徹, 1988年07月, 127-130, 日本語, 査読無し, その他
  • 京都、明日への提言, 文理閣, 中山徹, 1985年06月, 70-75, 日本語, 査読無し, その他

講演・口頭発表等

  • 土佐野美裕; 中山徹, 2018年日本建築学会大会, 奈良県内における空き家バンクの利用実態 住宅地域を対象として, 2018年08月, 日本語, 国内会議
  • 青木佑里那; 中山徹, 2018年日本建築学会大会, 奈良県における無人駅の利活用についての提案, 2018年08月, 日本語, 国内会議
  • 黒部亜美; 中山徹, 2018年日本建築学会大会, 奈良県吉野郡野迫川村におけるインバウンドについて 熊野参詣道小辺路を中心とする改善提案, 2018年08月, 日本語, 国内会議
  • 王雪桔; 中山徹, 2018年日本建築学会大会, 四川省・チベット族集落の空間構成について ムヤ・カンバ・ギャロンチベット族集落比較研究, 2018年08月, 日本語, 国内会議
  • イジョウ, 中山徹, 2018年日本建築学会大会, 内モンゴル・ホルチン地域におけるモンゴル族の住宅平面の変化及び使い方に関する研究 -半農半牧の地域を対象として-, 2018年08月, 日本語, 国内会議
  • 清水陽子; 中山徹, 2018年日本建築学会大会, 産業衰退による人口減少対策と都市再生 中欧ポーランド・ウッジ、チェコ・オストラバの事例について, 2018年08月, 日本語, 国内会議
  • 清水陽子; 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 中欧における産業衰退からの再生\nポーランド・ウッジ市、チェコ・オストラバ市について, 2018年05月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹, 日本地域経済学会全国大会, 国土強靱化/公共事業と地域経済社会、都市計画の視点から, 2017年12月, 日本語, 国内会議
  • 土佐野美裕; 中山徹; 清水陽子, 2017年日本建築学会大会, 奈良市における空き家バンク・町家バンクに関する研究, 2017年09月, 日本語, 国内会議
  • イジョウ, 中山徹, 2017年日本建築学会大会, ヒンガン盟右翼前旗タブンゲルガチャにおけるモンゴル族の住居に関する研究, 2017年09月, 日本語, 国内会議
  • 清水陽子; 中山徹; 土佐野美裕, 2017年日本建築学会大会, 人口減少都市におけるこれまでの対策と現状, 2017年09月, 日本語, 国内会議
  • 清水陽子; 中山徹; 土佐野美裕, 日本建築学会近畿支部, 旧東ドイツ地域における人口減少への都市計画的対応の現状, 2017年06月, 日本語, 国内会議
  • イジョウ, 中山徹, 2016年日本建築学会大会, 内モンゴル自治区・通遼市左翼後旗における農牧民の住居に関する研究 スブンガチャを事例として, 2016年09月, 日本語
  • スチントヤ; 中山徹; イジョウ, 2016年日本建築学会大会, 内モンゴル草原地域における牧畜民の住居変容と生活様態 フルンボイル市・エヴェンキ自治旗・輝ソムを事例に, 2016年09月, 日本語
  • 阿栄照楽; 中山徹, 2016年日本建築学会大会, 沙漠地域における固定式住居の間取りの変容過程に関する研究, 2016年09月, 日本語
  • 土佐野美裕; 中山徹, 2016年日本建築学会大会, 空き家の利用状況と活用に関する研究 奈良市東部5地域を対象に, 2016年09月, 日本語
  • 清水陽子; 中山徹, 2016年日本建築学会大会, 空き家対策に関する制度について-イギリスEDMOなどの取組-, 2016年09月, 日本語
  • 塔吉古麗艾爾肯; 子大; 中山徹, 2016年日本建築学会大会, 都市部ウィグル族の生活実態について 新疆ウィグル自治区カシュガル地区を対象に, 2016年09月, 日本語
  • 阿栄照楽; 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 内モンゴル沙漠地域における固定式住居の間取りの変化に関する研究, 2016年06月, 日本語
  • 土佐野美裕; 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 住宅の使用状況と空き家に関する研究\n-奈良市東部5地域を対象に-, 2016年06月, 日本語
  • 清水陽子; 中山徹, 日本建築学会近畿支部, イギリスにおける空き家対策制度に関する研究, 2016年06月, 日本語
  • 土佐野 美裕; 中山 徹, 日本家政学会第68回大会, 自治体の少子化対策に関する研究, 2016年05月, 日本語, 国内会議
  • 柳井 妙子; 中山 徹, 日本家政学会第68回大会, 中山間地域における「終の棲家」を確保するための地域再生の取り組み, 2016年05月, 日本語, 国内会議
  • 王飛雪; 中山徹, 日本家政学会関西支部第35回研究発表会, 江南水郷の歴史文化街区における生活実態と観光開発に関する研究\n -中国・紹興市「書聖故里」を事例として-, 2015年10月, 日本語, 国内会議
  • 大江宮子; 中山徹, 2015年日本建築学会大会, 高齢者の音楽療法がQOLに与える影響, 2015年09月, 日本語, 国内会議
  • 土佐野美裕; 中山徹, 2015年日本建築学会大会, 学校と寺社を対象とした木造建築物の利用状況 奈良県野迫川村を事例として, 2015年09月, 日本語, 国内会議
  • 王飛雪; 中山徹, 2015年日本建築学会大会, 江南水郷の歴史文化街区における生活実態について 中国・紹興市「書聖故里」を事例として, 2015年09月, 日本語, 国内会議
  • 藤原ひとみ; 中山徹, 2015年日本建築学会大会, 商店街活性化性化事業に関する研究 「いまこいバル」を事例として, 2015年09月, 日本語, 国内会議
  • 柳井妙子; 中山徹, 2015年日本建築学会大会, テーマ型まちづくりにおけるネットワーキングについての考察 岐阜市における「食といのちの感謝祭」の事例, 2015年09月, 日本語, 国内会議
  • 清水陽子; 中山徹, 2015年日本建築学会大会, 若年層の転出入傾向と居住地選択に関する研究 奈良市を事例として, 2015年09月, 日本語, 国内会議
  • 土佐野美裕; 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 奈良県野迫川村における木造建築物の利用状況と提案\n-学校と寺社を対象として-, 2015年06月, 日本語, 国内会議
  • 清水陽子; 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 奈良市における転出入者の傾向、若年層の居住地選択動向について, 2015年06月, 日本語, 国内会議
  • 王飛雪; 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 観光開発を伴う江南水郷の住民生活に関する研究-中国・紹興市歴史文化街区「書聖故里」を事例として-, 2015年06月, 日本語, 国内会議
  • 王 飛雪; 中山 徹, 日本家政学会第67回大会, 中国の江南水郷における観光開発地区の住民の暮らし, 2015年05月, 日本語
  • 松本 歩子; 小伊藤 亜希子; 齋藤 功子; 藤井 伸生; 中山 徹, 日本家政学会第67回大会, 高学年児童の放課後生活に関する実態調査, 2015年05月, 日本語, 国内会議
  • 大江宮子; 中山徹, 2014年日本建築学会大会, 高齢福祉施設の音楽療法空間の現状と指導者の評価について, 2014年09月, 日本語, 神戸, 国内会議
  • 朝田里菜; 中山徹, 2014年日本建築学会大会, 山間部における地域防災に関する研究 奈良県吉野郡野迫川村を事例として, 2014年09月, 日本語, 国内会議
  • 徐帥, 中山徹, 2014年日本建築学会大会, 上海・金山区における農民工の住宅事情に関する研究 ビニールハウスを事例として, 2014年09月, 日本語, 国内会議
  • 王飛雪; 中山徹, 2014年日本建築学会大会, 中国福建省・世界遺産周辺における居住用土楼の増改築の居住実態 龍岩市永定県高東村と高北村を事例として, 2014年09月, 日本語, 国内会議
  • 塔吉古麗艾爾肯; 中山徹, 2014年日本建築学会大会, 農村部におけるウィグル族の生活実態について 新疆ウィグル自治区カシュガル地区を対象に, 2014年09月, 日本語, 国内会議
  • イジョウ; 中山徹; 阿栄照楽, 2014年日本建築学会大会, 半農半牧地域における牧畜民の生活様態と住居変容に関する研究 内モンゴル自治区通遼市左翼後旗を事例として, 2014年09月, 日本語, 国内会議
  • スチントヤ; 中山徹; イジョウ, 2014年日本建築学会大会, 中国・内モンゴル草原地域における牧畜民の生活様態と住居変容について フルンボイル市新バルグ右旗を事例に, 2014年09月, 日本語, 国内会議
  • 阿栄照楽; 中山徹; 野村理恵, 2014年日本建築学会大会, 内モンゴルアラシャ草原における居住様式に関する研究, 2014年09月, 日本語, 国内会議
  • 清水陽子; 中山徹, 2014年日本建築学会大会, 若年層の居住地選択動向に関する研究 奈良市からの転出者を対象としたアンケート調査, 2014年09月, 日本語, 国内会議
  • 池添純子; 中山徹, 2014年日本建築学会大会, 高齢者の居住環境と外出行動に関する基礎的研究 その2 大阪市淀川区を事例として, 2014年09月, 日本語, 国内会議
  • 張秀敏; 中山徹; 徐苗苗, 2014年日本建築学会大会, 空き巣高齢者の外出活動と移動手段に対する意見 中国・青島市を事例として, 2014年09月, 日本語, 国内会議
  • 曼達, 中山徹, 2014年日本建築学会大会, 通学時の交通事情が子どもに与える影響について 中国内モンゴルフフホト市を事例として, 2014年09月, 日本語, 国内会議
  • 柳井妙子; 中山徹, 2014年日本建築学会大会, 特定プロジェクトでない「対話の場」から生まれるまちづくりの萌芽に関する研究 市民団体「岐阜を想う会」の活動事例, 2014年09月, 日本語, 国内会議
  • 王飛雪; 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 中国福建省世界遺産周辺における増改築居住用土楼の現状と生活実態ー龍岩市永定県高東村と高北村を事例としてー, 2014年06月, 日本語, 国内会議
  • イジョウ, 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 内モンゴル半牧半農地域における住宅の変容に関する研究ー通遼市左翼後旗を事例としてー, 2014年06月, 日本語, 国内会議
  • 徐帥, 中山徹, 日本建築学会近畿支部, ビニールハウスに住んでいる農民工の住環境についてー中国・上海市金山区を事例としてー, 2014年06月, 日本語, 国内会議
  • 曼達, 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 交通事情が通学子どもと家庭に与える影響について-中国・内モンゴル自治区フフホト市を事例として, 2014年06月, 日本語, 国内会議
  • 清水陽子; 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 人口減少都市における非営利組織のまちづくり活動に関する研究-アメリカ・フリント市のCDCを事例として, 2014年06月, 日本語, 国内会議
  • 王 飛雪; 中山 徹, 日本家政学会第66回大会, 深層崩壊による壊滅した集落の復興に関する調査-高雄市小林村を事例として, 2014年05月, 日本語, 国内会議
  • 柳井 妙子; 中山 徹, 日本家政学会第66回大会, 地域社会向上を目指すための「対話の場」の考察 、「岐阜を想う会」の事例, 2014年05月, 日本語, 国内会議
  • 徐帥; 中山 徹, 日本家政学会第66回大会, 中国・上海における農民工の住環境と生活実態に関する研究 -ビニールハウス住宅を事例として, 2014年05月, 日本語, 国内会議
  • 塔吉古麗; 艾尓肯; 中山 徹, 日本家政学会第66回大会, 中国新疆ウィグル自治区における農村部ウィグル族の生活に関する研究ーカシュガル地区の農村部を事例として, 2014年05月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本家政学会関西支部, 中国福建省世界遺産周辺にある居住用土楼の増改築に関する実測調査及び生活実態-龍岩市永定県高頭郷・高東村と高北村を事例として-, 2013年10月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 老人ホームにおける送迎バスの利用状況に関する研究 中国上海市を事例として, 2013年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 留守児童サービスセンターの効果に関する研究 中国・四川を事例として, 2013年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, ニュージーランドにおける児童の放課後空間に関する事例調査, 2013年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 紀伊半島大水害により被災した中山間地域における今後の集落計画について 奈良県南部地域を事例として, 2013年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 中国・福建省居住用土楼の増改築について 永定県高東村と高北村を事例として, 2013年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 内モンゴルアラシャ盟におけるゲルに関する研究, 2013年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 中国東北地方・半牧半農地域におけるモンゴル民族の住居変容に関する研究 内モンゴル自治区赤峰市を事例として, 2013年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, カシュガルにおけるウィグル族の生活に関する研究 中国・新疆ウィグル自治区カシュガル市を事例として, 2013年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 中国福建省・山間部の土楼及び生活実態調査 淑雅村の小坪水村を対象として, 2013年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 農民工の住環境と生活実態に関する研究 中国・上海市を事例として, 2013年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 中国における失地農民の社会保障制度の現状及び典型的なモデルに関する研究, 2013年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 高齢者の居住環境と外出行動に関する基礎的研究 木造密集市街地と郊外一戸建て宅地の比較を通じて, 2013年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 参加店舗と参加者の双方から見る商店街活性化イベントの効果に関する研究 あるくん奈良まちなかバルを事例として, 2013年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 奈良県生駒駅前「100円商店街」に関する研究 一般参加者と商店主に対する意識調査, 2013年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 景観計画における既存不適格建築物の位置づけと対応方法について, 2013年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 木造密集市街地における土地利用の変化と空き家の分布について 大阪府松原市天美地区を事例として, 2013年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 内モンゴル砂漠地域における移動式住居に関する研究, 2013年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹, 17th ARAHE Biennial International Congress, A Study on the Community design Improvement and sustainability for civil networking:-Case of Activities of “Think Gifu” Association of Gifu in Japan, 2013年07月, 英語, 国際会議
  • 中山徹, 17th ARAHE Biennial International Congress, The present conditions and issues based on the survey of Tulou buildings in the mountain slope of Fujian,China ‐With the Xiaopingshui of Suya village as the object-, 2013年07月, 英語, 国際会議
  • 中山徹, 17th ARAHE Biennial International Congress, The present situation of elderly home-visit service by Community Residential Committees in Changchun in China, 2013年07月, 英語, 国際会議
  • 中山徹, 17th ARAHE Biennial International Congress, Effects of the local left-behind children service center in regard to change of left-behind children’s life, 2013年07月, 英語, 国際会議
  • 中山徹, 17th ARAHE Biennial International Congress, Living enviroment and resident consciousness of Nothern Osaka suburban small-sacle new town in Japan, 2013年07月, 英語, 国際会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 在宅知的障害児の生活実態に関する研究-中国内モンゴル・オルドス市を事例に-, 2013年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 中国福建省山間部にある集落の土楼の実測調査による現状と課題把握-淑雅村の小坪水村を対象として, 2013年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 留守児童の生活変化に着目した留守児童サービスセンターの効果, 2013年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 大規模災害が発生した中山間地域における集落再建のあり方に関する研究 -奈良県南部地域を事例として-, 2013年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 中国における失地農民の社会保障の現状に関する研究, 2013年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 農民工の住環境と生活実態に関する研究-中国・上海市を事例として-, 2013年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 農民工住宅の類型と農民工小学校の分布状況に関する研究-中国・上海六区を対 象として-, 2013年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 居住用土楼の増改築の状況と問題点について-中国・福建省永定県高東村と高北村を事例として, 2013年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 中国・新疆ウィグル自治区におけるウィグル族の生活変化に関する研究-カシュガル地区を事例として-, 2013年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 東北農村地域におけるモンゴル民族の住居変容について-中国内モンゴル自治区赤峰市を事例として-, 2013年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 木造密集市街地における空き家の現状と課題について-大阪府松原市天美地区を事例として-, 2013年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 100円商店街の状況と評価に関する研究-奈良県生駒駅前商店街を事例として-, 2013年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 商店街活性化イベントの効果に関する研究-あるくん奈良まちなかバルを事例として-, 2013年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本家政学会大会, 中国福建省山間部にある土楼の実測調査による現状と課題把握-淑雅村の小坪水村を対象として-, 2013年05月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本保育学会大会, カナダ・オンタリオ州における保育制度改革の動向, 2013年05月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹, 日本地域経済学会第24回大会, 人口減少社会と地域再生, 2012年12月, 日本語, 高知県立大学, 国内会議
  • 中山徹; 王飛雪, 日本家政学会関西支部, 中国福建省淑雅村・山間部にある土楼の悉皆実測調査による現状と課題把握, 2012年10月, 日本語, 国内会議
  • 劉蓬, 中山徹, 日本建築学会大会, 子どもの戸外あそび場における保護者の防犯意識と防犯対策に関する研究 中国・広州市を事例として, 2012年09月, 日本語, 国内会議
  • 張秀敏; 中山徹, 日本建築学会大会, 老人ホームに居住する高齢者の余暇生活と共用空間の現状、利用状況について中国・長春市を事例として, 2012年09月, 日本語, 国内会議
  • 大江宮子; 中山徹, 日本建築学会大会, 特別養護老人ホームにおける音楽療法と施設整備の状況, 2012年09月, 日本語, 国内会議
  • 松本歩子; 中山徹, 日本建築学会大会, スウェーデンストックホルムおける小学生の放課後空間に関する事例調査, 2012年09月, 日本語, 国内会議
  • 藤原ひとみ; 中山徹, 日本建築学会大会, 賃借建物の改修に関する紛争からみた入居者が行う住宅改修に関する研究, 2012年09月, 日本語, 国内会議
  • アルンジョル; 中山徹, 日本建築学会大会, 内モンゴル沙漠地域における放牧民の固定式住居に関する研究, 2012年09月, 日本語, 国内会議
  • 劉暁翠; 中山徹, 日本建築学会大会, 農民工小学校の分布状況と農民工住宅種類に関する研究 上海浦東新区三林鎮を事例として その1, 2012年09月, 日本語, 国内会議
  • 徐帥, 中山徹, 日本建築学会大会, 農民工子女の住宅現状と分類に関する研究 中国上海の浦東新区三林鎮を事例として その2, 2012年09月, 日本語, 国内会議
  • 張春暁; 中山徹, 日本建築学会大会, 農民工子女放課後の住宅内外における生活実態に関する研究 その3、中国上海浦東新区三林鎮を事例に, 2012年09月, 日本語, 国内会議
  • 劉丹, 中山徹, 日本建築学会大会, 中国・失地農民の発生要因について, 2012年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹; 奥村上結衣, 日本建築学会大会, 幼保一体化施設の現状と子どもの保育環境に関する研究, 2012年09月, 日本語, 国内会議
  • 柳井妙子; 中山徹, 日本建築学会大会, 住民主体のまちづくりにおける住民の意識向上に関する研究 芥見東自治会連合会の事例, 2012年09月, 日本語, 国内会議
  • 李林遙; 中山徹, 日本建築学会大会, 景観的な観点からの高さ規制による既存不適格, 2012年09月, 日本語, 国内会議
  • 沢田洋子; 中山徹, 日本建築学会大会, 震災復興土地整理組合( 住民主体)とガバナンス, 2012年09月, 日本語, 国内会議
  • 駄田井智恵子; 中山徹, 日本建築学会大会, 福祉有償運送の移動支援施策としてのあり方に関する研究, 2012年09月, 日本語, 国内会議
  • 清水陽子; 中山徹, 日本建築学会大会, 郊外戸建住宅地の土地利用の変化に関する研究 大阪北部地域を事例として, 2012年09月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹, 22th IFHE(International Federation of Home Economics)World Congress, Developing the ideal method of after-school care in after-school measures for primary school children., 2012年07月, 英語, Melbourne Australia, 国際会議
  • 中山徹, 22th IFHE(International Federation of Home Economics)World Congress, Changes of living spaces by the settling of the Mongolian pastoralists in Inner Mongolia Autonomous Region, China, 2012年07月, 英語, Melbourne Australia, 国際会議
  • 中山徹, 22th IFHE(International Federation of Home Economics)World Congress, Educational environments of migrant-workers’children in Shanghai, China, 2012年07月, 英語, Melbourne Australia, 国際会議
  • 中山徹, 22th IFHE(International Federation of Home Economics)World Congress, A study on the active stage of community improvement and \n sustainability, 2012年07月, 英語, Melbourne Australia., 国際会議
  • 中山徹, 22th IFHE(International Federation of Home Economics)World Congress, China’s changing historical cities-Spatial variation of Luoyang New District, 2012年07月, 英語, Melbourne Australia, 国際会議
  • 中山徹, 22th IFHE(International Federation of Home Economics)World Congress, The real life of children away from home in innerMongolia in China, 2012年07月, 英語, Melbourne Australia, 国際会議
  • 劉蓬, 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 戸外あそび場における子どもの防犯意識と防犯対策に関する研究-中国・広州市を事例として-, 2012年06月, 日本語, 国内会議
  • 大江宮子; 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 特別養護老人ホームの音楽療法空間の現状について, 2012年06月, 日本語, 国内会議
  • 張秀敏; 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 老人ホームの共用空間における高齢者の余暇生活の実態\n -中国・長春市を事例として-, 2012年06月, 日本語, 国内会議
  • 駄田井智恵子; 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 移動支援施策における福祉有償運送のあり方に関する研究, 2012年06月, 日本語, 国内会議
  • 岡田, 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 人口減少・高齢化が進む郊外住宅地における住民生活の現状把握と今後の課題に関する研究-大阪府豊能郡豊能町ときわ台を事例として-, 2012年06月, 日本語, 国内会議
  • 清水陽子; 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 大阪北部郊外住宅地の生活環境と土地利用の変化に関する研究 その1、-住民の生活環境の分析-, 2012年06月, 日本語, 国内会議
  • 清水陽子; 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 大阪北部郊外住宅地の生活環境と土地利用の変化に関する研究 その2、-土地利用の実態-, 2012年06月, 日本語, 国内会議
  • 濱川真衣; 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 商店街活性化事業バルイベントの継続的効果に関する研究 -あるくん奈良まちなかバルを事例として-, 2012年06月, 日本語, 国内会議
  • 澤田, 中山徹, 日本建築学会近畿支部, ポスト産業化の都市コミュニティ、歴史に学ぶ安心安全, 2012年06月, 日本語, 国内会議
  • 李林遙; 中山徹, 日本建築学会近畿支部, 高さ規制による既存不適格建築物-景観的な観点からの提言-, 2012年06月, 日本語, 国内会議
  • 松本歩子; 中山徹, 日本学童保育学会大会, スウェーデンストックホルムの小学生の放課後生活と学童保育, 2012年06月, 日本語, 国内会議
  • 小伊藤亜希子; 中山徹, 日本学童保育学会大会, カナダトロントの子どもの放課後とARCにおける取り組み, 2012年06月, 日本語, 国内会議
  • 柳井妙子; 中山徹, 日本家政学会大会, 住民の地域に対する意識向上に向けた活動に関する研究、芥見東自治会連合会の取り組みについて, 2012年05月, 日本語, 国内会議
  • 張秀敏; 中山徹, 日本家政学会大会, 社区サービスセンターが提供している高齢者在宅介護サービスについて 中国・長春市を事例として, 2012年05月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹, Community Work and Senior Citizen Services Annual Conference, Community Work in Japan, 2012年04月, その他, Taiwan, 国際会議
  • 中山徹, 311大地震後的日本, 災後重建中多元文化的共生與政治經濟的展望, 2012年01月, 日本語, 災害防救、災後重建中的國家與社會、中央與地方, 台湾, 国際会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 全児童対策事業との連携における学童保育の現状と課題ーS市5事例の実態からの考察ー, 2011年10月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 賃貸住宅紛争の判例からみた入居者が行った住宅改修に関する問題点, 2011年10月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 内モンゴル自治区西ウジュムチン旗における放牧地の利用実態, 2011年10月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 内モンゴルゴビ草原における放牧民の住居に関する研究, 2011年10月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 景観的な観点による既存不適格建築に関する研究 奈良市中心部を対象として, 2011年10月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, イベントによる商店街活性化に関する研究ーあるくん奈良まちなかバルを対象として-, 2011年10月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 北京胡同の観光化による生活変容と住民意識、経営者意識に関する調査-后海を事例として-, 2011年10月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 寒冷都市における高齢者から見た社区活動室の現状について-中国・チチハル市を事例として-, 2011年10月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 高齢者の地域内移動に関する研究 奈良市大安寺西地区を事例として, 2011年10月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会大会, 市街地に発生した空き家への対策について 長崎市の取り組み, 2011年10月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹, The 16th Biennial International Congress of Asian Regional Association for Home Economics, The service status of housekeeping companies for elderly people in Changchun,China, 2011年07月, 英語, Makati City Philippines, 国際会議
  • 中山徹, The 16th Biennial International Congress of Asian Regional Association for Home Economics, A Research on the living condition of Chinese lost-land farmers ~From the case with Chaoyang city Liaoning Province~, 2011年07月, 英語, Makati City Philippines., 国際会議
  • 中山徹, The 16th Biennial International Congress of Asian Regional Association for Home Economics, Study on support for family education in KOMINKAN ~From the case of Wakayama Prefecture Ikuma Kominkan~, 2011年07月, 英語, Makati City Philippines., 国際会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 内モンゴル沙漠地域における牧畜民の住居に関する研究\n -アラシャを事例として-, 2011年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 中国・内モンゴル自治区の住宅調査-シリンゴル盟西ウジュムチンを対象に-, 2011年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 中国上海における農民工の子供の放課後生活について, 2011年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 長崎市における空き家対策事業について, 2011年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, イベントを通した商店街活性化に関する研究-あるくん奈良まちなかバルを事例として-, 2011年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 高齢者の生活交通に関する研究 -奈良市大安寺西地区を事例として-, 2011年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 北京胡同の観光化に伴う生活変容による住民意識と経営者意識の調査-南鑼鼓巷を事例として-, 2011年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 中国上海における「流動人口子女」の教育環境に関する考察, 2011年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 社区活動室の現状と高齢者の利用状況 -中国・チチハル市を事例として, 2011年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 景観規制による既存不適格建築に関する研究 -奈良市中心部を対象として-, 2011年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本建築学会近畿支部, 賃貸住宅紛争の判例からみた入居者による住宅改修の可能性, 2011年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本学童保育学会大会, 全児童対策事業との連携に対する学童保育児童の評価と課題, 2011年06月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本家政学会大会, 高齢者による社区活動室の利用状況-中国・チチハル市を事例として-, 2011年05月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本家政学会大会, 入居者が行う高齢者向け住宅改修に関する問題点-賃貸住宅における住宅改修に関する判例の分析より, 2011年05月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本家政学会大会, 歴史文化都市洛陽の都市計画の変遷, 2011年05月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本家政学会大会, 中国・内モンゴル自治区における逆留守子どもの生活環境に関する研究-シリンゴル盟の西東ウジュムチン旗を事例として-, 2011年05月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本家政学会大会, 中国・内モンゴル自治区西ウジュムチン旗における放牧地の分配方法と牧畜民の居住空間, 2011年05月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本家政学会大会, 景観規制による既存不適格建築に関する研究―奈良市中心部を対象として-, 2011年05月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本保育学会大会, 東大阪市における要支援児保育システムに関する研究, 2011年05月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本家政学会関西支部, 中国・上海における出稼ぎ労働者の子どもの住環境について, 2010年10月, 日本語, 国際会議
  • 中山徹他, 日本家政学会関西支部, 中国・上海における農民工の子どもについて, 2010年10月, 日本語, 国内会議
  • 中山徹他, 日本家政学会関西支部, 中国・上海における外来流動人口子女の教育環境に関する研究, 2010年10月, 日本語, 国内会議

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 2021年, 2023年, 21K04427, 研究分担者, 居住地選好により生じた空き家の供給構造的課題と予防策に関する研究
  • 2017年, 2021年, 17K00791, 研究代表者, 四川省・チベット族の集落特性と変容および集落特性を生かした集落整備に関する研究
  • 基盤研究(C), 2021年04月01日, 2024年03月31日, 21K04427, 居住地選好により生じた空き家の供給構造的課題と予防策に関する研究, 清水 陽子; 清水 裕子; 中山 徹; 森田 尋子, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 関西学院大学, 4030000, 3100000, 930000, 2021年度は西宮市を対象に市内移住の動向調査を行い、市内での転居と市を超える転出入者の移動傾向を分析した。小学校区別に人口動態を分類したところ、転居と転出入で動態が異なる学区もあり、転入超過となっていても転居による流出によって人口減少となるケースもあった。転居異動の傾向として、同一学区内での異動が最も多く、次いで近接している学区間という、超近距離で起きていることが分かった。また、転入は世帯全部での異動が多く、世帯数の増加に結びつくことが明らかになった。しかし、転出は一部の異動が多く、元世帯はその地域に残っていることもあるため、転出=世帯数減少とはいえないことが分かった。さらに、今後の土地利用や住宅政策に対しては、市の目指している立地適正化計画では都市機能や住宅密度を駅周辺へ高め、次第に周辺へと拡げる形となっているが、今回明らかになった人口動態では駅周辺でも人口減少となっている区域や駅から離れていても人口が増えている区域もある。増減には転居の影響も大きいことから、駅を中心とした集約化を図るのであれば転居動向も踏まえ、実際の生活圏を意識し適切に誘導するさらなる施策が必要であることが示唆された。全体として人口増加となっていても転居動向により転居増・転入超過と転居減・転入超過という違いが見られ、特に後者においては、転入も多いが区域から出ていく転居者も多いことから地域住民の入れ替わりが頻繁に起こっていると考えられ定住性、コミュニティの維持に留意する必要がある。 これらの成果は日本建築学会などで報告した。 また、神戸市の介護付有料老人ホーム施設の入居者を対象にこれまでの住宅歴の調査を行った。この調査結果については現在データのクリーニングと取りまとめを行っている。, kaken
  • 基盤研究(C), 2017年04月01日, 2023年03月31日, 17K00791, 四川省・チベット族の集落特性と変容および集落特性を生かした集落整備に関する研究, 中山 徹, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 奈良女子大学, 4420000, 3400000, 1020000, ギャロンチベット族の10集落を調査し、集落の特徴を把握した。主な点は以下の通りである。 地形的特徴:起点の標高はすべての集落が1800mから2200mの間に含まれる。起点から最も標高の高い住居(農地)までの距離は1000m~2000mが6集落と多く、世帯数は100未満が6集落である。傾斜度は、最大が29°、最低が1°でばらついている。 集落の内部特徴:集落の道路は国道、主要道路と小道で構成されている。国道に主要道路を付けて、国道から奥まったところに集落がある。集落内の公共施設は保健室、活動センター、広場、学校であり、活動センター、保健室は全集落に設置され、広場は設置していない集落もある。学校は郷を単位にしているため、大半の集落では学校が設置されていない。元々公共施設は集落内に分散して設置されていたが、最近は政府の政策によって、公共施設は1ヶ所に集中して設置している。水源は川と泉の2つである。両方を水源としている集落は3、泉のみを水源としている集落が7である。両方を水源としている集落は川から農地までの距離が150m以内であり、どの水源を使うかは川からの距離によって決まると思われる。集落の入り口は1ヶ所が基本であるが、近くの集落と繋がるため、2ヶ所設けている集落もある。住居は1軒ずつ立地し、農地はその周辺にばらばらと立地している集落が9集落である。残りの1集落は住居と農地が一団地として立地している。宗教施設は、寺、経堂、白塔であり、白塔はすべての集落に設置されている。 隣接集落との位置関係:稜線に挟まれた谷に1集落ずつ形成されるのが基本である。世帯数が増えた場合、一定数が周辺に移住する。元の集落が立地する谷が比較的広い場合には、新たな集落をその谷内に形成する。そのような集落はかつて一集落としていたが、現在は中国の行政構成に従い、別々の集落になっている。, kaken
  • 基盤研究(B), 2010年04月01日, 2014年03月31日, 22300253, 中国・内モンゴル自治区におけるバイシンの間取りの変容に関する研究, 中山 徹; 武藤 康弘; 増井 正哉; 山本 直彦; 長田 直之; 〓 茹, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 奈良女子大学, 17550000, 13500000, 4050000, 中国・内モンゴル自治区の草原地域を対象に固定式住居(バイシン)の間取りの状況と変容過程を明らかにした。調査したのは、アラシャ、赤峰市、シリンゴル、ホロンバエルの4地域である。アラシャと赤峰市、シリンゴルは一室型から一行三室型までは同じ変化をたどり、その後、アラシャは庭型、赤峰市は二行型に変化している。ホロンバエルは他地域とは違い東西方向に出入り口があるなど、最初から独自の変化をたどっている。, kaken
  • 基盤研究(C), 2007年, 2009年, 19500642, 特に支援が必要な家庭も含めた地域子育て支援における拠点整備と地域資源の活用, 大谷 由紀子; 田中 智子; 中山 徹; 丸山 美和子; 友田 愛子; 松本 歩子; 畑千 鶴乃; 中山 徹; 田中 智子; 丸山 美和子, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 3640000, 2800000, 840000, 本研究は、地域子育て支援拠点が子育てしやすいまちのインフラとなるために、まちづくりの視点から拠点整備要件を考察した。ひろば型は、運営主体が公か民か、組織的か非組織的な団体かによる運営体制の相違と課題が見出せた。先駆的事例であるカナダ・オンタリオ州のベストスタートは、ハイリスクな子どもと家族に適切なサービスが行き届くよう子育て支援拠点が学校やコミュニティセンターに設置され、地域のリソースがネットワークされた拠点は示唆に富む。, kaken
  • 基盤研究(B), 2007年, 2009年, 19300245, 高齢者の地域居住を保障する日常生活圏域と地域包括支援センターに関する研究, 齋藤 功子; 中山 徹; 藤井 伸生; 田中 智子; 小伊藤 亜希子; 立松 麻衣子; 池添 純子; 藤井 伸生; 田中 智子; 小伊藤 亜希子; 立松 麻衣子, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 畿央大学, 11050000, 8500000, 2550000, 2005年介護保険法の改正により創設された日常生活圏域と地域包括支援センターについて、(1)日常生活圏域をどのように設定すべきか(2)地域包括支援センターと日常生活圏域の関係(3)多様な事業者の連携をどう進めるのかを国内でのヒアリング調査・アンケート調査から検討した。さらに、介護サービスの提供を、圏域を設定して実施している国際的な取り組みの現状と課題を把握するため、スウェーデンとカナダで現地調査を実施し、上記(1)~(3)を考えるに当たっての参考とした。, kaken
  • 基盤研究(A), 2006年, 2009年, 18200045, 中国内モンゴル自治区におけるモンゴル民族の生活様態と居住空間に関する総合的研究, 今井 範子; 瀬渡 章子; 中山 徹; 増井 正哉; 高村 仁知; 武藤 康弘; 上野 勝代; 長坂 大; 田中 麻里; 室崎 生子; 山本 直彦; 牧野 唯; 宮坂 靖子; 村田 仁代; 馬場 まみ; 李 〓媛; 白音門徳; 敖敦格日勒; 〓茹; 野村 理恵; 咏梅, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 奈良女子大学, 26650000, 20500000, 6150000, 気候や生業等の異なる典型的な4地域において,近代化,都市化,定着化等により急激に変容するモンゴル民族の生活様態を,衣・食・住生活,伝統行事,家族等の視点から全体的に把握するとともに,地域的相違を明らかにした。生活様態と関係する居住空間について,ゲルの用途変化と固定家屋の使い分け,集落の形成過程,放牧地分配方法とゲルの出現率との関係を把握した。また教育改革等に伴い,親元を離れて暮らす子どもの直面する諸問題と家族の居住の諸課題を指摘した。, kaken
  • 萌芽研究, 2006年, 2008年, 18656176, 工場や大型店の閉鎖・撤退を規制・誘導する方法について, 中山 徹, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 奈良女子大学, 3100000, 3100000, 平成20年度は最終年度として、これまでのまとめと今後の方策について検討しました。 昨年度までの調査で工場などの閉鎖による地域への影響や、発生した跡地に住宅が建設され、工場と住宅の混在が起きていることが明らかになりました。また、フランスでの工場閉鎖の手順を明らかにし、その際に工場閉鎖による地域への影響の調査、予測を行っていることが分かりました。 さらに平成20年度は、具体的な規制・誘導の方法としてドイツの郊外型集合住宅の縮小計画を調査しました。旧東ドイツ地域では東西統一後から急激な人口減少がおこりました。そのため、住宅戸数の削減が必要となりました。空き屋を放置しておくことは治安の悪化や地域の価値を下げる要因として、行政は郊外型集合住宅地をコントロールしようと対策を行っています。住宅の取り壊しには行政から1m^2あたり60ユーロの助成が行われています。おもな手法はこの助成金認可の有無により、行政が計画している方向へと誘導するものです。ある地区において住戸数を削減したいゾーン内の取り壊しには助成金を出すが、継続して住宅を維持したいゾーン内の取り壊しには助成金を出さない、というものです。しかし、現状では所有者が助成を受けずに住宅の取り壊し、改修などをすることは防ぐことはできず、計画通りに進めることは難しいようです。我が国においても土地の所有者の権利が大変強く、跡地の利用計画などに地域住民や行政の意向が反映されることは難しいです。 これまでの調査で工場や大型店の閉鎖・撤退が地域に大きな影響を及ぼすことが明らかになりました。今後は工場・大型店を閉鎖する場合は事前届出制を設けることや、地域の再活性化を促せるような制度を設けることが必要になると思われます。, kaken
  • 基盤研究(B), 2005年, 2007年, 17402002, 英国コミュニティフォレストに関する学際的研究, 中山 徹; 大石 正; 宮城 俊作; 中林 浩; 宮川 智子; 前田 真子; 白石 克孝, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 奈良女子大学, 10620000, 9600000, 1020000, 1.イギリスの緑地再生の試み、パートナーシップ型都市再生のあり方をコミュニティフォレストの事例を中心に考察してきた。採炭地・工場跡地で始まった事例は、地域再生の原動力となるが、コミュニティが主体的に組み立てる環境改善事業のなかで展開する、青少年の参加・学校での環境教育の展開・地場産業の育成・企業の環境保全への努力であることを証明した。中でもブラウンフィールドを多く保有する地域であるマージー・フォレストでは、環境面の向上のみでなく、経済面や観光面を含む幅広い観点からの森林の多機能性に着目し、様々な役割があることを評価し、基盤整備の一つとして捉えた計画が進められている。具体的事例からは、既存の林地の2倍以上に植林を増やし、連続した林地を形成すべく地域の3割近くを林地にする計画・予定が提案され、新たな植林の促進が主な取り組みであることがわかった。既に整備された場所についても新たな植林による更なる環境向上が計画されていることから、環境再生には時間と労力を要することを提示しているといえる。 2.森林の再生と保全を趣旨とし、持続可能な地域発展と行政・企業・団体・住民のパートナーシップの形成、地域経済の活性化の目標を明確に示して事業が進められており、これら4つの条件のバランスがうまくとれているといえる。日本におけるエコツーリズムの事例は全国にあるものの、住民や地元企業の協力を得て、継続的に事業を行っていくことは容易ではない。パートナーシップを形成しやすい仕組みづくりを国として整え、点と点を結ぶ広域的な整備や長い眼で見た持続的な地域発展を考慮した事業展開が必要であろう。イギリスのように、地域住民の権利と責任の意識を根付かせるには、法的整備によるエコツーリズムの活性化と、住民の意識に自然環境や地域資源の保全と再生の重要性を訴えかける草の根的な活動を有機的に連携し実施して行くことが求められよう。, kaken
  • 基盤研究(B), 2002年, 2004年, 14380041, 少子高齢化社会における生活支援システムとコミュニティー形成に関する研究, 齋藤 功子; 中山 徹; 藤井 伸生; 小伊藤 亜希子; 田中 智子, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 池坊短期大学, 8600000, 8600000, 本研究では、以下の二点を重視して調査・研究を進めた。一つは、高齢者の食生活を地域社会でどう保障するかという点である。そのため毎日型配食サービスを実施している全国の市町村社会福祉協議会にアンケート調査し、また東京都と鹿児島県の社会福祉協議会を典型事例として訪問・聞き取り調査を実施した。さらに海外の先駆的な事例として、オーストラリア、スウェーデンを取り上げ、実態調査を実施した。それらを踏まえ、地域で配食サービスを実施するために必要な方策を提言という形でまとめた。具体的には、アセスメント、ケアプランの作成、財源措置、メニューの作成、ボランティアとの関係、苦情処理、安否確認の進め方等々である。また配食サービスに地域の商店街等を位置づけるように配慮した。 もう一つは、要介護高齢者を対象としたサービス、施設を地域でどのように整備すべきかという点である。特に重視したのは、高齢者の生活圏と施設、サービスの供給圏を、圏域という概念で一致させられないかということである。そのために全国の市町村を対象に、圏域という概念で要介護高齢者向けの施設やサービスの整備を進めているかどうかを把握するためアンケート調査を実施した。またその中から典型的な市町村を選び、訪問・聞き取り調査を実施した。それらを踏まえ、現状及び実態を把握した。またスウェーデンを取り上げ圏域という概念がどのように変化しているかを調査した。, kaken
  • 基盤研究(B), 2000年, 2002年, 12480023, 高齢者が生活しやすい環境づくりに関する研究-家政学各分野の学際的研究-, 西村 一朗; 畠山 絹江; 中山 徹; 小城 勝相; 水野 弘之; 小野木 禎彦; 阿部 登茂子, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 奈良女子大学, 13500000, 13500000, 3年間の個々の研究を総括し、以下のような内容から、高齢者の状況、生活各側面での要求、問題点、将来への課題等についてまとめた。 (1)食物関係 高齢者は加齢に伴い、確実に骨密度の低下が進行していた。低骨密度、骨粗鬆症の高齢者が骨折を起こさないための環境づくり、支援が課題である。買い物、調理の楽しみを持続させ、高齢者の希望に叶った配食サービスなどの生活支援体制を整える必要がある。 (2)衣服関係 高齢者の体型分布の幅の広さから、高齢者用既製服の衣服サイズ、デザインが乏しいことが指摘される。高齢者の体型と既製服サイズの適正化について更なる研究が必要である。また、高齢者向けの衣服の売り場展開の検討も必要である。 (3)住居関係 マンションの共用部分において、手すり、エレベーターの設置が少なく、今後改善が望まれる。高齢期にはできるだけ住み慣れた自宅で過ごしたいと考える高齢者が多かったが、身体が不自由になったとき、看護・介護・ひとりで生活できないこと・体力に不安を感じていることがわかった。持ち家一戸建住宅において、居住者の高齢化に伴う家族人数の減少により、相対的に広い住宅の空洞化が進んでいる。高齢者の住環境への要求には、高齢期を反映した独特の住環境要求があるが、それらの要求と住空間との間に乖離が進展する中、それを取り除いていくことが重要である。, kaken
  • 基盤研究(B), 2000年, 2002年, 12572025, 工場跡地の土壌汚染対策と再開発に関する研究-持続的・都市計画対応の検討-, 中山 徹; 神吉 紀世子, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 奈良女子大学, 8600000, 8600000, 本年度は、イギリス、マンチェスターにおいて土壌や水質が劣化した地域の再生についてまちづくりや地域再生、都市計画とも関連づけて行った。 【マンチェスター北部、アークバレーの環境再生】 アーク川に沿った25の緑地(計250ha)の環境を修復・再生する計画で市内と大マンチェスターの住民による利用を視野に入れ、環境との交流をたかめる地域計画を目標にしている。 【マンチェスター東部、クレイトンベールの再生】 ニュートンヒースとクレイトンの間に位置する大規模な緑地である。1983年に市の開発公社が土地を買収し、4年間で造成を行い、その後市の公園管理課が10年間土地を平坦にして植林を行い、この4年間にはグランドワーク・トラストが協力し、住民の参加や緑地の利用を促進している。 【まとめ】 (1)地域・都市と環境の修復・再生に向け、一括再生基金等のハード・ソフト両面に適用できる補助金が計画の実現を促進しており、他の複数の補助金とを組み合わせて総合的に事業が進められている。(2)環境の修復、再生に対する住民の理解・協力を得るには緑地の安全性や役割を高めるべく、利用者増、利用促進を行うことが不可欠である。芸術プログラムや環境教育等、多様な試みによる総合的な取り組みが重要性である。(3)地域の再生と共に環境再生も進められ、地域内でのパートナーシップ形成に貢献している。事業を進める際、対等なパートナーシップの形成が重要であるため住民への人的、技術的な支援が不可欠である。慈善事業団体へのグランドワーク・トラストが行政、企業、住民の3者間のコーディネーターの役割を果たし、住民への協力や助言、地域計画団体の育成や指導を行う等、参加から管理運営に向けて住民の養成を行っている。, kaken
  • 基盤研究(B), 2013年04月01日, 2017年03月31日, 25282011, 高学年児童の放課後生活を支えるにあたって地域の各主体が果たす役割に関する研究, 藤井 伸生; 中山 徹; 小伊藤 亜希子; 松本 歩子; 田中 智子; 立松 麻衣子, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 京都華頂大学, 9750000, 7500000, 2250000, 児童福祉法の改正にともない学童保育の対象に加えられた、小学校高学年児童の放課後の望ましい生活を考察するため、(1)高学年児童の安定的な居場所となる生活拠点をいかに作るか、(2)高学年の発達段階にあった放課後活動を地域でどう展開するか、について日本を含む世界9か国における放課後対策に関する政策把握調査、高学年対象活動の実態調査及び、高学年児童の放課後生活実態調査から検討した。, kaken
  • 挑戦的萌芽研究, 2011年04月28日, 2015年03月31日, 23650458, まちづくりの失敗事例を調査分析する方法の確立, 中山 徹, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 奈良女子大学, 2990000, 2300000, 690000, 本研究では二つの分野を設定し、事業がなぜ当初の予定通り進まなかったのか、事例に共通する要因を把握し、その原因を検討した。対象としたのは下記の二つである。①商店街のチャレンジショップ事業。2004年度から2013年度までに経済産業省の補助金を受けてチャレンジショップ事業を実施した52事業所の代表者に対するアンケート調査。調査期間は平成25年11月20日~平成26年1月10日。回収数は31票。②認定こども園。全国の認定こども園1110園を対象としたアンケート調査。調査期間は平成25年12月~平成26年2月で、回収数は438園。それらの結果を踏まえ、事業が予定通り進まなかった原因を四点にまとめた。, kaken
  • 基盤研究(B), 2010年, 2012年, 22300251, 放課後の子どもの生活を地域で支えるにあたって学童保育が果たす役割に関する研究, 藤井 伸生; 中山 徹; 小伊藤 亜希子; 齋藤 功子; 田中 智子; 立松 麻衣子, 日本学術振興会, 科学研究費助成事業, 8580000, 6600000, 1980000, 2007年に新たに打ち出された小学生対象の放課後対策「放課後子どもプラン」について、(1)全児童対策との関係を考慮した学童保育の保育計画をいかに作るか(2)地域における小学生の放課後対策をどう進めるか、を国内でのヒアリング調査・アンケート調査から検討した。さらに、諸外国の放課後対策の現状と課題を把握するため、スウェーデン、カナダ、ニュージーランドで現地調査を実施し、上記(1)(2)を考えるにあたっての参考とした。, kaken

Ⅲ.社会連携活動実績

1.公的団体の委員等(審議会、国家試験委員、他大学評価委員,科研費審査委員等)

  • 2003年, 学協会
  • 日本地域経済学会, 理事, 2003年, 学協会
  • 学協会
  • 日本建築学会, 論文集委員, 学協会
  • 学協会
  • 日本都市計画学会, 学術委員, 学協会


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